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JTBはユニバーサル・スタジオ・ジャパンの商品で、JTB限定のオプショナルプランを設定。ハリポタエリアの入場確約券や夏限定の妖怪ウォッチイベントの優先入場パスなど4コンテンツのセットを販売。

2014年に世界観光都市格付け１位になった京都。受賞記念のシンポジウムでは、日本の宿泊産業界の今後について語られた。観光ジャーナリスト・千葉千枝子氏が解説する。

ロングステイ財団が発表した2014年度ロングステイ先の希望ランキングで、1位は海外がマレーシア、国内は沖縄が選出。1、2位以外にも、上位陣の順位が固まる傾向が強まっている。

トリップアドバイザーは宿泊施設向けのマーケティングツール「レビューエクスプレス」の機能強化を実施。施設から宿泊者にクチコミ投稿を促すメールを、チェックアウト後72時間以内に自動送付。

東急バスとヤマハは、東京・代官山の循環バスの車内アナウンスとスマホアプリを連携した外国語ガイドサービスの実証実験を計画。音のユニバーサルデザイン化目指す「おもてなしガイド」で。

福島県は「ふるさと割」を活用した旅行券・クーポンを発行する。発売場所は大手コンビニ、およびじゃらん、楽天トラベル、るるぶトラベル、Yahoo!トラベルの宿泊サイト。最大5000円引きで設定。

ニールセンは「グルメ／飲食店」のアプリとブラウザの利用動向を発表。飲食店情報を提供するグルメサービスはブラウザ利用、飲食店自体が提供するサービスはアプリ利用に明確に分かれることが判明。

ジャストシステムがマーケター（企業の広報やマーケティング担当者など）を対象に実施した調査で、「コンテンツマーケティング」の認知度は約5割となった。「コンテンツマーケティングをすでに実施している」は11.7％、今後活用してみたい手法は「動画コンテンツ」（52％）に。

オーストリア航空、ウィーン市観光局、オーストリア政府観光局は、恒例となった共同広告キャンペーンで新手法を展開。若者層にSNSや特設サイトでオーストリアのライフスタイルをアピールする。

ソーシャルメディアマーケティング事業を主事業に、訪日外国人向けメディア「ZEKKEI Japan」を運営するトレンダーズが、インバウンドに特化した調査機関を設立。SNSの外国人ユーザー履歴分析も活用。

日本旅行の2015年3月の総販売額は、前年比7.7％減の366億5755万円。海外旅行は2ケタ減、需要が堅調な国内旅行も前年割れ。国際旅行は2ケタ増で推移。

2015年4月1日現在の免税店（輸出物品販売場）数が、半年間で1万8779店に倍増。東京は5000店を突破。北海道や福岡も1000店舗を越えた。

電通総研の「若者まるわかり調査2015」で、裏腹な意識を持つ若者の姿が浮き彫りに。複数のグループなどでつながりを持ちながらも、半数以上がリセットしたくなったと回答。

イタリアの高速列車「イタロ」の最新情報をNTV社担当者が来日して説明。現地ではミラノ万博が開幕したところだが、現在は影響は軽微。2015年内には新ルートの開設も。

留学ジャーナル社がとりまとめた「留学白書2015」によると、留学先の人気トップはカナダ、2位は米国、3位オーストラリア。旅行費用面の傾向も明らかに。

H.I.S.は、ドイツのプロサッカーチーム「ボルシア・ドルトムント」のアジアツアーパートナーに決定。プレシーズンマッチとなるアジアツアーで所属選手と会えるツアー販売へ。

ダイヤモンド・ビッグ社は、全日空（NH）国際線で旅行ガイド『地球の歩き方』などの電子書籍配信サービスを開始。5月に運航開始された羽田／ミュンヘン線が対象。

日本航空（JAL）は、2015年5月28日から大阪国際空港（伊丹空港）の国内線搭乗待合ロビーに無料でスマートフォンやパソコンを充電できる「JAL充電ステーション」を設置。

JTB中国四国は、岡山県の「地域住民生活等緊急支援のための交付金」による旅行券事業の取扱事務局を担当。1万円分と5000円分の2種類を半額で設定し、全国大手コンビニ4.9万店舗で販売する。

レゴランド・ディスカバリー・センター大阪は6月3日から、新企画の「大人のレゴナイト」を開始。毎月第1水曜日の夜に子供の入場を不可とし、大人だけの入場を可能とする時間を設ける。先着250名限定。