デジタル・テクノロジー

旅行者と現地の人の交流を目的にしたマッチングサービス「サムアット」が機能を拡充。現地の人の「イベント」掲載機能で、旅のプラン登録も可能に。

国内のスマホ利用者は5148万人でPC利用者が4753万人。ついにスマホとPCが逆転。45～54歳女性で前年比34％増などシニア世代の大幅な伸びも判明。ニールセン調べ。

矢野経済研究所の調査で、日本国内の決済サービス市場は2020年度に推計15兆6288億円に至ることが明らかに。市場拡大には複数の要因があると指摘。

民泊の新制度設計で、既存の関係業法も時代に伴う内容に改正へ。旅館業法は全体的な見直し、旅行業法は海外系の登録しやすさを検討へ。

オンライン旅行業エボラブルアジアはこのほど、同社運営の旅行予約サイト「空旅.com」のモバイルサイト高速化とインターフェースデザイン改善を実施。操作性向上による売上アップに成功。

地図検索サービスマピオンとSNSビッグデータ解析のナイトレイが、データ連携で訪日外国人向けマーケティング事業を強化。地図上の位置情報や外国人旅行者のSNS情報分析などで観光地や施設をサポート。

ハウステンボス傘下のHTBエナジーが2016年5月19日、電気小売事業でヤマダ電機と業務提携。ヤマダ電機の契約者向けの電力供給を開始。

観光庁と国連世界観光機関（UNWTO）が共催で、2016年6月2日に奈良県で「観光と技術に関する国際会議」を開催。観光・旅行業界における技術革新事例の紹介などを予定。

直営農場や飲食店運営を手掛けるエー・ピーカンパニー（APカンパニー）は、同社店舗に世界最大の無料Wi-Fiコミュニティ「Fon（フォン）」の導入を開始。外国人の利便性向上と集客を狙う。

ルフトハンザ・イノベーション・ハブ社はこのほど、米シリコンバレーでスタートアップ企業支援をおこなうプラグ・アンド・プレイ社との連携を発表。デジタル技術などを使った新たな旅行ビジネス開発協力など。

自然災害の多い日本で求められるデジタルデバイスでの災害情報。観光情報とも連携して現実空間に情報を付加するAR（拡張現実）で、「見える」情報配信の取り組みが開始。

リクルートホールディングスの2016年3月期（2015年4月1日～2016年3月31日）通期連結決算で、「じゃらん」運営を中心とする旅行分野は2ケタ増で好調。

オープンドアの旅行比較サイト「トラベルコちゃん」は2016年5月12日、国内宿泊予約で「Yahoo! トラベル」との連携を開始。約9000軒のYahoo!独自プランも検索可能に。

訪日外国人がSNSを発信した観光名所の場所1位は「浅草寺」。1月～3月に発信意欲を刺激するのは「正月体験」と「花見」。

中国人海外旅行者を対象にした動向調査で、2015年の年間消費総額は1兆3000億円に。テクノロジーに強くモバイルを常時持ち歩く世代向けのプラットフォームづくりが市場拡大のカギに。米フォーカスライト調べ。

ナビタイムジャパンが、企業向けに外国人旅行者の行動データ（インバウンドGPSデータ）の提供を開始。ウイングアーク1st社の第三者データ提供サービス「3rd Party Data Gallery」を通じ、移動データやマップを利用可能に。

ヤフーとエイベックス･ライヴ･クリエイティヴ（ALC）は2016年5月16日、オンラインチケット販売を行う新会社「パスレボ」を設立。「Yahoo! チケット」とオークションサイト「ヤフオク！」の連携も進め、音楽をはじめ幅広い分野のチケットを扱っていく。

配車サービス「ウーバー（Uber）」が、中国の電子決済サービス大手「アリペイ」との連携強化。中国人旅行者は、世界68か国で人民元によるウーバーの決済が可能に。

エボラブルアジアが民泊運営企業に対するビジネスを加速。民泊予約サイト「TRIPSTAR民泊」を開設し、不動産業のABITIONが扱う東京大田区の民泊物件の予約受付を開始

「ブッキング・ドットコム」が、旅行者と宿泊施設側がチャットを通じて直接会話できる新機能を発表。同社のアプリやウェブサイトから利用可能。