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ICT総研の「アップルウォッチ購入意識調査」で、発売予定直前の購入意向・意欲は「既に予約した」と「購入しようと思っている」をあわせ8.0％。20代が最も多く、モデルは「Apple Watch Sports」が人気。

観光庁は2014年訪日外国人消費動向調査の年間確報値を発表。消費総額は前年比43.1％増の2兆278億円（推計）。一人当たりの旅行消費額は、10.6％増となる15万1174円（推計）でどちらも過去最高額。国別では中国が対前年2倍超の5583億円。

旅行関連のクチコミサイト「トリップアドバイザー」は、このほど「クチコミを読む際に重視するポイント」に関する調査を実施。ホテルおよび観光地に特化した重視点のランキングを記載。

「小学校卒業に伴う家庭の“卒対消費”調査」で、回答者の半数弱の家庭で小学校卒業の記念に家族で出かける予定が判明。外食に次いで国内旅行が2番目に多く、年々割合が増加している。

観光庁の旅行・観光消費動向調査（速報）によると、2014年10～12月期の国内旅行消費額は前年同期比8.5％減の4.9兆円。国内旅行総消費額は3期連続で対前年減。

音楽や映像配信サービスを行うWano（ワノ）とスマートフォン向け広告事業を行うアドウェイズは、エイチ・アイ・エス（H.I.S.）を広告主とした動画広告の効果測定を実施。動画広告視聴者のほうが非視聴者よりも10倍以上の「購買・利用意欲」をもつことが明らかに。

旅行クチコミ提供サイト「トリップアドバイザー」によると、2014年にクチコミがもっとも多かった都道府県は東京都（全体の33.6％）、2位は京都（16％）、3位は大阪（10％）。東京では「ロボットレストラン」への投稿が最多。地域でクチコミ数が多かった施設・観光地トップ5を掲載。

オンラインホテル予約サイト「Agoda.com」がこのほど調査した「世界のホテルのバリアフリー度」によると、バリアフリー度が最も高いのは米国（77％）。2位アラブ首長国連邦、アイルランド、ポルトガル（同率 55％）と大きな差が開いた。

H.I.S.がこのほど発表した2015年ゴールデンウィーク（2015年4月24日～5月6日 出発）期間の人気旅行先ランキングによると、海外旅行の1位はホノルルで国内旅行は沖縄が首位。北陸方面ほか関東甲信越方面も人気に。

オンライン旅行予約サイト・エクスペディアは、2015年ゴールデンウィーク期間の海外旅行人気ランキングを発表。1位は台北で、昨年トップだったソウルは3位に。ランキングトップ10を記載。

JTBがとりまとめた、2015年のゴールデンウィーク期間の旅行状況によると、旅行者総数は昨年より2.9％増の2386万人、国内旅行が3％増の2336万人でいずれも過去最高に。旅行の集中は後半（5月2日から6日）となる見通し。

コンサルティング事業を行うボストンコンサルティンググループは、このほど主要13カ国を対象にモバイル機器利用によるネット市場を調査。2017年の市場規模総額は183.2兆円で年間成長率は23％。日本は13.6兆円で成長率は8％に。

春節期間、訪日ショッピング、出発間際でも大盛況。全日空商事が発表した出国エリア内免税店の売上状況で、中国旅客の売上高が初めて日本人を抜き、トップに。人気1位の化粧品がさらに伸長。

トリップアドバイザーのクチコミをもとにランキングした「トラベラーズチョイス　世界の人気観光都市2015」で、1位に選ばれたのはモロッコのマラケシュ。日本は東京（23区）のアジア16位が最高位。

JATAが発表した2015年ゴールデンウィークの旅行動向調査で、海外旅行は台湾が人気1位。日並びの影響で5月に集中し、短距離が好調。国内旅行は全般的に好調で、関西、北陸が急上昇。

Hotels.comによると、2014年の国内9都市の平均宿泊料金は12％増の1.38万円。円安やビザ緩和施策などによる訪日外国人の増加が奏功。外国人の平均宿泊料金は調査対象29か国すべてで増加した。

JATAの旅行市場動向調査で、1月～3月の国内旅行全般の業況感は－2となり、2年ぶりにマイナス転化となった。ただし、3か月後は新幹線開業効果の北陸の伸長や団体の回復で、再びプラスとなる見通し。

JATAの旅行市場動向調査で、1月～3月の海外旅行全般の業況感が－38に低下。特にヨーロッパが大きく減少。ハワイも低下が続く。上昇したのはオセアニアや米国方面。韓国にも改善の兆し。

経済広報センターが発表した「企業の広報活動に関する意識実態調査」によると、ソーシャルメディア（SNS）を活用している企業は48.5％で、利用が最も多いのは「フェイスブック」の65.2％。「ツイッター」は利用が減る傾向に。

楽天トラベルのシニア層に対する国内宿泊旅行の意識調査で、回答者の約7割が北陸新幹線を利用する旅行への意欲を示した。国内旅行の手配方法もオンライン化が進み、旅行会社店頭経由が2割以下に。