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エクスペディアジャパンが発表した2014年の日本における海外旅行先の人気ランキング1位はソウル。円安で欧米が下がり、トップ5のうちアジア4都市がランクインした。

IT分野の調査を行うIDCジャパンが、業務でモバイル端末（スマートフォンとタブレット）を使用している国内企業250社を対象とした実態調査を実施。企業規模に応じてデバイス管理状況が異なることが明らかに。

全世界のSNS総人口は21億人、モバイル利用は東アジアが5.6億人でトップに。英国・ロンドンWe are social.（ウィーアーソーシャル）のネット利用やソーシャルメディア（SNS）利用、モバイル機器利用状況などをとりまとめた。

アウンコンサルティングは、観光庁発表の「訪日外国人の消費動向」の訪問率に基づいて、アジア10カ国における国内観光地に関する検索ランキングを調査。韓国、台湾、香港では「沖縄」が年間トップに。

不動産業大手のJLL（ジョーンズ ラング ラサール）は、日本におけるホテル資産の取引状況を調査。それによると、2014年に取引されたホテル数はリーマンショック前（2007年）を超える101件。また、買主の属性や流動性の面でも特徴が出る結果に。

全日空商事の顧客データによると、2014年の中国人旅客の売上金額が前年比で約2倍に増加し、売上全体の36.6%を占めた。平均購入単価は、2013年1月から2014年12月までの2年間で約4,600円増加した。

ナビタイムジャパンが、無料の乗り換えアプリ『乗換 NAVITIME（ナビタイム）』で、国内線を対象とした「飛行機時刻表」の提供を開始。空席案内や予約も可能に。

トラベルサイト「旅の発見」は温泉アプリをバージョンアップ。日帰りプランの「こだわり検索」で全国約900のプランを選ぶことができる。

日本旅行業協会（JATA）が、国内宿泊旅行拡大プロモーション「ニッポンを、遊びつくせ！」の2014年実績発表。動画サイトYoutubeでは20万回以上の再生回数を記録。記事中に関連動画あり。

ニュージーランド航空が1月30日より「シート争奪大作戦」キャンペーンを開始。オークランド－成田に就航したボーイング787-9型ドリームライナーをPRする目的。

キャセイパシフィック航空は最新の「カーゴ・モバイル・アプリケーション」を導入。荷送人や荷受人、航空貨物代理店は、携帯端末から24時間いつでも貨物情報を確認できる。

スカイマークは民事再生手続きの開始決定を受け、5月29日までに再生計画案を提出することになった。負債は約711億円、債権者数は約510名。インテグラルと再生支援契約を結び、共同スポンサーも募集。

日本気象協会は、2015年2月4日に「第1回 桜（ソメイヨシノ）の開花予想」を発表。今年は全国48地点で平年並みの時期に開花する見通し。桜前線は3月20日頃の高知を出発点として順調に北上するとみられる。全国の開花予想日を記載。

日本総研がアジア主要13都市の中間層以上を対象とした消費動向調査の結果を発表。日本への観光旅行意欲は認められるものの「踏み切れない理由」も浮き彫りに。さらに消費動向における東京ならではの特徴も判明。

富山県は北陸新幹線開通にあわせ、首都圏からの誘客を強化。東京で観光説明会を開催し、大人向け体験プログラムや山の味覚を体験する1万円のコース料理プランを紹介。

サービス連合は2015年春闘で、2014年を踏襲し、全組合で0.5％以上の実質的な賃金改善を要求する方針。他産業に追いつくべく格差是正に繫げ、内需拡大と産業の底上げに賃金改善が必要との認識で要求していく。

フレンチコネクションは、E-ラーニングによる学習講座と検定制度「フレンチコネクション検定-フランス・ベルギー旅の達人」をグランドオープン。第1期の申し込みは2月1日から始まっている。

東京ハイヤー・タクシー協会は、タクシー呼び出しアプリ「スマホ de タッくん」の機能を拡張するとともに、外国人向けの英語版アプリ「Tokyo Taxi Association-TAKKUN」を新たに公開。さらに、今後住宅機器との連携サービスなど新規事業計画を発表。

テックファームはミライトと提携、訪日外国人向けのホテル・旅館の客室設置型タブレットで、ホテル内O2O施策を可能とする仕組みを開始。ECサイトも掲載し、滞在中のショッピングを促す。

ANA（NH）が発表した2014年12月の旅客輸送実績によると、国際線旅客数は前年比16.3％増の61万2,466人。ヨーロッパ方面の旅客数は同36.9%増となった。