検索タグ "調査"

京都が2年間にわたって実施した「琳派400年記念祭」の直接経済効果（総消費額）は合計127億3196万8000円。関連する寺院などへの来訪者は24万人で、関連消費額は32億円以上に。

訪日旅行を計画する外国人は「約80日前」に宿泊・航空情報を検索開始。さらに日本国内・海外旅行時の傾向も判明。旅行データ解析のADARA社が分析。

JTB総合研究所による中国人の海外旅行状況調査によると、年に1回程度海外旅行をする人が44.1％、「年2回以上」の海外旅行をおこなう割合は約3割。旅行先選定のポイントでは「食べ物」「初経験」「歴史」などが上位に。

「地域ブランド調査2016」で、最も魅力的な市区町村の1位は3年連続で北海道・函館市。北海道はこのほか、小樽市や北斗市が上昇し、新幹線開業が魅力度アップに貢献。

観光庁の訪日外国人消費動向調査（2016年7月～9月期）で、外国人旅行消費額は前年比2.9％減の9717億円。19四半期ぶりのマイナス遷移に。

米・旅行関連専門誌「コンデ・ナスト・トラベラー」による「世界で最も魅力的な都市（Best Cities in the World）ランキング」で、1位が「東京」、2位が「京都」に。米国以外の世界の都市が対象。

中国人の半数（50.1％）が「ネットショップを利用するようになり、以前よりも海外の商品を購入するようになった」と回答。JTB総合研究所が実施した、中国人旅行者の消費行動調査より。

東京商工リサーチによると、2016年度上半期の旅行業と宿泊業の倒産件数は前年を大きく下回る結果に。旅行業は3年連続の減少傾向。宿泊業は前年より約3割の減少で、負債総額も最小規模。

東京商工リサーチによると、2016年9月度の旅行業の倒産件数は3件、宿泊業は6件。宿泊業では長野や新潟、栃木の小規模旅館、ペンションの破産が多く、スキー客減少の影響も。

トリップアドバイザーが冬休み期間の「宿泊予約の最適時期」を発表。パリは11月初旬から年末にかけての予約が23％以上がお得、ハノイは11月中旬までの予約がお得となる結果に。

2016年ハロウィーンに関する意識調査によると、関連イベントに参加予定者は全体の23％。女性20～30代は3割超に。

米マスターカードの調査で、世界でもっとも渡航者数が多い都市はバンコク、2位はロンドン。2009年以降の成長率は大阪（24.15％）が1位に。

世代による消費傾向の違いに関する調査で、臨時収入（5万円）の使い道は20代の約半数が「貯金」と回答。年齢が高いほど「旅行に行く」割合の増加が判明。

トラスト・ユー社の調査で、同一料金の場合はクチコミ評価スコアが高い宿泊施設が選択される割合が「約3.9倍」。全体の76％が「クチコミ評価スコアが高い宿泊施設に高い料金を支払う」意向が明らかに。

観光庁は旅行業法制の見直し検討に伴い、国内のランドオペレーターに対する実態調査を実施。ランドオペレーターに対する調査は本邦初。取引実績のある事業者864社を把握。訪日専門も3割。

トリップアドバイザーに寄せられたクチコミによると、日本の紅葉名所人気トップは京都の「永観堂」。2位は青森の奥入瀬渓流に。

2016年度上期の日本におけるモバイル経由の売上シェアは、前年比11ポイント増の52％に拡大。日本はモバイル経由の売上シェアが世界で最も高い市場に。クリテオ（Criteo）調査より。

Airbnbのホスト調査で、日本では年齢の高いシニアのホストが増加傾向に。年齢が高いほど高評価を獲得し、シニア・ホストの約3割が家計を支える収入源として期待。

ICT総研がまとめた国内公衆無線LAN（Wi-Fi）サービス利用動向によると、2016年度のWi-Fiの利用者数は推計4309万人でそのうち外国人利用者が約1/4を占める1024万人。

インデンコンサルティングの通訳サービス「スマイルコール」が、医療機関でやり取りされた通訳記録を分析。「インバウンド対応時の頻出単語トップ10」を発表。