ニュース

ラスベガス観光局は、JW マリオット・ラスベガス・リゾート＆スパの「ラスベガス・ジャズ・フェスティバル2014」開催を発表。今年で3年目。

エア・カナダ（AC）は、2014年冬期の成田／トロント線を運休する。運休期間中はデイリー運航する羽田／トロント直行便（AC005便／AC006便）に誘導。 。

2015年5月から開催される「ミラノ万博Expo 2015」の一般チケットのオンラインによる前売り販売がスタート。万博の公式サイト（Expo2015.org）で購入できる。前売り販売ではチケット代金が20%引きになる。

アメリカ航空業界の規制緩和をきっかけとして生まれたレベニュー・マネージメント。ホテルコンサルタントでレベニュー・マネジメント第一人者の堀口洋明氏が、その考え方をわかりやすく解説するホテル経営改善コラム。

みずほ総合研究所は、2020年の東京オリンピック開催による経済効果について、押し上げが期待される訪日客とMICE、カジノ開設（東京）で合計で約7.6兆円の経済効果が期待できるという。

博報堂は単身・独身男性「ソロ活動系男子（ソロ男）」について、マーケティング活動支援を開始した。平均所得が低いが可処分所得が高く、マーケティング対象としての可能性が高いという。

日本旅行業協会（JATA）の旅行市場動向調査で、2014年7月～9月の国内旅行全般の業況感が微増となった。特に京阪神が＋29と好調で、「海外旅行からシフトしているファミリーが多い」とのコメントも。

エクスペディアは、海外及び国内のホテル予約で実施している最低価格保証を改定。従来のバウチャー5000円分の提供から、2万円を上限に差額の2倍を返金する制度とする。

昭文社は独自取材した観光スポット情報を、法人向けにインターネット経由で配信する「MAPPLE観光情報API」を発売。まっぷるやことりっぷなどに掲載した7万件以上の観光スポットが対象。

チャイナエアライン(CI)は、10月26日から関西/高雄線を現在の週7便から週12便(最大1日2便)に増便する。機材は、現行便と同様にB737-800を使用する。

7月にハワイを訪れた日本人の数は、前年比1.6％増の13.1万人。1人1日あたりの消費金額は7.0％増と大きく増加した。島別ではオアフ島の偏重が続く。

HISは夏のフォトコンテスト」で、投稿写真のオリジナルムービーを制作し、HISの公式Facebookで紹介。9月16日からはSNSアプリ「My365」と、フォトブックアプリ「スマイルログ」とのタイアップも。

KNT－CTホールディングス傘下のKNT TRAVEL （THAILAND）は、2014年9月19日〜10月4日に開かれる「第17回アジア競技大会」で、「タイハウスプロジェクト」のパートナーに選定。グループが進めるグローバル戦略の一環。

外務省は、2014年9月17日付けでフィリピン南部ミンダナオ島への渡航で注意喚起。9月16日夜にミンダナオ島ジェネラルサントス市庁舎前のホセ・リサール記念碑前で即製爆弾装置（ＩＥＤ）が爆発、負傷者がでたことをうけて。

日本旅行業協会（JATA）の発表資料で振り返る、海外渡航自由化50年の歴史。今回は、世界に日本の旅行業界のプレゼンスを示してきたJATA国際会議・商談会について。原点は、1977年に開催された「JATAコングレス」だった。

日本旅行業協会（JATA）の旅行市場動向調査で、2014年7月～9月の海外旅行全般の業況感が2ポイント改善。緩やかな回復基調が続いている。特にビジネス需要の回復が顕著。

日本政府観光局（JNTO）によると、2014年8月の訪日外国人の人数（訪日外客数：推計値）は前年同月比 22.4%増の111 万人。訪日外国人が100万人を超えたのは6カ月連続、1月から8月の累計は25.8%増で863万 8 千人に。

日本政府観光局（JNTO）によると、2014年8月の日本人出国者数は、前年比2.8％減の178万8000人となった（推計値）。2014年は5月のみ前年比でプラスとなったものの、6月以降は3か月連続でマイナスとなっている。

東京都は「東京都臨海副都心MICE拠点化推進事業」で、2016年度の補助対象を選定。モビリティロボット『ウィングレット』の共同利用やモバイル多言語観光ガイドなどITを活用した事業も多かった。

東南アジアの旅情報サイト「TRIPPING！（トリッピング）」は、HISのフリープラン商品の販売促進の一環として、自由行動日のプランニングをサポートする観光情報を提供する。