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JTBグループが、海外赴任者を対象とするメンタルヘルスサービスを導入開始。セミナーやオンラインカウンセリングを実施。

エヴァンゲリオン新幹線で初の臨時運行によるツアー商品を発表。近畿日本ツーリストとJR西日本の共同企画で、1号車内の実物大コックピット搭乗体験が可能なプランも用意。

VRで海外旅行の疑似体験を提供するエンターテイメント施設「ファーストエアラインズ」が、リアルの旅行会社・旅工房とコラボ。毎月末のファーストフライデーで共同イベントと旅行販売を実施。

HISの子会社・アクティビティジャパンは、訪日旅行者向けに中国語とタイ語のサイトをオープン。タビナカにおける訪日外国人の「コト消費」需要にアプローチ。

Airbnbが先ごろ開始した「体験サービス」を米ロサンゼルスで取材。アートの街ならではのディープな経験から、課題まで。

トリップアドバイザーが2016年通年の決算を発表。売上は前年比1%減の14億8000万ドル（約1628億円）、純利益は前年比39%減の1億2000万ドル（約132億円）。

観光庁の旅行・観光消費動向調査によると、2016年の年間日本人国内旅行消費額（速報）は、前年比2.5％増の20兆9184億円。宿泊旅行は微増、日帰り旅行は約1割増に。

RJCリサーチとナイトレイが2016年に訪日外国人がSNSで発信したクチコミなどを分析。投稿発信地では大阪「USJ」がトップに。

JALとANAが4月1日からの燃油サーチャージ額を大幅値上げ。欧州や北米本土路線などでは現行の2倍となる7000円、中国本土、香港路線などでは3倍の1500円に。

アパグループの2016年11月期連結決算によると、売上高は前年比21.4％増の1105億円、当期純利益は同11.6％増の200億円。ホテル事業・不動産等事業とも順調で最高益を達成。

農協観光はこのほど、民泊サービスを提供する百戦錬磨とその子会社とまれる社と業務提携。農泊推進を通じて地域活性化を目指す。

2017年は大政奉還から150年、2018年は明治維新から150年を迎える節目の年。その歴史にゆかりのある国内各地で観光関連行事がスタート。

宮崎県小林市が2017年1月に東京・日本橋三越本店にて、地元食材を使った料理イベント「五感で楽しむ小林キュイジーヌ」を開催。日本版DMOである北霧島観光振興機構の推進支援の一環。

イスラエルのFUGUはこのほど、大きさを変えることができる旅行カバン「FUGU LUGGAGE」を発売開始。付属しているポンプを使って自在に伸縮可能。USBチャージ機能も搭載。

大手通信会社のKDDIが高級宿泊予約Reluxを子会社化した理由とは？旅行事業を本格的に展開する目的と今後の展開を、両社の責任者に聞いてきた。

ジャストシステムの調査で、2016年のSNS利用率で最も伸びが大きかったのは「LINE」。認知度では「インスタグラム」が約9割に達したのが特徴的。

定年後を意識し始める50代男性は、定年後に配偶者や家族との時間が増えることを期待。そのための「絆（きずな）投資」も。博報堂新しい大人文化研究所による調査分析。

国内最大規模の国際ホテル・レストランショー「HCJ2017」が2017年2月21日(火)から東京ビッグサイトで開催。人手不足やコスト競争に打ち勝つための最新サービスが集結！

ANAと新日鉄住金ソリューションズが宮崎ブーゲンビリア空港にて、人型ロボット「ペッパー（Pepper）」を使った空港案内の検証を実施。ロボットがデバイスを装着して自走する仕組みを導入。

GDSを介した旅行・航空会社B2B事業をおこなうハーンエアーが、英仏海峡トンネル経由でロンドンと欧州大陸各都市を結ぶ高速鉄道「ユーロスター」と連携。発券業務を開始。