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昭文社が、訪日外国人観光客向けアプリをリリースした。英語、中国語（簡体、繁体）、韓国語、タイ語での利用が可能で、日本の観光名所やシーズンごとの楽しみかたのほか、グルメ、ショッピング、ドラッグストア情報などを「外国人目線」で紹介。

熊本県の人気キャラクター「くまモン」が、米国・口コミマーケティング協会（WOMMA）主催の「ウォーミーアワード（WOMMY Award）」最終候補に選出された。2013年の「赤いほっぺ紛失事件」など一連のプロモーション活動の功績が認められたもの。

水木しげる氏が会長の世界妖怪協会が「怪遺産」に認定した岩手県遠野市、鳥取県境港市、徳島県三好市の3地域連携で「第3回 怪フォーラム」が開催される。今年の開催地は徳島県三好市。

オーストラリア政府観光局は、2015年1月にオーストラリアでAFCアジアカップが開催されるのを機にプロモーションを開始。11月2日から観戦ツアーなどが当たるキャンペーンを実施中。

アメリカの観光促進を行うブランドUSAは、日本のメディアを対象にした「ブランドUSA メディア・アワード」を実施する。作品ジャンルは「紙媒体（新聞・雑誌等）」、「テレビ」、「オンライン」で、訪米観光に貢献した優秀作品には最大100万円が贈呈される予定。

デルタ航空は、顧客から評価が高いポルシェによる空港内送迎サービスを拡大。2014年11月からニューヨークのラ・ガーディア空港、シアトル-タコマ空港、デトロイト空港に導入する。記事に動画あり。

ドバイで世界初の地中電力供給システムを採用した「ドバイ・トラム」が2014年11月11日、一部開通。3段階計画の第1段階目で「ドバイ・マリーナ」地区からポリス・アカデミーまで約10キロ。

DeNAトラベルは、拡大するニュースキュレーションアプリ「グノシー（Gunosy）」上でのチャンネル展開サービス実施。12月から、700万ダウンロードを超えたアプリで予約などが可能となる可能性が高い。

訪日外国人数の直近12カ月の国別比較版（2014年9月タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア）。直近3カ月にわたり4カ国すべてが前年比を上回る結果で9月の過去最高。タイは30カ月連続で月別の最高記録を更新中。

旅行分野におけるインターネット活用の重要性は急速に拡大しているが、スペインにおいてもその傾向は強いようだ。航空券や宿泊を予約する際のメタサーチ（サイト横断型比較）の利用者が8割の調査結果。

航空券予約サイト「skyticket」や国内外向けに多言語による旅行予約サイト「wannatrip」を運営するオンライン旅行サービス企業のアドベンチャーは、このほど東証マザーズへの新規上場承認を発表。上場予定日は2014年12月18日。

凸版印刷は、2014年11月11日から17日の間、JR名古屋駅・中央コンコースに設けられたデジタルサイネージと通行客が所持するスマホアプリを連動、サークルKサンクスの無料クーポンをプッシュする実証実験を行う。

キャプランとエービーシークッキングスタジオ（ABC Cooking Studio）」は、料理体験を通じた企業向け研修プログラム「クッキング　de　チームビルディング研修」を共同開発した。キャプランの航空業務・客室乗務員経験者などが講師となる予定。

ブータン王国では、第4代ジグメ・シンゲ・ワンチュク前国王陛下が還暦を迎えることを祝して2015年を「ビジット・ブータン・イヤー（Visit Bhutan Year）」に設定。今後さまざまなイベントを開催予定。

スカイスキャナーが、自社サイトで航空券を検索・予約可能な海外の「お勧め秘境」を紹介。同社検索数で月間100以下のものばかりだが、絶景スポットやおすすめシーズン情報など提供。ナミブ砂漠やガラパゴス、ボラボラ島など。

プリンスホテルは、最大9連休という年末年始に向け、さまざまな宿泊プランを展開。愛犬と一緒に、3世代ファミリー、ロングステイなどのプランを用意している。

「街コンジャパン」サイトを運営するリンクバルが、東海汽船およびオリオンツアーとの共同による「第3回　島コンin伊豆大島」の開催を発表。東京発の船旅で旅行・出会い・観光地巡りをまとめて楽しめる内容となっている。

エクスペディアは、マルチデバイス対応・パーソナライゼーション・サービス領域の拡充の3つの柱で新戦略を発表。アジア地域CEOのキャスリーン・タン氏などが来日し背景を語った。来年はアクティビティ日本語展開も視野。

ブランド総合研究所が発表する「地域ブランド調査」ではトピックとして、世界遺産登録決定の影響に関する結果も発表。市町村レベルでは効果が持続するが、都道府県単位では限定的との結果が出た。

ホットリンクらは中国で毎年11月11日に実施される「双十一（独身の日）」の販促セールの消費動向を予測。2014年の売り上げは600億元（日本円で1兆1000億円）で、2013年からほぼ倍増が見込まれる分析結果。