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近い将来、ミレニアル世代がホテル市場に与える影響とは――？　セーバーのホスピタリティソリューション部門でリーダーシップをとるサラ・ケネディ・エリス氏が「ホテル業界に訪れる転機の到来」を予測。

アジア8か国を対象にした調査で、訪日経験者の12.1％が日本での民泊をすでに経験。訪日希望者では26.8％が今後民泊を利用したいと希望していることが判明。日本政策投資銀行（DBJ）調べ。

「楽天トラベル」の2016年ゴールデンウィーク期間の国内旅行で、全体の予約数は前年と比較して28.3％増と好調。都道府県別の増加率1位は「広島」（80.2％増）、2位「宮城県」（76.6％増）、3位「福岡県」（52.1％増）に。

デジタル市場調査のコムスコアは、2016年1月の日本PC経由のサイト利用動向レポートを発表。旅行関連サイトでは1位はじゃらん、2位はJTB、3位は楽天トラベルの順に。

京都府内の宿泊施設145社を対象に経営実態調査で、2014年の収入高全体の市場規模は前年度比4.4％増の1046億2000万円。規模に応じて収入状況が2極化する状況も判明。帝国データバンク調べ。

モバイルアプリの2016年総収益は、前年比24％増の509億ドル（約5兆7000億円）、2020年には1000億ドル（約11兆円）規模に成長する見通しに。アップアニー調べ。

カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）が実施した調査で、卒業旅行の経験者は、18歳～29歳で「55.3％」となり、50～60代の約2倍に。

2015年のインバウンド急増で増加した雇用創出効果は26.7万人。そのうち半数近くが小売業、宿泊・飲食サービス業で増加。みずほ総合研究所の発表より。

日本でのすべてのネットショッピング取引に対するモバイル利用の割合は、前年比2％増の49％とほぼ半数に到達。国別ではイギリスと韓国を抑えてトップに。クリテオ（Criteo）調べ。

大阪の小売店・飲食店による外国人観光客受け入れ状況に関する調査で、売り上げ全体のうち中国人観光客による割合は平均13.7％に。一方で、60.4％で「日本人顧客が減少傾向にある」ことも判明。大阪商工会議所が実施。

トリップアドバイザーがクチコミをもとに分析した日本の展望スポットランキングで、1位は昨年と同じで「清水寺（京都）」、2位は「東京都庁舎（東京・新宿区）」。3位には愛媛・今治市の「亀老山展望公園」が初のランクイン。

ユーロモニターは「世界中で『爆買い』する中国人旅行者」と題した報告書を発表。世界各国での中国人旅行者の消費傾向と各国での対応をまとめ、変化する中国人旅行者に対する対応等も提案。

日本の広告費2015では、屋外・交通でインバウンド狙い。観光庁も出稿増加に。総広告費は0.3％増の6.1兆円。インターネットは10.2％増の1.1兆円で2ケタ成長も、その中身には変化も。電通調べ。

訪日外国人が宿泊施設に求めるのは「外国語を話せる人」「外国語の宿泊案内説明書」が5割以上。トイレや洗面所などの使い方がわからなく「わからないまま使った」が30.5％、「従業員に聞いた」は16.2％。TOTO調べ。

女性が過去1年間に経験した習い事の第1位は「ヨガ・ピラティス」（20.8％）で、昨年まで11年間連続でトップだった「英語」（18.3％）が2位に後退。男性は4年連続で1位が「英語」、2位「簿記」に。

楽天トラベルの「海外の世界遺産ランキング」で、アメリカの「グランド・キャニオン国立公園」が1位に。

アメリカン・エキスプレス・インターナショナルが、日本・インド・香港を対象に実施した顧客サービスに対する意識調査で、日本では顧客サービスに「人間的であること（パーソナルな態度）」（26％）を最重視することが判明。昨年同様に「1回でもひどいサービスを受けたら他社に乗り換える」傾向も。

ホテルズドットコムのホテル料金定期調査によると、2015年の日本での宿泊料金は大幅に上昇。ただし、円高の影響で日本人がアジアで出費した平均宿泊料金は対象地域で最大の下落幅に。

東京商工リサーチによると、2016年2月の旅行業の倒産件数は2件だった。件数は前年と同じだが、負債総額は1100万円増加。

HISのシニアの会報誌読者を対象にした意識調査で、海外旅行の平均回数が5.2回、10回以上のエキスパートが約2割と判明。実態は4タイプに分類でき、「シニア」と一括りにするのは「無謀」とも指摘。