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ホットリンク社はこのほど、2015年7月から9月までを対象とした訪日中国人の口コミデータを分析、中国人が購入した商品ランキングとして発表。その結果1位は化粧品「雪肌精（コーセー）」に。トップ10のほか人気の要因も記載。

外食とデジタル利用に関する日米英3か国比較調査で、事前にレストラン検索を行う人は日本人の8割。「来店中に記念の写真を撮る」などの項目で日本人が最多となる傾向も。オープンテーブル調べ。

国内の主要業界によるポイントやマイレージの年間発行額の推計値で、航空業界の2013年度の最少発行額は595億円、ネット通販業界は288億円となった。野村総合研究所の調査によるもの。

JTB総合研究所が実施した「スマートフォンの利用と旅行消費に関する調査（2015）」で、スマホ経由の旅行商品予約・購入利用は30代以下女性の過半数に至ることが判明。旅行体験の共有は動画サイト利用が急増傾向に。

航空会社の選定に関する調査で、消費者が重視する点は「信頼できること」（52.4％）と「安全性が高い」（52.0％）が過半数超。LCC利用経験者は増加。マイボイスコム調べ。

関東在住のビジネスパーソンを対象にした調査で、東京五輪開催による「交通インフラの拡充」への期待が上昇。特に羽田空港アクセス線の拡充への希望が6割に。

シニアを対象にした生活意識調査によると、スマートフォンを現在利用しているのはは34.9％、タブレット端末利用者は19.5％。LINEの利用率は23.1％で前年比6.9ポイント増に。ソニー生命保険調べ。

ホテルズドットコム（Hotels.com）の宿泊予約実績にもとづく調査で、訪日外国人に最も人気の滞在先・総合1位は「東京」。韓国では大阪が1位、福岡が10位にランクイン。

栃木県・日光を訪れた外国人へのアンケートをもとにした「日光インバウンド調査」。全体の87.6％が「訪問一回目」、そのうち約６割が日帰り旅行。交通手段では9割が鉄道利用。あしぎん総合研究所調べ。

入れ墨がある人の入浴を許可する温泉施設は約3割、条件付きで半数弱に拡大する。観光庁が全国の宿泊施設に調査。

今夏の訪日外国人の旅行消費額が、ついに1兆円を突破。訪日外客数の伸びを上回る増加率で、中国の伸びが続く。消費額に占めるシェアは46％に。観光庁の訪日外国人消費動向調査より。

総務省統計局が、2014年の全国消費実態調査（単身世帯）の結果概要を発表。それによると、一人暮らし世帯の消費支出平均は月間16万545円。性別や世代に応じて異なる消費傾向も明らかに。

京都文化交流コンベンショビューローは、2015年の中国・国慶節休暇（2015年10月1～7日）中に京都を訪れた中国人旅行者の動向を発表。京都市内ホテルのうち73％が昨年同時期よりも宿泊増に。

チェックインやナビゲーションなどの屋内位置情報システムの市場規模は2015年度は108億円。BtoBが先行するが、2020年に向けてBtoCは10倍強の成長が見込まれている。矢野経済研究所調査より。

博報堂の40代から60代対象の意識調査で、60代の約9割が「シニアと呼ばれたくない」。現代の中高年は「若さ」「新しいものやコトに敏感」で従来の同世代とは違うと思っていることも分かった。

スポーツに関する意識調査で、人気のあるプロスポーツの1位は「プロ野球」（41.7％）、2位「プロサッカー」（29.0％）、3位「プロテニス」（22.4％）に。19年連続でプロ野球が首位。

海外挙式経験者の9割以上が「海外挙式には国内挙式にない魅力を感じている」と回答。その理由として「ハネムーンを兼ねられる」「景色が美しい」に加えて、「親孝行」など。JTB調べ。

ハロウィンの市場調査をリクルートが実施。今年、ハロウィン行事に参加予定の人は23.9％で、参加意向は増加傾向。特に20代、30代の女性で上昇し、20代女性は3人に1人以上が参加を予定。

ジャストシステムの調査で、ユーザーがスマホアプリを削除する時の状況が明らかに。定期的に使用しないアプリはもちろん、個人情報の登録が求められた時なども削除対象に。

公益財団法人日本交通公社が、旅行市場や観光産業、観光政策などの動向をまとめた「旅行年報2015」を発行。各種統計資料のほか、独自に調査した結果に分析と解説を加えて毎年発表しているもの。