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WIT JAPAN2018、起業家プレゼン最優秀賞は旅先の現地プロカメラマンによる上質な写真撮影サービス「Shoot My Travel」に
2018年6月28日から29日、オンライン旅行業界の国際会議「WIT JAPAN2018」で恒例の「スタートアップピッチ」が行われた。2018年の最優秀は「Shoot My Travel」。
日本サービス大賞2018、老舗旅館・陣屋や新幹線清掃サービスなどが受賞
日本生産性本部 サービス産業生産性協議会が「日本サービス大賞」を発表。神奈川県の老舗旅館「陣屋」による旅館・ホテル情報管理システム「陣屋コネクト」が総務大臣賞を受賞。
京都市観光協会、訪日サイトで飲食予約サービス開始、多言語で即予約・決済、無断キャンセル回避も
DMO登録法人・京都市観光協会が、訪日インバウンド向けサイトで飲食店予約サービスを運営開始。ぐるなびと連携で、多言語での即予約・決済を実現。
東京都庁で「タイムトラベル」を、展望台にVR双眼鏡を設置、ズームアップで明治時代へ
東京都は2018年7月19日から23日まで、都庁展望室に明治時代の風景を体験できるVR双眼鏡を設置。
ドローン撮影の映像で「空飛ぶ人力車」体験、鳥の目線で鎌倉観光、VRゴーグル装着で1区間3000円
ドローン関連事業をおこなうシアンが、神奈川県鎌倉市内で「空飛ぶバーチャル人力車」サービスを開始。VRゴーグル装着で空からの観光を楽しむ。
ANA、パスポート読み取り機能付き自動チェックイン機を導入へ、秋までに国内50空港で
全日空(ANA)が国内50空港でパスポート読み取り機能を搭載した自動チェックイン機を導入。国内線から国際線に乗り継ぐ際、国内空港で乗客自身の操作でのスルーチェックインが可能に。
クチコミで人気の日本の体験・ツアー2018、1位はカートで公道を走る「マリカー」、トップ30を発表
トリップアドバイザーが発表した「外国人に人気の日本の体験・ツアー2018」で、小型カートで公道を運転するアクティビティ「マリカー」が人気トップに。
LINEが決済機能などサービス拡充を続々、中小店舗向けでは手数料無料に、ショッピングでは「画像検索」機能も
LINEグループが決済やEC機能拡充を発表。店舗サービス「LINE Pay 店舗用アプリ」や、LINEショッピングでのイメージ検索機能など。
LINEが旅行事業に本格参入、旅行比較検索サイトでタビナカ狙う事業構想を聞いてきた
遂に、国内7500万人の月間アクティブユーザーを有するLINEが、旅行事業への本格参戦を表明。事業構想と後発参入での勝機を、責任者に聞いてきた。
【続報】旅行代金ツケ払いアプリ「TRAVEL Now」のビジネスとは? 旅行業登録で新たな市場創造、取引先にリスクなし
旅行を代金後払いで販売する旅行アプリ「TRAVEL Now」の発表記者会見を詳報。アプリは無料キャンペーンの実施で開始後5時間で、予約4400件以上の反響を得た。
【速報】旅行代金後払い専用アプリが誕生、即時買取りアプリ「CASH」のバンク社が開発、2か月後支払いで審査不要
先に旅行に行き、支払いは2か月後の後払いでOKという旅行アプリが誕生。モノを一瞬でお金に換えるアプリ「CASH」を開発した、バンク社が発表。
WIT JAPAN 2018が開幕、初日は「日本の民泊」や「インスタグラム」の話題、起業家コンテスト3社が最終審査へ
WIT(Web In Travel)JAPAN & NORTH ASIA 2018が開幕。初日は民泊やインスタグラムのセッションなどが行われた。高齢のスタートピッチは9社が事業をプレゼン。そのうち3者が最終審査に進んだ。
ANAと双日、ビジネスジェット会社を設立、海外への直行チャーター手配など
ANAホールディングスとビジネスジェット事業の双日が共同で、ANAビジネスジェット株式会社を設立。国際便乗り継ぎチャーター事業など。
日本と中国の航空当局が協力合意、航空交通容量拡大や新技術の活用などで ―国土交通省
2018年6月25日、日本と中国の航空管制当局は航空交通容量の拡大や航空交通流管理などに向けた協力をおこなうことで合意。
じゃらん予約実績2018、夏の人気旅行先は今年も「北海道」、宿泊予算は「5万円以上」が3割で最多
リクルートライフスタイルが「じゃらんnet」宿泊予約状況を元にした2018年夏期(7月14日~8月31日)の国内旅行動向を発表。人気旅行先は今年もトップが北海道、2位沖縄。
日本人の海外旅行で満足度トップは「スペイン」、今年行きたい旅先1位は「イタリア」 -リクルート海外旅行調査2018
リクルートライフスタイル「エイビーロード・リサーチ・センター」によると、海外旅行先の人気1位は4年連続で「台湾」。満足度はスペイン、西ヨーロッパ諸国、カナダの順。
民泊を「観光」で利用するのは6割、ビジネス目的は1割に -ベンチャーリパブリック調査
ベンチャーリパブリックの旅行情報サイト「トラベルジェイピー」が、民泊に関する旅行者の意識調査を実施。観光・ビジネス目的の利用が7割以上に。
日本の民泊に英調査会社が警鐘、エアビーらの大量削除で、2017年は運営物件10万件の調査結果も
英調査会社ユーロモニターインターナショナルが日本における民泊(短期宿泊・施設宿泊)市場規模を調査。民泊新法施行による今後の展望分析も。
日本政府観光局がインバウンド誘致で重視するコンテンツづくりとは? 韓国・台湾で行う広告手法を聞いてきた
日本政府観光局とAdAsia Holdings, popInが共同で「台湾・韓国インバウンドにおいて、利用者の心を動かすコンテンツとは?」をテーマにセミナーとトークセッションを実施。見えてきたコンテンツの有効な活用法と課題とは?
スマホ利用者数、50歳以上は3割増で、年代別の構成比では首位に、同年代層の利用サービス第2位にはヤフーがランクイン
ニールセンデジタルによると、2018年5月のスマホ利用者数は前年比1割増の6752万人。年代別では50歳以上が27%増と大きく伸長。