検索タグ "調査"

横浜観光コンベンション・ビューロー、パシフィコ横浜、横浜高速鉄道の3社が2016年7月に実施した「横浜インバウンドパス（仮称）」実験事業の結果を発表。大規模学会に参加した1000名からフィードバックを得た。

「映像を見たことがきっかけで（旅行に）行きたくなり、その場所を実際に訪れた」割合は全体の19.7％。旅行意欲につながる映像内容の傾向も判明。JTB総合研究所調べ。

米国のクリスマス・年末商戦の出足が好調。「ブラックフライデー」2日間のセールで、売上額合計は、前年同期比9％増だったと決済情報会社、ファースト・データ（FD）社が発表した。売上げ増のけん引役となったのは、オンライン・ショッピングだ。

日本の純金融資産保有額が1億円以上の富裕層は推定122万世帯、純金融資産総額は272兆円。富裕層に属する企業オーナーの47％が「できるだけ早い生前贈与」に前向きな回答を示した。野村総研調べ。

アジア8か国を対象にした調査で、約8割が2016年4月に発生した熊本地震について「知っている」と回答。クルーズ客は好調な一方で宿泊者数は前年比減が継続。日本政策投資銀行の調査レポートより。

2015年度のオンライン旅行販売額は3兆8278億円（サプライヤー総販売額の合計）、オンライン販売比率は39.4％に。フォーカスライト Japan調べ。

ブッキング・ドットコム・ジャパンが2017年の旅行業界で注目されるテーマを予想。「インスタント・グラティフィケーション（Instant Gratification＝欲しいものを即座に）」「ブレジャー（ビジネス＋レジャー）」など8つの話題を紹介。

リクルートライススタイルの旅行雑誌「じゃらん」の調査で、足腰に不安があっても9割以上が「旅行に行きたい」と回答。宿泊情報では情報不足を挙げる声も。

J.D. パワーが実施した「2016年日本ホテル会員プログラム顧客満足度調査」で、帝国ホテルのインペリアルクラブが2年連続の1位に。

2016年日本ホテル宿泊客満足度調査によると、最高価格帯施設の1位は帝国ホテル、2位が昨年トップのザ・リッツ・カールトン。J.D. パワー アジア・パシフィック調べ。

旅行・観光産業が米国経済にもたらす金額は1.４兆ドルに及ぶと言われる。今回の米大統領選の結果が旅行産業に与える影響はどうなるか。英調査会社ユーロモニターがとりまとめた考察を紹介。

スマートフォンの利用状況調査で、SNSの利用割合が減少傾向にあることが判明。旅行関連予約・購入経験者は年々増加。JTB総合研究所調べ。

訪日外国人によるSNS投稿データ分析の結果によると、発信場所は「東京ディズニーランド」が「USJ」を抜いて初の1位に。RJCリサーチとナイトレイによる調査。

2016年度の日本版顧客満足度指数「JCSI」調査結果によると、旅行分野の1位はジャルパック。国際航空分野は2年ぶりにスターフライヤーが首位に。

JTB総合研究所による調査で、中国人のクルーズ訪日旅行経験者の7割が「またクルーズを利用したい」意向に。クルーズ旅行の印象は、居住地により異なる傾向も。

2017年のヒット予想商品1位は「自動運転システム搭載車」。上位には生活者の行動を補助、代行、拡張するテクノロジーが多数ランクイン。博報堂生活総合研究所調べ。

第一生命経済研究所の調査で、別居家族の子や孫とのレジャー・旅行をしたことがあるシニアが半数を超えることが判明。費用負担は8割が祖父母側で、老後の生活資金が「心配」の人も75％が自己負担。

月1回以上使用するスマホアプリの数は全体平均で30個となり、2年前の2014年の調査よりも3個増加。ヘビーユーザーとライトユーザーでは異なる傾向が判明ニールセン調べ。

ビジネスクラスの利用経験者の約6割が年収500万円未満の平均的給与所得者であることが判明。ビジネス利用より観光目的が大幅に上回り、20代以下での経験が過半数に。エクスペディア調査。

JR九州の東京と福岡の証券取引所での上場にあわせ、東京商工リサーチがJR旅客6社の経営状況を発表。JR九州は脱鉄道事業の推進で、6社で唯一、非鉄道事業の売上高構成比が2ケタに拡大。