デジタル・テクノロジー

ヤフー（Yahoo! JAPAN）は、「Yahoo! 地図」で降雪や積雪状況を確認できるサービスを開始。現在から今後10時間先までの降雪予測をアニメーションで提供。

米エクスペディアは、2015年11月に報じられていた個人宅のレンタルサービス「ホームアウェイ（Homeaway）」の買収を完了。ホームアウェイのサービスブランドすべてがエクスぺディアの傘下に。

グーグル検索ランキング2015発表。観光事業者のブランド別では、「じゃらん」と「楽天」がツートップ、3位以下は検索数が減少傾向に。

旅行情報サイト「トラベルコちゃん」などを運営するオープンドアが、2015年12月17日、東京証券取引所マザーズに新規上場。オンライン旅行やインバウンドの成長を背景に、世界への展開へ。

グーグルが2015年の検索トレンド発表。インバウンド（海外の英語による日本の観光検索）の特徴は、キーワードの細分化と宿泊関連の急増。地名のランキングも発表。「埼玉」が急上昇。

NTT北海道グループ各社とニセコ町、蘭越町、倶知安町はまちづくりのパートナー協定を締結。NTTのICT技術を活用し、特に「観光」「災害対策」「地域活性化」で、地域課題の解決に取り組む。

「SUUMO（スーモ）」を運営するリクルート住まいカンパニーは、スマートフォンを使ってドア開閉を行う"スマートロック機能"を使った物件内覧サービスを開始。キュリオ（Qrio）社と共同の実証実験。

コスタクルーズが2016年春、船内に人型ロボット「ペッパー（Pepper）」を導入。レストランやイベントなどでペッパーが乗船客のサポートや情報提供をおこなう。

ニールセンの調査で、パソコンからの利用者数トップは「Yahoo!」（3892万人、前年比5％減。スマホ経由のトップは「Google」（4735万人、同19％増）。アプリ利用者数1位は3年連続で「LINE」に。

ヤフーは2015年12月15日、高級ホテル・旅館予約サービス「一休.com」を運営する一休の全株式取得。100％子会社化することを発表。今後、両社の強みを生かした事業拡大を進めていく。

政府は民泊でネット仲介企業に法規制をすることを決定。そんな中、開催されたAirbnb社や宿泊事業者団体が議論した「民泊のあり方」検討会をレポート。

Yahoo!トラベルは、2016年2月から、宿泊予約システム会社、ダイナテックに登録している宿泊施設の公式サイトプランを、Yahoo!トラベル上でも掲載する。

世界のOTAで起こっている動きとその背景とは？WIT シンガポールで感じたトレンドをベンチャーリパブリックの柴田氏が解説。外資系オンライン旅行サービスによるインバウンドの地方誘客に関するディスカッションも。電通の「オンライントラベル最新動向セミナー」より。

百戦錬磨とその子会社「とまれる」が、沖縄県北部・今帰仁村観光協会と民泊事業推進で業務提携。大人向けの体験民泊サイト「とまりーな」を通じた展開を加速。

ニールセンの「動画サービス」の利用状況によると、利用者数ランキングは日米とも「YouTube」が1位。アメリカではPC、スマートフォンともにSVODサービス「Netflix」や「Hulu」が上位3位に。

電通と平凡社の共同プロジェクト「うつくしいくらしかた研究所」は、日本の暮らしや旬を英語で紹介する暦アプリを開発。企業や自治体向けにカスタマイズし、コンテンツの販売も行なう。

ナビタイムの『2015 検索スポットランキング』によると、外国人観光客に人気のスポットランキングでは、東京スカイツリーが1位に。また、渋谷スクランブル交差点やザ・ダイソー原宿店もトップ20入りした。

グーグル（Google）はこのほど、おすすめの場所や店舗を投稿してグーグルマップ上でほかの人と共有できるコミュニティ「ローカルガイド」のプログラムを拡大。投稿内容に応じたポイントで特典を提供。

Amazonで僧侶の手配サービス「お坊さん便」の販売が開始。「シンプルなお葬式」を販売するみんれび社が出店。Amazonの無形サービス商品の取り扱い実績が決め手に。

拡大続く民泊を仲介する「Airbnb」。同社が算出した日本での経済効果2200億円の内訳は？訪日外国人ゲストの最多は中国、滞在日数の平均は3.8日など詳細な実態も公開。