海外旅行

旅工房は、海外ツアーの催行再開に備えて、出発40日前（ピーク期は50日前）まで申込金の支払いが不要な「お預かりプラン」の受付を開始。参加しない場合でもキャンセル料は徴収しない。

ワクチン接種の進捗に合わせて、「少し先に光が見えてきた」と話すフランス観光開発機構(アトゥー・フランス)在日代表のフレデリック・マゼンク氏に、日本市場の回復の見通し、今後の活動について聞いてみた。

デルタ航空は、旅行需要の回復を受け、中古のボーイング737-900ER型機を29機追加、中古のエアバスA350-900型機を7機リースする契約を締結した。保有機材の簡素化や燃費効率改善を進める。

エミレーツ航空が中小企業向けポイントキャンペーン。7月31日までの新規登録で、ヨーロッパの一部都市へのエコノミークラス往復特典航空券1枚分に相当する1万ポイントを提供。

HISと韓国観光公社がHIS福岡パルコ営業所内に韓国アンテナショップ「Touch the K.」をオープン。セルフ写真館や韓国おみくじ体験、日本未上陸のグッズ販売も。

ハワイのランドオペレーター、ロバーツハワイがワイキキに「アロハPCRテストセンター」を開設した。PCR検査を実施。最短６時間で結果を通知する。

コロナ危機を通じて、観光産業は「持続可能な旅とは何か」を考える機会を得た。その延長線上にあるデスティネーションマーケティングの未来の姿はどのようなものか？　フォーカスワイヤが分析。

ワクチンがゲームチェンジャーになり、動き出した世界の観光。日本旅行協協会が、その波に遅れないために観光再開のロードマップや指標の策定を政府に求める。

海外旅行の再開に向けたプロモーションが始動、現地ツアーのベルトラとイタリア政府観光局が無料オンラインツアーなど開始。

ハワイの観光統計によると、2021年5月は米西部からの渡航者は同8%増の41万9000人とコロナ以前のレベルを上回った。ワクチン接種完了者も58%となり、観光客受け入れ環境が進むも、急激な急激な観光客の回復に困惑も。

ビジョンは、ハワイとアメリカ本土で超高速5Gプランの提供を開始。海外用Wi-Fiルーターレンタルサービスとしては業界初。1日使い放題の「無制限プラン」で。

ANAがアプリで新聞の電子版サービスを開始。対象は上級クラスや上級会員ステイタス保持者。計30種類の新聞をデジタルコンテンツで閲覧できるようになる。

タヒチ観光局は、2021年7月14日と8月11日、旅行会社向けウェビナー「ミート・ジ・アイランズ・オブ・タヒチ 2021」を開催。国境再開をうけ、現地の基本情報や観光関連コンテンツを紹介。

タイは、プーケットで2021年7月1日からワクチン接種を完了した海外旅行者を隔離措置なしで受け入れ開始。エティハド航空、エミレーツ、シンガポール航空、タイ国際航空がプーケットへの国際線直行便を運航。

ハワイ州観光局は、ハワイの自然・文化を専門家から学ぶ「ハワイ通信ゼミ」を7月7日から開講する。自宅で学べるインターネット配信で受講は無料。第一弾は全4回の「マラマハワイコース」。

HISが本社社屋の譲渡と賃借を発表。コロナが業績を直撃するなか、325億円で売却することで手元の資金を確保し、財務基盤の安定化を図る。リース期間は2021年7月から20年間の予定。

ハワイ州観光局は、2021年春にハワイ住民に対して行った住民感情調査を実施。「観光はハワイにとって価値あるものであるか」という質問に対して、ハワイ住民の75％以上が「はい」と回答。一方で、16～34歳の30%が「いいえ」と回答した。

Relux創業者の篠塚孝哉氏が立ち上げた令和トラベルが22.5億円の第三者割当増資を実施。これまでにない海外旅行予約アプリの構築とともに、DX化、採用、マーケティングに投資していく。

ジャルパックは「日本と世界をつなぐ旅」第一弾として、ヨーロッパを熟知したツアーコンダクターが同行する「異国の文化にふれる平戸・五島・長崎4日間」を発売した。

有料オンラインツアーの予約は間際傾向が顕著。予約から参加までのリードタイムは平均10日で、開催7日以内が54％、3日以内も28％に上る。直前予約への柔軟な対応が求められる。