検索キーワード "9"

外務省は欧米諸国等への渡航・滞在者に、テロの脅威に関する注意喚起を発信。対イスラム国連合諸国での昨年の事件や先日の仏・パリのテロを受け、「今後も同様の事件の可能性が否定できない」とする。

豪シドニーの「ブラックモア・シドニーマラソン（フルマラソン）」が、国際陸上競技連盟（ＩＡＡＦ）格付けで最高位の「ゴールドラベル」に選定。東京マラソンやロンドン、ボストンなどの人気の高いマラソン大会も同じ格付けに選ばれている。

外務省は2015年1月8日早朝、パリ南部近郊のモンルージュで発生した発砲事件を受け、1月9日付で注意喚起を発出。1月7日の左派系雑誌社に対するテロ事件との関連性はないという。

日本観光振興協会の調査によると、2014年1年以内に1週間以上の連続休暇を取得したのは39.4％で過去二年と比べて倍増。海外旅行経験の割合は約4割で昨年よりも10％伸びた。交通・宿泊手配の手段に関する調査結果などを掲載。

JATAの田川会長は新春記者会見で2015年を4000万人交流時代に向けたターニングポイントの年になるとし、具体的な取組みを行なう意欲を示した。オンライン上の新サービスや海外OTAの進出についての見解にも言及した。

【比較グラフシリーズ】日本人出国者数の直近12カ月の渡航先比較版（2014年10月ハワイ・グアム）。グアムは前年比マイナス9.3％の6万600人、ハワイも2.7％減で前月のプラスからマイナス転化に。

外務省は1月7日にフランス・パリ第11区で発生した武装集団による襲撃事件を受け、同日付で注意喚起を発出。フランスではパリを含むイル・ド・フランス州でのテロ警戒レベルを、最高レベルに引き上げた。

【年頭所感まとめ】　時代やトレンドを読むヒントが詰まっている企業トップの年頭所感。観光関連への追い風に、各社の強みをさらに強化することでビジネスチャンスを逃すまいとする方針が多く聞かれた。各社の決意を一覧。

最も安全なフルサービスキャリアおよび格安航空会社のトップ10を発表。AirlineRating.comによるもので、トップにはカンタス航空。格安航空会社部門では、ジェットスター、ウエストジェットなとがランクイン。

アメリカン航空(AA)とハワイアン航空(HA)は5日、米運輸省に対して今夏からの羽田線新規就航について、それぞれロサンゼルス線とコナ線を申請した。これはデルタ航空のシアトル線冬期運休にともなって行われたもの。

ヤフー・ジャパン（Yahoo! Japan）の「2014検索ワードランキング」で総合1位は「YouTube」、2位「Amazon」、3位「楽天」。旅行分野では「じゃらん」「ANA」が上位に。画像と動画の検索では初登場の「妖怪ウォッチ」が首位。

日本政府観光局（JNTO）はこのほど、2014年度の「外国人観光案内所」認定状況を発表。全国の認定外国人観光案内所は合計465件。多言語で広範な観光案内をする「カテゴリー3」レベルの施設は7件から18件に増加。

スマートフォンで利用できる無料のコミュニケーションアプリ「LINE」は、アプリからタクシーを呼び出せる新サービス「LINE TAXI」を開始。同グループの決済サービスにより、キャッシュレスで利用可能。

外務省は中国人に対するビザ発給要件の緩和を、1月19日から開始。相当の高所得者とその家族には特定の訪問地要件を設けない全国対象の数次ビザを発給するなど3つの緩和策を行なう。

【年頭所感】　観光庁の久保成人長官は、2015年年頭所感で3つの重点施策を発表。「観光振興による地方創生」では、複数の県が広域連携することで、地域を「点」から「線」へと結ぶ広域観光周遊ルートの形成へ。

クラブツーリズムは、2015年より「女性限定の旅」シリーズの商品を拡充。旅行先や宿泊、食事などの面で女性向けにきめ細かくアレンジされているラインナップが特徴。

ロサンゼルス国際空港(LAX)は、40億米ドルを投じて、空港アクセス近代化プログラムを進めていくことを決めた。新しい自動運転システムによる電車交通システムを導入する。完成は2024年

2015年に旅行・観光ビジネスで押さえておくべきキーワードを観光ジャーナリスト・千葉千枝子氏が解説。域内のモノ・ヒト・サービスの自由化が始まるアセアン経済共同体から北陸新幹線まで。

2015年度税制改正大綱で消費税免税制度の拡充が決定。地方の商店街や物産センターなどで免税販売手続を第3者に委託する一括カウンター設置や、クルーズ埠頭などでの免税店手続の簡素化が実現する。

【日系航空2社の年末年始】日本航空(JL) と全日空(NH)の2014年度年末年始期間の利用実績によると、国際線では両社とも羽田国際線拡大に伴い提供座席数を増やしたことから、旅客数も前年比増。利用率も前年を上回る。