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電通総研の「若者まるわかり調査2015」で、裏腹な意識を持つ若者の姿が浮き彫りに。複数のグループなどでつながりを持ちながらも、半数以上がリセットしたくなったと回答。

留学ジャーナル社がとりまとめた「留学白書2015」によると、留学先の人気トップはカナダ、2位は米国、3位オーストラリア。旅行費用面の傾向も明らかに。

人材サービスのVSNは、全国の20～40代男女に「業界別に見るビジネスパーソンの意識調査」を実施。全21業種が対象で、旅行業は「女性が活躍できる業界」で3位。

りそな総合研究所によると、2014年の訪日外国人旅行者消費額の地域別ランキング1位は、関東で8449億円。全体の4割を占めた。伸び率では沖縄と関西が1.5倍以上と急増。

ホテル予約サイト大手のホテルズドットコム（Hotels.com）が実施した調査で、日本人がホテル選びで重視する点のトップは「無料Wi-Fiが利用できること」（休暇旅行で41％、出張で47％）。

海外旅行の予約プロセス調査で「インターネット上の情報を参考にする」との回答が7割以上に。ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン調べ。

MMD研究所の2015年4月の携帯端末購入に関する定点調査で、回答者のスマートフォンの所有率は62.5％と6割を超えた。機種別では、iPhoneシリーズが50.1％で半数。

楽天トラベルは18歳～24歳の若者の旅行動向に関するアンケート調査と、旅行実績の分析結果を発表。2014年の国内旅行実績では宿泊予約数が1.8倍と大幅に増加、多くの若者が旅行をする傾向。

J.D.パワーによる米国ホテルの会員プログラム顧客満足度調査で、デルタ・プリビレッジとヒルトンHオナーズが同率首位を獲得。ポイントの利用・獲得しやすさや特典の豊富さなどが満足度に直結。

東京商工リサーチが噴火警戒レベルが引き上げられた箱根町の観光関連企業の実態を調査。箱根町に本社を置く企業258社のうち観光関連企業は115社でほぼ半数、売上高は全業種の59.1％にのぼる。

リサーチ・アンド・ディベロプメントは、45歳から54歳までの「アラフィフ世代」の女性に関する意識や現状に関する調査レポートを発表。新旧複数メディアを利用して情報収集を行う傾向が明らかに。

「ゆるキャラグランプリ2014」で優勝したご当地キャラクター「ぐんまちゃん」の関連商品の売上による県内への経済波及効果は19億円、広告宣伝効果は23億円。グランプリ優勝で大幅増に。

デジタル広告・マーケティング事業を行うクリテオ（Criteo）のレポートによると、2015年第1四半期の世界全体でのモバイル利用率は約3割、日本と韓国は調査開始以来初の5割超に到達。

電通は、LGBT層が全体の7.6％、市場規模は5.94兆円との推計。旅行消費規模は1052億円でカルチャー活動の消費が活発。電通はこの消費を「レインボー消費」とした。

過去3カ月以内に国内旅行に出かけた人の旅行体験における感情の動き調査で、旅行先で期待と実際のギャップが大きい場合に「テンションが下がる」様子が判明。アイ・エム・ジェイ（IMJ）調査。

2016年1月から始まる「マイナンバー制度」。通知カードが10月配布開始となる今、「今すぐ取り組むべきこと」をまとめ。野村総合研究所・梅屋真一郎氏がセミナーで解説したもの。

2016年1月から始まる「マイナンバー制度」。「対策は今すぐ始めたほうがいい」と話す野村総合研究所制度戦略研究室長・梅屋真一郎氏の講演で知っておきたいポイント4つをまとめ。

全国のふるさと名物の知名度ランキングで1位は北海道「白い恋人」、2位が京都府「生八ッ橋」、3位が沖縄県「ちんすこう」に。県外・県内評価に大きなギャップも。インテージリサーチ調査で。

成田国際空港と関西国際空港の2015年ゴールデンウィーク期間の国際線旅客数（推計）は、両空港とも前年を上回る見込み。特に関空は2ケタ増で、過去最高の旅客数になると見込まれている。

トリップアドバイザーの「旅行者物価指数（トリップイオンデックス）世界のホテルステイ2015」で判明した、最も高額な都市はニューヨーク。宿泊費と一般的なルームサービス費の合算が唯一5万円台に。