調査・統計・マーケティング

国内ミレニアル世代の約4分の1が旅行先の決定に「SNS投稿写真」を参考すると回答。エクスペディア・ジャパンが世代別に旅行関連行動を調査。

NTTレゾナントの調査で、訪日旅行者の約9割が、自国での防災アプリのダウンロードを希望。被災に備えた情報収集の意向が表れる。

国連世界観光機関（UNWTO）の発表によると、2016年の海外旅行者数（国際観光客到着数）は前年比3.9％増・12億3500万人。7年連続でプラス遷移に。

働く女性が自由に使えるお金は全国平均で月５.８万円。いまお金をかけたいことのトップは国内旅行（37.7％）、次いで海外旅行（33.5％）。サンケイリビング新聞社調べ。

小売店の免税手続きサービスを手掛けるグローバルブルー ティエフエス ジャパン社が、地域経済分析システム「RESAS」で訪日外国人による免税利用データを提供開始。

JTB総合研究所が日経新シニアライフデザイン研究会と共同で、シニアのライフスタイルにフォーカスした調査。一人暮らしやシェアリングエコノミー、求める旅行サービスに対する意識を分析。

三重県伊勢市の調査で、2016年5月の伊勢志摩サミット後に「観光客が増えた」と回答した観光関連施設は約7割に。

Hotels.comによる2016年度の世界主要都市におけるホテル料金の定期調査によると、日本人が支払った平均宿泊料金は前年並み。海外の人気都市は円高の影響で低下傾向に。

観光庁の宿泊旅行統計調査で、12月の宿泊者数が前年割れ、日本人は8か月連続、外国人は4カ月連続で減少続く。2016年年間値も発表。

京都文化交流コンベンションビューローによると、2017年1月の京都市内対象ホテルの客室稼働率が75.7％に上昇し、繁閑差が縮小。1月下旬からの春節で、中国人、台湾人などが増加。

観光庁が発表した主要旅行業者49社の旅行取扱状況速報によると、2016年12月の総取扱額は前年比1.7％減の4401億516万円。インバウンド旅行は6.2％増、国内・海外はマイナス遷移に。

5か国からのインバウンド調査で、直近の宿泊先は「中価格帯ホテル」、利用した情報源は「宿泊施設ホームページ」が約半数で最多。ただし、国別に異なる傾向も判明。「じゃらんリサーチセンター」調べ。

GDS事業のトラベルポートが、IATA（国際航空運送協会）が提唱する航空券販売のための新通信規格「NDC」で2種類の認証を取得。

日本人渡航者数の直近10年間の渡航先比較版（ハワイ・グアム・沖縄）。2016年はハワイへの出国は前年比0.4％増、グアムは3.5％減、沖縄への渡航者は4.3％増に。

出張が多いビジネスマンを対象にした調査で、1週間以上前の宿泊予約が微増傾向。多用する予約ルート等も判明。Aカードホテルシステム調べ。

「ウインタースポーツをする」との回答は全体の15.3％。年代別では20代以下が25.6％で最多。ゲレンデに求めることも調査。マクロミル調べ。

5つ星の格付けとレビューを提供する「フォーブス・トラベルガイド」2017年度の格付けを発表。東京に加えて大阪・京都も対象となり、合計で19軒のホテルと8軒のスパが星付きに。

若年層のSNSを通じたビジュアルコミュニケーション調査によると、若年層の77.6％が写真・動画をきっかけに何らかの行動を起こしたことが判明。電通総研調べ。

いよいよ始まるプレミアムフライデー。経済効果が期待されているが、2月上旬の意識調査では、職場の奨励・実施が「決まっている」のはわずか2.5％の結果に。

「アジアのベストレストラン50」2017年版が発表。日本からは9軒がランクイン。総合1位は3年連続でタイのインド料理店が受賞。