検索タグ "教育旅行"

KNT-CTホールディングスは2019年9月1日より、教育旅行支援システム「旅ともプラス」を運用開始。「旅のしおり」「旅行ガイド」「保護者向け情報」など、12種類の機能を無料で提供。

JTBは米国拠点のウエスタンユニオンカンパニーとの業務提携を通じ、ウエスタン社の教育機関向け国際資金決済ソリューションの拡販を進める。

ギャラクシー・エンターテインメント・グループ（GEG）が、統合型リゾート（IR）マネジメントを学ぶメンターシップ試験制度を創設。日本の大学生がマカオで講義を受講。

阪急交通社が北海道・道東方面への教育旅行商品を拡充。中標津空港を利用の連携協定で、地域社会の発展に向けた取り組みを積極化。

沖縄県が、沖縄の大学生が全国の学生に向けて卒業旅行プランを提案するプロジェクトを開始。今年で4度めの取り組み。

京都市が2017年9月から、環境に優しい修学旅行に取り組む学校を表彰する「京都エコ修学旅行」を実施。「歯ブラシ持参」などを学校が宣言して応募。

JTBコーポレートセールスが東京・文京区の跡見学園女子学園の学生と共同開発した旅行商品「大学生と東京街歩き～浅草編～」を販売開始。東京への修学旅行で大学生がガイド役を務める内容。

ハワイ州観光局は2016年7月28日9：30から10：00まで（日本時間）、旅行業界向けのウェブセミナーを配信。教育旅行をテーマにしたプログラムを紹介。

日本政府観光局(JNTO)は、インバウンド（訪日）での教育旅行の増加と地方への訪問拡大を目的に海外と国内地域との交流マッチングで一元的相談窓口と「訪日教育旅行ウェブサイト」を開設。

マレーシア政府観光局とペナン教育観光センター（PCET）は、「ペナン教育旅行・語学研修・留学フェア」開催。7つの教育機関が来日し、マレーシア・ペナンで学ぶ意義やメリットをアピール。

観光庁と文部科学省はこのほど、訪日教育旅行の受け入れ促進に関する報告書を発表。2013年度の受け入れ者数が東京（4084名）に次いで2位となった長野県の施策を成功事例として紹介。

ニューヨーク市観光局は2015年7月、日本の旅行会社やMICE担当者を対象にした視察旅行を実施。NYらしい体験ツアーとして「ディズニー・シアトリカル・グループのシアター・ツアー」が人気トップに。

近畿日本ツーリストは修学旅行にIT教育プログラムを導入。語学力とともにIT活用が今後のグローバル人材に不可欠との認識で、IT教育プログラムの提供会社と業務提携。キャリア教育の一環として。

JTBガイアレックはJTB地球倶楽部「小学生・中学生・高校生の語学研修」を発売。グローバル人材の育成を意識し、「生きた英語」を学ぶ機会として異文化体験やコミュニケーションを通して語学を学ぶのが特徴。

近畿日本ツーリストは、小中高生向けの教育プログラムを開発・販売するigsと業務提携を締結。グローバル人材育成が日本の重要課題となるなか、その一環として教育旅行の販売拡大を目指す。