旅行会社

リクルートは「じゃらんフォーラム2025」で、観光地への集客最大化と業務負荷軽減を軸にした今後の取り組みを発表。クーポン機能の拡充やゴールド会員向け特典など取り組みを紹介。

JTBは、2025年大阪・関西万博で、学校関係者とその家族などを対象とした新プラン「万博学びのサポートパック」の販売を開始。会場への優先入場、日本館への優先入場などの特典も。

日本旅行業協会（JATA）は旅行会社の現状と課題を共有する記者懇談会を開催。先ごろ取りまとめた第5次観光立国推進基本計画に対する政策提言を中心に、国内旅行や海外旅行、訪日旅行の各旅行分野や、人材確保・育成の取り組みを説明した。

JTBはグループ会社の韓国現地法人LOTTE JTBでアメリカのMLB観戦ツアーを発売した。日本以外のアジアで販売するのは初めて。今回を皮切りにグローバルでのスポーツ・ホスピタリティ事業の展開を加速させる。

H.I.S.ホテルホールディングスは、「変なホテル」の上位ブランド「変なホテルプレミア」を拡大し、全国6軒の「変なホテル」を「変なホテルプレミア」としてリブランドオープン。グローバルブランドの確立に向けたマルチ戦略の一環。

日本旅行業協会（JATA）が「ツアーグランプリ2025」の受賞者を発表。国土交通大臣賞は、モンゴルでの乗馬ツアー。これからの旅行会社のツアーの方向性を示す、新たな観点のツアーが多数。

JTBの2025年夏休み期間（2025年7月15日～8月31日）の旅行動向見通しによると、総旅行者数は、前年比0.8%増の7464万人。海外旅行者数は、同20.8%増の244万人となる見通し。

HISの夏休み予約動向。海外旅行、国内旅行ともに予約者数が前年比で1割弱増えるなど好調に推移。人気出発日は海外旅行がお盆前の8月9日、国内旅行が7月27日。

日本旅行業協会は、2025年6月30日から募集を開始する「旅行業務取扱管理者定期研修」を受講から修了書発行までオンラインで完結できるようにする。インターネットを利用したオンデマンド形式の動画配信のみとし、随時受け付ける。

第3回「JATA SDGsアワード」大賞に、近畿日本ツーリストの「『温泉を楽しみたい』をあきらめない！オストメイトのための温泉日帰りツアー～障害者差別解消法の改正施行をきっかけに、誰もが旅を楽しめる社会の実現を目指して～」が選ばれた。

クラブツーリズムは日本の夏に出かけたい「涼」にこだわった「涼旅」ツアーを企画。避暑地を訪れるだけでなく、暑さを避ける夜間や午前中の観光、美術館など涼しい屋内観光を盛り込んだ企画を強化。

HISがアクティブシニア向けに無料の季刊情報誌「ココロオドル」を創刊した。世界各地の風景、地元グルメなどと旅の魅力とともに、同世代の間で関心が高い趣味を織り交ぜた各種情報を届ける。

JTBと日立製作所が観光DX推進に向け共創。旅行者の利便性向上や周遊促進、観光関連事業者の生産性・収益向上に取り組む。第1弾として、香川県小豆島デジタルチケットによる周遊企画券「tebu-Ride PASS」の実証実験。

JTBは、ナビゲーションサービスなどを手掛けるジオテクノロジーズと渋滞情報や人流を可視化するツール「トレポト」を共同開発した。2025年10月1日からサービスを開始する。

ドイツ旅行見本市「ITBベルリン」が、今夏のドイツ人の旅行消費マインドをレポート。驚くほど堅調である一方で、航空券や宿泊費の上昇や景気低迷によって旅行先を選ぶ際、費用にますます敏感に。

グローバルユースビューローは、2026年に創業60周年を迎えるにあたって、新たに社名を「グローバル」に変更。より専門的なテーマ別の旅を企画推進す3つのブランドを立ち上げた。

JTB総研とUS総研が地域資源を活用した観光まちづくりの推進で連携協定を締結。「観光まちづくり共創ラボ」を開始し、自治体や観光事業者に向けそれぞれの専門分野を活かしてアプローチする。

日本旅行と読売旅行は、2社連携商品の第3弾として今年10月に石川県加賀温泉郷で「加賀温泉まつり」を実施。山中温泉が舞台。各温泉の総湯入浴券などのノベルティーグッズなどを配布。

JTBのタビナカ予約システム「JTB BÓKUN」が、キャンセル料の請求・回収業務を自動化する「Payn」とシステム連携。JTB BÓKUNに登録された予約データがAPI経由でPaynに自動で取り込まれるように。

KNT-CTホールディングスとクラブツーリズムが、2025年6月17日付の役員人事を発表。