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訪日外国人数の直近12カ月の国別比較版（2015年6月オーストラリア・アメリカ・イギリス）。アメリカは欧米豪市場で初の単月10万人超えを記録、3市場とも上半期（2015年1月～6月）の累計で過去最高を記録。

リクルートライフスタイルはこのほど、同社が運営する順番待ち管理アプリ「Airウェイト」を富岡製糸場に試験導入。来場者のスマホで順番待ちの状態を確認可能に。

リージョンワイヤー社が、移住希望者と移住募集地域のマッチングを行うSNSサービス「RegionWire」をオープン。宮崎県小林市など国内4市町村がモニターとして参画。

観光・レジャー産業の経営を学ぶ無料のEラーニングが開講。桜美林大学が提供するもので、オンライン講座提供サイト「gacco」で受講者を募集中。

スカイスキャナージャパンの「2015年上半期、最も検索された家族旅行先トップ10」によると、12歳未満の子供同伴での旅行先として日本人に最も検索された都市はホノルルで過去3年間連続でトップ。

大阪の水族館「海遊館」は、2015年10月に大人を対象とする「おとまりスクール」を開催。女性限定日のほか、男性による希望者増を反映し「男性限定日」も設定。

ニッポンレンタカーサービスとヤナセが、高級輸入車のレンタル事業で業務提携。大型客船によるクルーズや豪華寝台列車による旅行に関心を持つ富裕シニア層などがターゲット。

ルフトハンザ ドイツ航空（LH）は2015年8月から、長距離フライトのルフトハンザ ビジネスクラス利用客に、個々の乗客に合わせたきめ細やかなもてなしを提供する新レストランサービスを始めた。

ユーロモニター社の航空市場規模調査によると、2014年の搭乗者数実績はLCCが前年比7.9％増の12億1100万人に。レガシーキャリアを含む2019年までの予測グラフを掲載。

飛行機に乗って預け荷物がなくなる「ロストバゲージ」経験者は10か国以上で7.1％、10か国以下で4.7％に。DeNAトラベルが海外旅行のトラブルに関する旅のベテラン層とノーマル層の比較調査を実施。

観光庁が発表した2015年4～6月期の訪日外国人消費動向調査によると、訪日外国人全体の旅行消費額は前年比82.5％増の8887億円。国別では、中国による旅行消費額全体が前年比3倍増の3581億円に。

クラウド名刺管理サービスが、名刺管理アプリに大量の名刺を取り込める専用スキャナを、ホテルJALシティ羽田東京に設置。コワーキングスペースや銀座ルノアールなどにも展開している。

グーグル（Google）は列車に乗る旅の人気を受けて、列車内部を撮影したストリートビューを公開。観光列車を中心に、昭和のレトロな車両や人気の駅長猫も登場。

エクスペディア・ジャパンは「アジア各国の“観光コスパ”ランキング」を発表。1位はクアラルンプールで、東京の4分の1の結果に。

隣接市町村におけるサメの目撃情報を受け、海水浴場の遊泳を禁止していた茨城県大洗町は、2015年8月8日から遊泳禁止を解除。防護ネットの設置や監視体制の強化を実施するなど迅速な安全対策など。

主要レジャー・集客施設の入場者数ランキング発表。テーマパーク1位は「東京ディズニー」の2パーク。で3137万7000人、2位「ユニバーサル・スタジオ・ジャパン」は1270万人で過去最高に。

訪日外国人数の直近12カ月の東アジア主要国別比較版（2015年6月韓国・中国・台湾・香港）。中国の6月は前年比167.2％増の46万2300人で全市場を通じて単月最高。4市場すべてが6月単月だけでなく上半期（2015年1月～6月）累計での過去最高を記録。

航空会社としては初の仮想通貨ビットコインでの支払いが可能に。LOTポーランド航空(LO)が導入、ウェブサイトやモバイル・アプリでの航空券購入で利用することが可能。

東武鉄道が2017年度の開始を目標に、日光・鬼怒川エリアで蒸気機関車の運行を行う計画を発表。JR北海道が所有する「C11形207号機」を借り受ける予定。

米国では、「グローバルエントリプログラム」とよばれる入国手続きの効率化・モバイル化が進行中。米国税関国境警備局が整備中で、人の手を介さずに税関手続きを完了できる仕組み。