デジタル・テクノロジー

デルタ航空の専用スマホアプリ「Fly Delta（フライデルタ）」が自動チェックイン機能に対応開始。座席変更やアップグレードも可能に。

ツーリズムEXPOジャパンで行なわれた「ラグジュアリー・トラベル・セミナー」。ラグジュアリートラベルとテクノロジーの関係を、ニューヨークタイムズ紙のアジア太平洋地域ヴァイスプレジデントが講演。

2017年10月14日より北海道上士幌町にて、自動運転バスの実証実験と遭難救助ロボットコンテストが開催される。

JR東海とJR西日本が、チケットレス新幹線予約サービス「エクスプレス予約」を「Apple Pay（アップルペイ）のSuica」に対応開始する。iPhoneを改札にかざして乗車も可能に。

ゼンリンデータコムがPCIソリューションズと共同で、バスの運行情報「バスロケーションシステム」を開発。アプリではなくウェブブラウザの閲覧で、事業者のアプリ開発を不要に。

米国のホテルで、客室設置の音声認識デバイスを通じたサービスが人気に。トラスト・ユーがアマゾン・エコー・アレクサと相互接続でサービスを本格稼働へ

NPO法人ネイチャーサービスが国立公園のドローン撮影事業を開始。撮影した高画質映像は一般に無料で提供へ。

エア・カナダ(AC)は、公式Facebookアカウントのヒントを手がかりに、東京都内に出現するパイロットとフライトアテンダントを探し出すキャンペーンを実施。最初に見つけた3組6名に往復航空券をプレゼントした。

ICT総研の2017年度SNS利用動向に関する調査結果によると、最もサービス利用率が高かったのはLINEで76.9%。満足度もLINEで77.9ポイント。次いでインスタグラムが僅差で77.7ポイントに。

ランドスケープ社がVR（バーチャルリアリティ）技術を通じた北海道の観光活性化事業で北海道銀行と業務提携。観光事業者などに向け、独自技術活用の高画質映像を提供。

エイチ・アイ・エス（H.I.S.）が米タイムルーパーとカンボジア観光省と連携、アンコールワットの歴史を体験できるVR（仮想現実）コンテンツを開発。

SBパートナーズがこのほど、a2network社が提供する定額Wi-Fiサービス「スカイベリー」の代理店契約を締結。海外滞在時も国内料金でのデータ通信利用が可能に。

KDDIらが提供中の海外データ通信事業で、「世界データ定額」サービスの対象国が150以上に拡大。24時間980円で利用可能な範囲が大幅に拡大。

Googleが2017年10月5日、AI搭載の音声アシストスピーカー「グーグル・ホーム（Google Home）」日本語対応版を販売開始。アマゾンやソニーなども続々追従の見通し。

コンテンツ制作会社が「北海道VRツアー」を公開。プロカメラマンによる超高画質の360度パノラマVR撮影で、北海道の観光地や絶景、産業遺産200シーンを提供。ライセンス提供にも有料で対応する。

インスタグラム(Instagram)は新たに「#unknownjapan」キャンペーンを開始。合わせて、JNTOは新たに公式アカウント@visitjapanjpを開設した。また、JNTOはデジタルマーケティング室を新たに組織する。

ヤフーとスマートロボティクス社が、民泊物件でのロボット活用に関する実証実験を実施。ゲストへの情報提供や騒音への注意喚起など。

handy Japanが展開する客室設置型・無料レンタルスマホ「handy」の国内契約数が、2017年9月30日時点で10万台を達成。新たな事業拡充策やプランの発表で年内20万台到達を目指す。

完全手ぶらの観光実現へ。JTBコーポレートセールスなどが指紋認証の実証を全国に拡大。2020年の社会実装目指す。

AI（人工知能）を活用して宿泊施設の料金最適化とデータ分析をおこなう株式会社空（そら）がこのほど8000万円の資金調達を実施。サービス拡大を加速へ。