デジタル・テクノロジー

近畿日本ツーリストは2017年6月3日、花火イベント「ふくしまミュージック花火2017」のライブ映像を用いた遠隔旅行体験サービスを実施。県内の老人ホーム入居者などがVR体験に参加。

45か国語での翻訳・接客が可能なロボットアプリが開発。英語や中国語のほか、ロシア語やアラビア語、さらにアフリカーンス語やカタルーニャ語まで、AIで自動対応も可能に。

JR東日本がチャットアプリ「LINE」を使った情報提供サービス「JR東日本 ChatBot」を開始。必要に応じて運行状況やコインロッカー空き状況を自動回答。

Google（グーグル）が対話型AI機能「Googleアシスタント」の日本語版をリリース。スマホに向かって声をかけるとユーザーに合った情報を返してくれる。

「トリップアドバイザー」がモバイルアプリの全面リニューアルを発表。宿泊施設だけでなく、航空券、レストラン、観光スポットなど複数の情報を統一されたデザインで比較可能に。

ナビタイムは、東京観光ガイドアプリ「東京 NAVITIME Travel」を提供開始。日本語と英語で、東京の観光スポットや宿泊施設、グルメなどを紹介。

東武鉄道とNTTドコモが2017年5月22日より、「第5世代移動通信方式（5G）」を体験できる映像配信体験サービスを提供開始。東京スカイツリーや鉄道車内を活用。

LCCピーチ・アビエーションは2017年5月22日、仮想通貨「ビットコイン」を使った決済サービスを開始。航空券などを購入可能に。

箱根の温泉旅館「ホテルおかだ」が公式ホームページにAI搭載のFAQシステムを導入。宿が抱える課題に対応し、顧客対応のクオリティと生産性向上の両立を目指す。

日本ユニシスが広島にて、タブレット端末を使った観光案内サービスを開始。地図上の訪問先検索機能などのほか、観光案内所のスタッフ間のノウハウ共有にも貢献。

渋谷区観光協会がビーコンを活用の観光ICT戦略を説明。ビーコンで街をIoT化し、街での滞在時間を増やす情報発信と行動データ収集を行ない、新観光ビジネス創出へ。

ニュージーランド航空はこのほど、AR（拡張現実）技術を使った機内サービスの研究内容を発表。客室乗務員が装着するゴール内に乗客の情報などを表示。

JTBが、ロボットを介した「遠隔存在（テレイグジスタンス）」技術を開発するTelexistence社の出資を決定

元・楽天トラベル執行役員の山本考伸氏が新会社「Cocolive（ココリブ）」で不動産事業者向けサービスを開始。エボラブルアジアやベンチャーリパブリックなどが出資。

日本屈指の温泉地、群馬県の草津温泉がインバウンド誘致でデジタルマーケティングを強化。PR動画の再生回数の伸びを実際の誘致につなげた秘訣を担当者にインタビュー。

スマホで周遊から飲食、買物、決済が可能になるプラットフォームが誕生。地域のビッグデータ収集と収益獲得のモデルとして、くまもとDMCで実証実験へ。

第一勧業信用組合とスマホ決済サービスが業務提携。訪日客の増加と東京五輪に向け、地域のキャッシュレス化による外貨収入獲得と地域経済の活性化を図る。

国際的な会計コンサルティング企業のEY社が、世界的被害をもたらしているランサムウェア（身代金要求型コンピュータウィルス）から自社を保護するための6つの施策をとりまとめ。

JTBプランニングネットワーク（JTBプラネット）はこのほど、シャープが開発するモバイル型ロボット電話「ロボホン」の開発パートナーに認定。

警視庁が運営するツイッター公式アカウントにて2017年5月15日、「るるぶトラベル」を装ったウイルス付きメールに関する注意喚起を発信。