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JR東日本とヤフージャパンは、2015年10月1日から期間限定で東北新幹線の利用者スマホに情報配信サービス「たびぴた」を開始。観光情報やゲームでタビナカ（旅行中）にアプローチ。

JTBビジネスイノベーターズが、タクシー会社向けにオンライン予約時のクレジット決済サービス「JTB TaxiPlus」を提供開始。導入で確実な事前決済や取り消し料回収が可能に。

コニカミノルタビジネスソリューションズが、飲食店のメニューを多言語で検索できる情報端末「グルメコンシェルジュ」を発表。レストラン街などに設置すれば人気店舗のリアルタイム分析も可能に。

デジタル地図事業のインクリメントPが、ウェブサイトに地図を掲載する法人向けサービス「MapFan API（マップファン エーピーアイ）」の機能を拡張。観光情報や検索機能の充実、英語対応など。

宮崎県で路線バス事業を行う宮崎交通は2015年10月1日より、ヤマト運輸と連携のもと、路線バスで宅配便を輸送する「客貨混載サービス」を開始。輸送ルートの一部に路線バスを活用。

ジェットスターが2015年9月25日、ネットショップ「ジェットスター・オンラインストア」を公開。オリジナルグッズのほか、JTBパブリッシングの電子版旅行ガイドブック「たびのたね」専用のクーポンも販売する。

ツーリズムEXPO2015の来場者数がまとまった。4日間の会期中に来場したのは、17万3602人。主催者は今年の目標を17万人としており、目標を達成したことになる。

ツーリズムEXPO2015をトラベルボイス編集部の独自目線で振り返り。ロボットが登場するなど今年の展示会トレンドを写真で振返る。

グーグル（Google）は、オンライン旅行会社に対して手数料ベースのホテル広告プログラムの導入を決めた。クリック課金広告サービスとは別にグーグルのホテル広告からの予約に対して課金。

箱根町は、2015年9月25日に観光促進セミナーを実施。噴火警戒レベル引下げから約2週間、観光客の回復を目指して町長の山口昇士氏や国交省の太田大臣が箱根の観光客誘致をアピール。

日本政策金融公庫が小規模企業を対象に実施した調査で、9割以上が「訪日外国人旅行者の増加を売り上げに結び付ける取り組みをしておらず、今後も予定がない」と回答。取り組めない企業は運輸業と飲食店・宿泊業が上位に。

総務省がこのほど発表した「ビッグデータの流通量の推計及びビッグデータの活用実態に関する調査研究」によると、ビッグデータの総流通量は9年間で9.3倍に増加、年平均の増加率は27.1％に及ぶことが判明。

HISは全国の自治体や観光施設の観光パンフレットを、「HISクーポン」サイトとアプリに掲載。内閣府後援の「ふるさと名品オブ・ザ・イヤー」の公式サポーターの取り組みに連動。

JTBはこのほど、JTB総合研究所およびEY総合研究所と共同で「メガイベントにおけるスポーツホスピタリティのすすめ」と題する報告書を編集。東京オリンピックなどを控え、事例分析や提案など。

ニューヨーク市観光局はこのほど、2015年・年末年始イベント情報とその関連ツアーを発表。体験イベントやショーのスケジュールが多数決定。

日本旅行業協会（JATA）は、大学生対象「海外卒業旅行企画コンテスト2015」の結果を発表。若者層の海外旅行喚起の一環で学生から募集、グランプリは明治大学のベルギー旅行。

2015年のツアーコンダクター・オブ・ザ・イヤーが決定。日頃、表舞台に立たないプロ添乗員を表彰することで意欲向上を図ることを目的にスタート。各部門受賞者を発表。

第1回目となる「ジャパン・ツーリズム・アワード」の大賞とUNWTO賞が決定。大賞は、「瀬戸内国際芸術祭開催による地域再生の取組」。UNWTO賞はJTBに。

タイ観光大臣コープガーン・ワッタナワラーングーン氏が来日。バンコクで発生したテロによる爆発事件後の状況、今後の日本人旅行者へのアプローチや目標などを語った。

ヤフーは2015年9月24日から、スマホアプリ「Yahoo! 地図」で外出先の混雑状況が確認できる「混雑レーダー」機能を公開。大型ショッピングセンターやテーマパークなどの混み具合をヒートマップのアニメーションで表現。