ニュース

マスターカードの調査によると、アジア太平洋地域の渡航先ランキング1位はタイ・バンコク。2位を1000万人以上引き離した。日本は東京の4位を筆頭にトップ20内に4都市がランクイン。

春節にあわせ札幌でショッピング・キャンペーン。ドン・キホーテなど9社14店舗の百貨店、家電量販店、ドラッグストアなどが参加し、グルメや観光情報も含めた4言語対応のガイドブックも発行。

京都市と京阪バスは2016年3月12日、京都市内の小中学生向けバスツアー「京都定期観光バスで英語を学ぼう！京都の魅力再発見！」を実施。京都の魅力再発見や英語ガイド体験の機会を提供。

特産の「舞鶴かに」のトップシーズンに合わせ、舞鶴市が首都圏からの誘客を強化。東京／京都・舞鶴間を運行する、特産品で装飾した高速デザインバスの認知拡大をバス運行会社と共同で推進していく。

インターコンチネンタル ホテルズグループ（IHG）はこのほど、米ニューヨーク市内に「ホテル インディゴ ロウアー・イーストサイド ニューヨーク」を開設。これにより、同社グループが運営するホテル数が5000軒を達成。

外務省は2016年2月3日以降、中南米など22か国地域の広範囲を対象に「ジカウイルス感染症（ジカ熱）」流行について危険情報の新規発出・引き上げ。

ルフトハンザ・グループの2015年の総旅客数は、前年比1.6%増の1億770万人となり過去最多となった。座席利用率も過去最高の80.4%を記録した。

日本気象協会が今年1回目の開花予想を発表。2016年は中国～関東は平年並み、九州・四国は遅く、東北は早まる見込み。今年は「日本三大桜」のピンポイント予想も。

エクスぺディア・ジャパンは2016年2月より、現地オプショナルツアーの予約サービスを正式開始。世界で提供する約1万7000件のうち約2割で日本語に対応。JTBやKNT-CTなどとの連携で訪日外国人にも対応。

楽天は2016年2月1日より、海外ホテルの仕入れでブッキング・ドットコムとの連携を開始。ヨーロッパ、アフリカ、中南米など、楽天が現地拠点を持たない地域の在庫充実が目的。

訪日中国人の約9割がクレジットカードを利用し、現金は「カードが使えないときに利用」する人が約半数に。コンビニでのショッピング傾向も判明。中国の大手クレジットカード「銀聯（ぎんれん、UnionPay）」調べ。

大田区は1月29日、国家戦略特別区域外国人滞在施設経営事業(いわゆる「民泊条例」)を全国で初めて施行。民泊施設の認定には、近隣住民への周知、本人確認、ごみ処理、消防法令遵守などを求めている。

東京都は、都内にある道路標識の整備方針と施策内容を示す「東京みちしるべ2020」を公開。2020年の東京オリンピック・パラリンピック関連施設や主要な観光・交通拠点などを重点的に、英文表記やピクトグラム併記などを実施。

国土交通省は長野スキーバス事故を受け、バス事業者に3つの緊急要請を行なった。このうちシートベルトの着用徹底では、シートベルトを座席に埋没させないことや発車前の目視確認なども要請。

日本航空（JL）と日本医師会は2016年2月3日、医師の資格を持つ利用者の事前登録制度「JAL DOCTOR 登録制度」を開始。機内での救急医療体制充実に向けた取り組みの一環。

ソフトウェア開発会社が観光ARアプリのOEM提供を開始。ルート案内からAR動画、ARマーカーやGPSによるスタンプラリーも可能。

リクルートライフスタイルがNECグループに、企業向け国内宿泊予約サービス「じゃらんコーポレートサービス（JCS）」を導入。NEC自社のイントラネットからアクセスして約2万2000軒の宿泊施設を予約可能に。

クラブツーリズムが「YOMIURI ONLINE」の女性向けページ「大手小町」にタイアップサイトを開設。女性向けの発信を強化する。

2016年に日本とブータンが外交関係樹立30周年を記念し、期間限定の特別企画を発表。2016年6月から3か月間、ブータンを旅行する日本人のホテル費用や航空運賃の最大5割引など。

タヒチ観光局は2016年1月から、各種プロモーション業務を日本のディープブルー社に委託。