デジタル・テクノロジー

JR東日本、東京メトロ、東急電鉄が提供中のアプリが相互連携を開始。他社の列車走行位置や時刻表が確認しやすくなった。

JTBグローバルマーケティング＆トラベル（JTBGMT）がフランスからの旅行者向けにレンタルスマホサービスを開始。SIMフリーキャリアのフリーテル（FREETEL）と連携し、日本滞在中に必要なアプリを事前に搭載。

フレイ・スリー社が、スマートフォンで簡単に旅行動画を制作・配信できる「旅行動画制作パッケージ」を提供開始。観光業界に特化したテンプレートに沿って動画を撮影・編集できるもの。

DeNAトラベルがこのほどLINE公式アカウントを開設し、LINEのトーク内で海外旅行を検索・予約可能に。LINEアカウントとDeNAトラベルのID連携サービスも開始。

米フェイスブックが2016年10月3日（現地時間）、フリーマーケット機能「マーケットプレイス（Marketplace）」を発表。4か国から開始し、世界各国で提供する見通し。

指紋や手のひらの生体認証を活用した決済やホテルチェックインがいよいよ開始。経産省の訪日客向け「おもてなしプラットフォーム」構築に向けた実証事業として。2020年の社会実装を目指す。

JR東日本グループなど4社が連携し、Suicaなど交通系ICカードに対応する業務用交通費精算クラウドサービス「transit manager（トランジット・マネージャー）」を提供開始。

エイチ・アイ・エス（H.I.S.）は電子クーポンや位置情報ゲームを通じた地域活性化プログラムを積極化する。9月は愛知蒲郡市と連携し、「ラグーナテンボス」を舞台にするキャンペーンを開始。

京都市は2016年9月29日、京都市独自の通訳ガイドスペシャリスト（京都市ビジターズホスト）の検索サービス「クレマチス」を開始。旅行業者はガイドの募集や手配が可能に。

フィンエアー（AY）グループが11月にヘルシンキで開催される欧州最大のスタートアップイベント「スラッシュ（Slush）」と提携。自社の革新的なデジタル化加速に向けた取り組みの一環。

官民のビッグデータで地域の経済状況を分析し、絵図で示すRESAS。公開から1年が経ち、観光戦略の計画に役立てる地域も増えてきた。ツーリズムEXPOで発表された事例をピックアップ。

京都府が未来ボックス社運営のARデータメディア「SPOTJAPAN.org」と連携開始。知名度の高い観光スポットだけでない隠れたスポット（マイクロスポット）の魅力を発信。

JR東日本と日立製作所が2016年10月3日から、東京駅で外国人旅行者に対応するロボットの実証実験を実施。日本語・英語・中国語で東京発着の列車や駅構内・周辺情報を案内。

沖縄ツーリストのインバウンド施策「スマイルタグ」の取り組みが、日本自動認識システム協会主催のアワードで最高位の「大賞」を獲得。

マピオンが、自治体や観光事業者向けに観光パンフレット電子配信サービス「e-旅めくり」を開始。閲覧場所などの位置情報解析機能にも対応。

ナビタイムジャパンが2016年10月5日から、新サービス「ナビタイム トラベル」を開始。旅行プラン作成から航空・宿泊予約、現地でのルート案内までをワンストップで提供。

G7軽井沢交通大臣会合（軽井沢サミット）期間を中心に、近距離通信技術を使った観光情報自動発信アプリ「軽井沢アプリ」を運用。軽井沢町内24か所の情報を提供。

凸版印刷が現存しない城などの史跡をVRで再現する体験型観光アプリを開発。史跡ごとに提供していたアプリを1つに集約し、GPSと連動して地域回遊型のナビ機能も提供。

Google（グーグル）が米国2016年9月19日、旅行プラン作成アプリ「グーグル・トリップ（Google Trips）」をリリース。旅行先に応じて、おすすめ観光スポットやルートが選択できる仕組み。

ICT総研がまとめた国内公衆無線LAN（Wi-Fi）サービス利用動向によると、2016年度のWi-Fiの利用者数は推計4309万人でそのうち外国人利用者が約1/4を占める1024万人。