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【インタビュー】 2015年、訪日中国人の数は約500万人を数え、最大の訪日市場に成長。中国大手OTA「シートリップ（Ctrip）」日本法人代表の梁穎希（レオ・リャン）氏に、2016年の日本における展望や戦略を聞いた。

世界の現地ツアー予約サイトを運営するベルトラはこのほど、フランスに本社を置くOTAシテイ・ディカバリー社の全株式を取得し、完全子会社化。欧米・英語圏に強みを持つシティ社との相乗効果を狙う。

JR東海が、関西・東海から東京への旅行商品販売サイト「トーキョーブックマーク」の新規CM放映を開始。CM3本を通じて、カンタン・お得に行ける春の東京旅行商品を周知する。

近畿日本ツーリスト個人旅行は、国内宿泊予約サイト「e宿」で、中小グループに特化した予約サービス「e宿グループ旅」を開始した。

JTB総合研究所がは2016年2月23日、横浜にて「障害者差別解消法」をテーマとしたシンポジウムを開催。2016年4月の同法施行に向け、ユニバーサルツーリズムにかかわるビジネストレンドや課題などを広く議論する予定。

楽天の三木谷会長は、宿泊施設対象の楽天新春カンファレンスで、「民泊」や「自動化」などのキーワードで、劇的に変化する社会を展望。参加者に新時代に向けた意識変化を促した。

楽天は中期経営計画「Vision2020」で、ポイント施策「楽天スーパーポイント」について、ロイヤリティ強化に舵を切る方針を発表。楽天の各サービス利用に応じて還元し、グループとして競争力を強化する。

KNT－CTホールディングスが、2016年度から2018年度（平成30年度）までにわたる中期経営計画を発表。グループ全体のシナジー効果最大化に加え、訪日・地域誘客・スポーツ分野に先行投資。

KNT-CTホールディングスの2015年12月期（2015年1月1日～12月31日）の連結業績は、売上高は2％減の4249億3000万円、営業利益は9割増、経常利益は6割増に。

近畿日本ツーリストが取締役人事を発表。新社長に田ヶ原聡氏が就任。3月30日開催予定の定時株主総会を経て確定へ。

楽天の2015年度通期連結業績で、トラベル事業を含む国内EC事業の流通総額も2ケタ増を維持。モバイル化が進み第4四半期には、モバイル経由が54.2％、スマホアプリの流通総額が105.1％増に成長した。

リクルートホールディングスの2016年3月期第3四半期連結決算で、旅行分野が14.7％増の445億円と2ケタ成長。飲食、美容も予約数、売上とも順調に推移。

楽天は宿泊施設対象の「楽天トラベル新春カンファレンス」を開催。トラベル事業長の山本氏が、ユーザーの最高の旅行を実現する「ベストマッチング」の重要性と、リピーター増加を図る戦略を発表した。

i.JTBは2016年ゴールデンウィーク期間の海外ツアーについて、オンライン予約状況を発表。日並びの良さから長距離の人気が集まり、ハワイが4年連続で1位のほか、欧州も4方面がランクイン。

近畿日本ツーリストは2016年2月4日、昨年発表したクラウドファンディングサイト「ミライトラベル」の運営を開始。旅と地域活性をテーマにした2つのプロジェクトで支援者を募集。

日本旅行は、北海道新幹線と同時に開業する道南いさりび鉄道が運行する観光列車「道南いさりび食堂ながまれ号」について、企画・募集・催行など一連サービスの運営を受託。赤い風船で商品設定し、販売する。

【インタビュー】 中国最大オンライン旅行会社（OTA）のCtrip。日本法人代表の梁穎希（レオ・リャン）氏は、中国人が日本を目指す「3つの理由」があると語る。日本市場が持つ潜在力と課題について同氏に聞いた。

エクスペディアは沖縄支店をオープン。東京、大阪、九州、名古屋に続く5つ目の支店で、インバウンド戦略を拡大。本島のみならず、離島への送客も力を入れる。

JTBは訪日中国人旅行者向けに観光情報アプリの提供を開始。観光情報や割引クーポンなどのほか、今後は決済機能、土産物販売、着地型ツアーやレストラン予約など、タビナカの付帯サービスも追加する。

エクスぺディア・ジャパンは2016年2月より、現地オプショナルツアーの予約サービスを正式開始。世界で提供する約1万7000件のうち約2割で日本語に対応。JTBやKNT-CTなどとの連携で訪日外国人にも対応。