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ツーリズムEXPO2015をトラベルボイス編集部の独自目線で振り返り。ロボットが登場するなど今年の展示会トレンドを写真で振返る。

グーグル（Google）は、オンライン旅行会社に対して手数料ベースのホテル広告プログラムの導入を決めた。クリック課金広告サービスとは別にグーグルのホテル広告からの予約に対して課金。

箱根町は、2015年9月25日に観光促進セミナーを実施。噴火警戒レベル引下げから約2週間、観光客の回復を目指して町長の山口昇士氏や国交省の太田大臣が箱根の観光客誘致をアピール。

日本政策金融公庫が小規模企業を対象に実施した調査で、9割以上が「訪日外国人旅行者の増加を売り上げに結び付ける取り組みをしておらず、今後も予定がない」と回答。取り組めない企業は運輸業と飲食店・宿泊業が上位に。

総務省がこのほど発表した「ビッグデータの流通量の推計及びビッグデータの活用実態に関する調査研究」によると、ビッグデータの総流通量は9年間で9.3倍に増加、年平均の増加率は27.1％に及ぶことが判明。

HISは全国の自治体や観光施設の観光パンフレットを、「HISクーポン」サイトとアプリに掲載。内閣府後援の「ふるさと名品オブ・ザ・イヤー」の公式サポーターの取り組みに連動。

JTBはこのほど、JTB総合研究所およびEY総合研究所と共同で「メガイベントにおけるスポーツホスピタリティのすすめ」と題する報告書を編集。東京オリンピックなどを控え、事例分析や提案など。

ニューヨーク市観光局はこのほど、2015年・年末年始イベント情報とその関連ツアーを発表。体験イベントやショーのスケジュールが多数決定。

日本旅行業協会（JATA）は、大学生対象「海外卒業旅行企画コンテスト2015」の結果を発表。若者層の海外旅行喚起の一環で学生から募集、グランプリは明治大学のベルギー旅行。

2015年のツアーコンダクター・オブ・ザ・イヤーが決定。日頃、表舞台に立たないプロ添乗員を表彰することで意欲向上を図ることを目的にスタート。各部門受賞者を発表。

第1回目となる「ジャパン・ツーリズム・アワード」の大賞とUNWTO賞が決定。大賞は、「瀬戸内国際芸術祭開催による地域再生の取組」。UNWTO賞はJTBに。

タイ観光大臣コープガーン・ワッタナワラーングーン氏が来日。バンコクで発生したテロによる爆発事件後の状況、今後の日本人旅行者へのアプローチや目標などを語った。

ヤフーは2015年9月24日から、スマホアプリ「Yahoo! 地図」で外出先の混雑状況が確認できる「混雑レーダー」機能を公開。大型ショッピングセンターやテーマパークなどの混み具合をヒートマップのアニメーションで表現。

NTTドコモの訪日旅行者用公衆Wi-Fiサービス「docomo Wi-Fi for visitor」が、期間限定で法人向けに試験提供される。提携企業が自社サービスの一環として、外国人向けWi-Fiサービスを提供可能となる。

直近1か月以内に旅行を予定・検討中の「旅行派シニア」を対象としたサイト利用状況調査で、最も閲覧率が高いサイトは「阪急交通社」、2位は愛犬家のためのメディアがランクイン。ヴァリューズ調べ。

JTBグループでのジャパン・メディカル＆ヘルスツーリズムセンターは、訪日医療観光の支援企業として政府の“お墨付き”を獲得。「医療渡航支援企業」の第1号認証会社に。

ルフトハンザ ドイツ航空（LH）が2015年9月22日より、大阪／フランクフルト線と成田／フランクフルト線でエコノミーとビジネスの間に位置する「プレミアム エコノミークラス」の座席提供を開始。

JALの2015年8月の国際線旅客数は、前年比0.3％減の72万1817人と前年割れとなった。低迷が続く韓国線の旅客数は同17.3%減の5万7029人と苦戦が続いている。中国線も同1.6%減の12万5220人と減少。

日本旅行の7月の総販売額は前年比0.2％減の347億円で、前年をわずかに下回った。国内、海外とも団体旅行は2ケタ増の推移。個人旅行が低調。

阪急交通社が2015年9月24日より、兵庫・神戸市の"ふるさと割"事業「KOBE トラベルギフト」対象商品を販売。市内発5コースのほか全国35か所の市外発16コースを提供。