検索キーワード "9"

カナダへの日本人旅行者の構成がかわりつつある。24歳以下が17％、25～44歳が25％、45～54歳が38％、そして55歳以上が22％。従来、55歳以上のシニア層が若年層を上回る旅行者であった数値が逆転した格好

東北地域における観光業については、2年以上経過した今でも、まだまだ回復途上にあるようだ。日本銀行仙台支店が発表した「東北地域における観光の現状に関する調査」からは、厳しい状況が垣間見える

成田国際空港の8月の運用実績は、発着回数・旅客数が過去最高を記録。国際線の発着回数は5年ぶりのこと。日本人の国際線旅客数は1％減で、外国人客が19％増と伸びを牽引。

2013年8月の関西国際空港の運用実績(速報値)によると、外国人旅客数は同17%増の41万5770人と引き続き好調で、18ヶ月連続で前年を上回り、8月としては過去最高の実績となった。

株式会社オリコム（本社：東京都港区、代表取締役社長：正盛和彦）は、2013年8月29日付で第2種旅行業登録（東京都知事登録旅行業第2－6696号）を行った。これにより、MICE事業における業務領域を拡大し、ワンストップでのソリューション提供を行う。

KLMオランダ航空（KL)は、2013年10月1日発券以降の燃油特別付加運賃（燃油サ－チャ－ジ）を発表。日本発着国際線1区間当り現行の16500円から19500円へ値上げ、アムステルダム以遠の中距離線は、現行の1区間当り4200円から2200円に値下げ

帝国データバンクにょると、トラベル世界は2013年8月30日に東京地裁に自己破産を申請し、9月19日に破産手続き開始決定を受けた。負債額は約2億9800万円、債権者数は527名。

エミレーツ航空（EK）は、2014年3月10日からドバイ/ボストン線にデイリー運航で就航し、大西洋路線をさらに拡充する。

JATA旅博で開催された旅行会社向けセミナー「日本のクルーズ市場」をレポートします。ミキ・ツーリストの糸川雄介氏はクルーズ市場が拡大する中、旅行会社にとって「先駆者としてのメリットを享受できる時期」と語り、一刻も早い取扱いを促しました

アリタリア-イタリア航空（AZ）は、2014年4月から定期便としてはアジア初となる成田/ヴェネツィア線に就航する。さらに、成田/ミラノ線も日曜日発を加え週5便に増便する。

　プリンセス・クルーズは、2014年４月から日本発着クルーズを実施する「ダイヤモンド・プリンセス」（11万6,000総トン、乗客定員2670人）に大改装を行い、新たにクルーズ客船としては最大級となる日本式の大浴場と寿司レストランを設ける。日本マーケットの取り込みを強化する

エン・ジャパンによる「海外での勤務」についてアンケート結果によると、東南アジアが転職希望者の海外で働きたい地域第1位となり、海外勤務の意向をもつ人が増加している傾向などが明らかになった。

外務省領事局海外邦人安全課は2012年「海外邦人援護統計」を発表。2012年の海外における事件・事故の総援護件数は1万8219件で前年比6.59％増、総援護対象者数2万378人で同4.33％増だった。トップの要件は「犯罪被害」で5457件、そのうち「窃盗被害」が4456件、4761人

デルタ航空（DL）とヴァージン アトランティック航空（VS）は、ATI承認を受けてニューヨークのジョン・F・ケネディ国際空港（JFK)とロンドンのヒースロー国際空港（LHR)を結ぶ路線の新スケジュールを発表。2014年3月30日からJFKとLHRを結ぶ直行便を1日7便、発売開始は2013年10月5日

デルタ航空（DL）とヴァージン アトランティック航空（VS）は、米国運輸省が独占禁止法適用除外（ATI）を認め、両社の共同事業（ジョイント・ベンチャー）を承認する決定を下したことに歓迎のコメントを発表。両社は米英間のビジネス渡航ニーズに対応したフライトスケジュールを共同構築できるものとしている。

ロイヤル・カリビアン・インターナショナル社（RCI）は東京港と両社のパートナーシップを継続的に発展させていく覚書（MOU）に署名。RCIが今後継続的に東京港を発着港、寄港地として利用することや相互発展のために協力関係を継続するためのもの

米・シカゴ観光局によると、シカゴへの海外からの旅行者数が記録的な伸び。2012年のシカゴへの海外からの旅行者は136万9000人で前年比14．2％増、種済効果は120億ドルを超え、6．7％増。伸びが顕著だった市場はアジアと南米

トリッピースは先ごろ、API機能の提供を開始。企画の作成や参加者募集、コミュニケーションなどのトリッピースの機能の埋め込みを可能とするもので、第1弾としてYahoo！トラベルが活用を開始した。

JTB Hawaiiは、ハワイ専門のホテル予約サイト「JTB HAWAII TRAVEL.com」を開設。TravelCLICK, Incの「EZYield」、Outrigger Enterprises Group、Orbitz Worldwide, Inc.との販売連携で3年後に取扱額5億円、取扱人数1万6000名をを目指す

外務省は2013年9月20日付けでエジプト全土に対する渡航情報（危険情報）を「早期の退避を検討してください」から「渡航の延期をお勧めします」に引き下げ。一方で、外務省はテロなどの可能性が排除できないとして「どのような目的であれ渡航を延期されることをお勧めします。」と重ねて呼びかけている。