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オンライン旅行サービス事業を行うアドベンチャーはJTBグローバルマーケティング＆トラベルと提携、18言語で予約可能な「WANNATRIP」サイトにて訪日旅行向けサービスを拡充。「築地での寿司作り体験」ほか2種類の体験型ツアーを用意。

会員数2700万人の旅行情報サイト「トラベルズー（Travelzoo）」がリニューアルした。「視覚的な分かりやすさ」と「検索しやすさ」を今回のリニューアルのポイント。引き続き第二弾リニューアルも予定。

オンライン旅行業界に特化した国際会議「WIT」では開催10周年を記念し、アジア太平洋地域・OTA業界のインフルエンサーTOP10を発表。日本では「WIT JAPAN」開催に貢献したベンチャーリパブリックの柴田氏が受賞。受賞者全員のプロフィールと授賞式の動画あり。

KNT個人旅行が、オンライン宿泊予約サービス「e宿（いーやど）」とJRシステム社の宿泊予約管理システム「らく通PLUS」との連携を開始。同管理システムを導入済みの宿泊施設における集客向上や販売拡大に貢献したいとしている。

米国サイト「スキフト（skift）」は、米アマゾンが2015年1月にも旅行サービス事業に参入すると報道。主要都市でオンライン予約開始に向けて。

JTBとフジドリームエアラインズ（JH）は、このほど販売提携を締結、2014年12月18日より「るるぶトラベルツアー」としてフジドリームエアラインズの路線利用による初のダイナミックパッケージツアーを設定、「るるぶトラベル」サイトからの予約を開始する。2015年1月にはキャンペーン商品も設定予定。

「自分の家のリビングルームもレストランになりうる」と語るのは、ベンチャーリパブリック代表取締役社長の柴田啓氏。「グーグルではできないことをやる」と語る柴田氏が描く旅行・観光ビジネスの未来予想と同社が目指す方向性を聞いた。

DeNAトラベルは、拡大するニュースキュレーションアプリ「グノシー（Gunosy）」上でのチャンネル展開サービス実施。12月から、700万ダウンロードを超えたアプリで予約などが可能となる可能性が高い。

旅行分野におけるインターネット活用の重要性は急速に拡大しているが、スペインにおいてもその傾向は強いようだ。航空券や宿泊を予約する際のメタサーチ（サイト横断型比較）の利用者が8割の調査結果。

航空券予約サイト「skyticket」や国内外向けに多言語による旅行予約サイト「wannatrip」を運営するオンライン旅行サービス企業のアドベンチャーは、このほど東証マザーズへの新規上場承認を発表。上場予定日は2014年12月18日。

エクスペディアは、マルチデバイス対応・パーソナライゼーション・サービス領域の拡充の3つの柱で新戦略を発表。アジア地域CEOのキャスリーン・タン氏などが来日し背景を語った。来年はアクティビティ日本語展開も視野。

東南アジア向けのホテル予約サイトを多数運営するディーボが、Android版「ソウル満員御礼ゲストハウス」を発表。主にリピーター向けに宿泊情報ランキングや予約機能などを提供する。

旅工房は、結婚式場選びの口コミサイト「みんなのウェディング」と連携する。これにより、みんなのウェディング」を入口として、結婚式場情報だけでなくハネムーン情報もまとめて利用可能とする。

楽天の三木谷会長は2014年第3四半期の決算発表でトラベル事業の「インバウンドをさらにテコ入れ」する方針を発表。予約流通総額が11.8％増の1808億に。楽天全体は店舗審査の厳格化や料金体系の刷新で「安心・安全」目指す。

楽天が、条件満たす楽天会員が無料で加入できる「ガン保険」商品の提供を開始。ゴールド会員以上で自社カード所有の会員は楽天全額負担。ロイヤリティプログラムの一環で。

会員制の高級ホテル・旅館予約サイト「relux」を運営するロコ・パートナーズが、旅行会社・旅工房との業務提携を発表。両社の得意分野と強みを活かし、新規顧客の獲得と顧客満足度の向上を目指す。

エアビーアンドビー（Airbnb）は、旅行情報サイト「トラベルコちゃん」でタイアップ企画。「世界を暮す旅に出よう」をテーマに、Airbnbの仕組みや使い方、ユニークさをアピールし、登録キャンペーンでは新規登録者に7000円クーポン配布。

ANAセールスとリクルートホールディングスは、ダイナミックパッケージ「ANAじゃらんパック」で、旅行先の観光やアクティビティとレンタカーの販売も開始。オリジナルツアーも用意する。

カナダ・アルバータ州観光公社が旅行予約サイトのエクスペディアと特設サイトを公開。現地観光スポットの魅力を知ったら、その場でホテルの空室確認が可能に。カルガリー、エドモントンなど主要都市で。

ヤフーの2014年度第2四半期決算は、売上高は前年比2.5％増の1033億円、営業利益は7.6％減の460億円で増収減益。出店料無料化の新戦略で流通総額は上昇。店舗数では「日本一」に。