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全日空/ANA（NH）が発表した2014年2月の旅客輸送実績によると、国際線旅客数は前年比2.9％増の47万4625人。供給量が増加した北米・ホノルル方面の好調続く。

2013年の訪日外国人旅行消費額は前年比30.6％増の1.4兆円と大幅に増加。1人あたりの旅行支出額は5.3％増の13.6万円で、中国が11.7％増の20.9万円。

JTBの調査で、過去3年間にスポーツ実施を目的とした旅行（1泊以上）をした人は約4人に1人との結果に。トップ3はスキー（34.9％）、登山（22.7％）、ゴルフ（21.0％）で、男性シニアが多い。

ドバイ政府観光・商務局によると、2013年の日本人宿泊者数は前年比4.5％増の73,292人。また、全世界からの訪問者総数は10.6％増位の1,101万人となり、過去最高を記録した。

情報誌「ケイコとマナブ」が実施した調査で、F1層の習い事の目的が“仕事・将来のための自己投資”から“プライベート充実”へと、変化していることが判明。景気改善で“ゆとり”生じたと分析。

帝国データバンク（TDB）によると2012年度の九州・沖縄地区のホテル・旅館経営企業の業績は2年連続で増加。売上高1位はザ・ブセナテラスホテル。回復基調も価格競争や宴会・婚礼部門の需要減少の影響もある。

日本旅行業協会（JATA）の旅行市場動向調査（2014年3月期）で、2014年1月～3月の海外旅行全般の業況感は－26と悪化し、回復傾向に歯止めがかかった。ただし、3ヶ月後は－16で改善を見込む。

日本旅行業協会（JATA）によると、2014年1月～3月の国内旅行の業況感は＋6となり、前回の見通しよりはプラスを維持した。3ヶ月後は横ばいの見通し。増税や訪日との競合の影響を懸念する声も。

ペルーへの2013年度の日本人入国者数が前年比約2割増の6万 7,639人に。カナダ(6万2,820人)、ドイツ(6万2,570人)、イギリス(5万6,783人) などの欧米諸国やメキシコ(6万0,270人)を上回る。

観光庁によると、2014年1月の主要57社の総取扱額は前年比5.0％増の4202億円。このうち、海外旅行は0.2％減の1454億540万円となり、前月のプラス推移から一転して前年並みにとどまった。

矢野経済研究所によると、2013年のスマートフォンの世界出荷台数は4割増の10億台を突破。新興国のインフラ整備が進み、で高水準で推移した。タブレットは7割増の2.2億台。

ハワイの2014年1月の日本人渡航者数は前年比7％増の12.6万人でプラス成長となった。ただし、消費額ベースでは減少。他市場も同様に消費額の縮小傾向にあり、ハワイでは第2四半期にかけて続くと予想している。

日本百貨店協会が発表した2014年2月の全国百貨店売上高概況によると、売上高総額は前年比3.0％増の約4430億円で4か月連続のプラス。消費税率引上げ前の駆け込み需要などで。

KNT-CTホールディングスの2014年1月の取扱実績は、6.9％増の344億円。海外旅行はほぼ前年並みだったが、13.0％増、外国人旅行が17.5％増と、ともに2ケタ増と好調に推移した。

観光庁の2013年第4四半期の宿泊旅行統計調査で、延べ宿泊者数は前年比4.0％増の約1.15億人泊、外国人は30.6％増の約870万泊と、外国人が大きく伸びた。外国人宿泊者の割合も拡大。

日本貿易振興機構（JETRO）が、新興6市場で実施した調査で、好きな日本料理メニューの1位は、各市場とも「寿司・刺身」。しかし2位以下には、国の好みが反映され、異なる結果に。

Hotels.comによると、2013年の世界のホテル料金は4年連続で上昇。しかしアジアは低下。円やルピーの下落と中国への旅行者元が影響。太平洋地域も横ばいの推移となった。

カンター・ジャパンの調査で、新規購入・機種変更のスマートフォンのOSが、日本と世界で形勢が異なることが判明。日本はiOS、海外ではAndroidを選ぶ傾向が強まっている。

2013年12月1日～2014年1月19日に開催された「大阪・光の饗宴2013」の来場者は延べ約517万人。経済効果は284億円。今回から民間主体で開催された10プログラムを含め、同一イベントとして開催している。

帝国データバンク（TDB）によると、2014年2月の企業の倒産件数は、前年比10.8％減の765件となり、7か月連続で前年を下回った。負債総額は29.9％減の1165億円で、2000年以降最小額を記録。