検索キーワード "GO to"

10年後、この地域がどうなっているか分からない―。危機感を糧に立ち上がった京丹後市・間人（たいざ）の小旅館「とト屋」女将の池田香代子さん。地方が抱える課題とインバウンド戦略に挑戦し続ける様子を取材。

ニューヨーク市とニューヨーク市観光局が「NYCアトラクションウィーク」を開始。冬期観光プロモーションの一環として、各種体験プログラムや観劇などに1名分の料金で2名参加可能に。

群馬県桐生市がGPS×ARで観光ゲームを開発。ポケモンGOの社会現象を背景に、桐生への観光客呼び込みと市内回遊を促す。ゲーム開発には国の交付金を活用。

TOKYO FMが2017年1月7日から毎週土曜日に、「せとうちDMO」と連携したラジオ番組「NAGOMI Setouchi」を配信

国土交通省はこのほど、公表する訪日外国人流動データ（FF-Data：Flow of Foreigners-Data）の内容拡充を決定。年間データの柔軟な分析が可能に。

JTBがNEXCO中日本、愛知道路コンセッション、トヨタレンタカーと連携し、レンタカーと高速道路乗り放題パスをセットにした訪日外国人向け商品「昇龍道⁺R&H」を販売開始。

観光庁長官の田村明比古氏が2017年の年頭所感を発表。今年は観光政策の中長期的方針「明日の日本を支える観光ビジョン」を本格的にかたちにしていく「正念場」の一年になるとの決意を表明している。

マーケティング担当者が選んだ「2017年に注目するマーケティングワード」で、「人工知能（AI）」（38.6％）が1位に。ジャストシステム調べ。

宮城県が石巻市で実施したAR位置情報ゲーム「ポケモンGO」関係イベントと、ポケモンGOが実施した期間限定の人気ポケモン出現による経済効果を発表。観光客入れ込み数は11日間で約10万人に。

グーグルが発表した2016年の検索ランキングによると、前年と比較して検索量が急増したワードランキング1位は「ポケモンGO」。「Japan」関連の急上昇1位は「earthquake」。

2016年末に正式運用が予定されているスイスのゴッタルドベーストンネルを現地で取材。世界最長となる鉄道トンネルには観光商品としてだけでなくスイスの経済促進への期待がかかる。

旅行検索サイト「Travel.jp（トラベル・ジェーピー）」などを運営するベンチャーリパブリックの柴田啓代表によるコラム。連載第1回は海外カンファレンスから読み解くオンライントラベル市場の現状と未来を紹介。

政府が訪日外国人旅行者対策として2種類の支援内容を発表。手ぶら観光カウンターや観光案内所の整備にかかる費用を一部負担。

中国向けの越境ECプラットフォームを運営する国内企業Inagora（インアゴーラ）が、中国大手ECサイト「淘宝全球購（タオパオグローバル）」との業務提携。日本製品の確実なブランド管理が可能に。

外務省が2016年12月31日をもって、「海外安全ホームページメールサービス」を終了。渡航地の情報取得や災害時の安否確認などができる「たびレジ」への移行を呼びかけ。

大分県別府市が新たなビジョンとして"遊べる温泉都市"構想を策定。温泉に入りながら遊べるアミューズメント施設計画をムービーで発表。

台湾観光局／台湾観光協会が新キャンペーン「Meet Colors! 台湾」を発表。新イメージキャラクターには女優の長澤まさみさんを起用、12月上旬よりCMをオンエア。

人気のAR（拡張現実）ゲームアプリ「ポケモンGO」が、東日本大震災の被災地訪問を誘導する取り組みを開始。岩手・宮城・福島の沿岸部でレアなポケモン「ラプラス」をゲットしやすく。

Google（グーグル）が車載用情報システム「Android Auto」の機能拡充を発表。ドライバーの運転行為を邪魔することなく、音声操作を通じてGoogleマップやGoogle Play Music、メッセージ送受信サービス「Googleハングアウト」などを使用可能に。

JNTOが欧州全域で大規模キャンペーン。北欧から中欧、東欧など15か国で共通動画を配信。ビジット・ジャパン事業で初の取り組み。