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トラベルポートの「グローバル・デジタル・トラベラー・サーベイ2019」によると、日本人旅行者は約3分の2（69％）が「フライト手配の際に重視するものは“価値”」だと回答。価格だけで予約するとの回答は3分の1にとどまった。

ニールセンデジタルの調査によると、2019年第2四半期は50代と60代のスマホ利用者増が顕著に。それにより、全世代でスマホがネット利用のメインデバイスになった。

J.D.パワージャパンは、2019年ホテル会員プログラム顧客満足度調査(SM)の結果を発表。総合満足度第1位はMarriott Bonvoyに。ポイント交換の実態や宿泊意向に与える影響についての調査結果も発表。

JTB総合研究所は「スマートフォンの利用と旅行消費に関する調査（2019）」の調査結果を発表。スマホでの旅行予約では、航空券を大きく引き離して宿泊施設が最多。そのほか、スマホ予約にかかる時間や面倒さに関する調査結果も明らかに。

観光庁が発表した「旅行・観光消費動向調査」によると、2019年第3四半期（7～9月）の日本人国内旅行消費額（速報）は、前年同期比3.0％増の6兆6366億円。日帰り旅行が減少傾向に。

森記念財団都市戦略研究所の「世界の都市総合力ランキング」で、東京は世界3位にランクイン。スコアは下落し、4位のパリが迫る結果に。

日本人の有給取得。法改正による義務化から半年経過後の実態調査が発表。4割は法改正による変更を「知らなかった」と回答。

エクスペディアの調査で、日本人のホテル選びで世界と異なる傾向が判明。「館内より室内」など。

ブッキング・ドットコム・ジャパンは、「Z世代」と旅行に関する調査を実施。旅先決定でインスタが最も影響力があるものの、「SNSに気を取られすぎ」も半数にのぼるなど意外な価値観も明らかになった。

沖縄観光コンベンションビューローが首里城火災に関してデジタルマーケティング分析を実施。

開催中のラグビーW杯では、観戦者による各地でのインバウンド効果が話題に。来年の東京オリンピックでも、地方誘客が期待できる可能性が公益財団法人日本交通公社などの調査で明らかに。

セーバー（Sabre）は、調査会社トレンド・ウォッチと共同で実施した最新の消費者トレンド調査の結果を発表。その中身についてセーバー・ホスピタリティ・ソリューションズのトランパート氏が説明した。ホテルのリテール革命を促す6つの最新トレンドとは?

エクスペディアが宿泊施設の技術投資意向について、調査結果を発表。宿泊施設向けの管理ツールで新機能も提供開始。

デジタルマーケティングのCriteoが旅行顧客ロイヤルティに関するレポートを発表。世代別で意識や傾向にギャップがあり、注目はミレニアル世代とZ世代。

国際的な市場調査会社、ユーロモニターインターナショナルが、最新レポート「未来の旅行業界を形づくるメガトレンド：2019版」を発表。その中から、アジアにフォーカスした分析内容を紹介。

ブッキング・ドットコムが2020年の旅行トレンド予測を発表。世界29か国地域の旅行者への調査やクチコミを踏まえ、8つのポイントを提示。

りゅうぎん総合研究所によると、2019年の沖縄県内におけるプロ野球春季キャンプの経済効果は141億3100万円延べ観客数約40万8000人でともに過去最高。

JTB総合研究所が発表した「進化し領域を拡大する日本人の国内旅行（2019）」の調査研究。訪日客の急伸による日本人の国内旅行への影響、休暇と仕事との関係性にフォーカスしてまとめた。

観光庁による訪日外国人消費動向調査（2019年7～9月）によると、訪日外国人旅行消費額は9％増の1兆2000億円。中国など好調に推移しているが、韓国が大幅マイナスに低迷している。

JTB総合研究所が「進化し領域を拡大する日本人の国内旅行（2019）」の調査研究を発表。消費者の実態や今後の意向から、人口減少が進むなかでの日本人の国内旅行の活性化へのヒントを探ったもの。