検索タグ "DMO"

（PR）静岡県中部エリアの観光地域づくり法人（DMO）、するが企画観光局は、お茶を軸とした誘客の一環として、米国から旅行会社らを招聘。ティーショップの顧客にターゲットを絞った高品質ツアー造成に向けた視察をサポートした。

渋谷区観光協会は、相乗りサービスを展開するNearMe(ニアミー)と共同で、区内17ヶ所の個性豊かな公共トイレ「THE TOKYO TOILET」を巡るシャトルツアーの運行。

福井県三國湊に「オーベルジュほまち三國湊」が開業した。手がけるのはNTT西日本を中心とする「Actibaseふくい」。NTTが観光による地方創生事業を展開する背景とは？北陸新幹線延伸を機会に新たな観光まちづくりに挑む。

京都市観光協会が京都御苑を舞台とした伝統文化の魅力発信を強化している。1人10万円のプレミアムツアーのほか、キッチンカー集結、伝統文化体験プログラムも。

沖縄観光コンベンションビューロー(OCVB)が、2024年2月10日から始まる春節連休期間の沖縄へ旅行者需要を取りまとめ。直行便を運航している台湾、韓国、香港、中国の各航空会社15社の予約は約3万1000座席。台湾が半数以上。中国は全体の8%程度に。

福井県のDMOである「勝山市観光まちづくり」が電動自転車「e-bike」のレンタルと観光施設の入館料などを組み合わせた周遊プランの予約受付を開始した。プランは3月21日から提供。

2023年12月の京都市内110ホテルの客室稼働率は76.7%。2019年同月比では0.6ポイント増となり、コロナ禍以後初めて2019年同月を上回った。総延べ宿泊者数に占める外国人比率は47.7％に。

日本旅行業協会(JATA)は、「2023年度第2回インバウンド旅客受入拡大に向けた意識調査」を実施。課題抽出が目的。観光関連事業者、自治体、DMO、DMC、観光協会、非営利活動法人、営利活動法人などを対象に2024年2月1日～21日に。

北海道観光振興機構(HTO)は、さっぽろ連携中枢都市圏内の11市町村でギフティのデジタルプラットフォーム「e街プラットフォーム」を採用し、共通返礼品として電子商品券「さっぽろ圏e旅ギフト」を発行開始。広域DMOの採用は「海の京都」に次いで2件目。

箱根DMOは、「箱根町観光デジタルマップ」の本格稼働を開始。交通や店舗の混雑状況を可視化することで、休祭日を中心に交通渋滞、公共交通の混雑、飲食店での行列などが課題を解決し、需要の分散・平準化を進めていく。

2024年3月16日の北陸新幹線延伸は福井県の観光にとって「100年に1度の好機」。消費額拡大を目指して、福井県観光連盟は、地元企業とコンソーシアムを形成し、観光DXの実証を進めている。そのキーワードは「オープン」。観光の見える化は、どのような効果を生み出しているのか。

トキエア、佐渡汽船、エアトリ、佐渡観光交流機構らは、トキエアの新潟/札幌(丘珠)線の就航に合わせて、札幌から新潟空港経由で佐渡島を訪れるパッケージツアー「ぶら佐渡＆新潟ツアー」を販売。

観光庁は、第１回「観光地域づくり法人の機能強化に関する有識者会議」を開催。インバウンド地方誘客を支えるDMOの早期育成、全DMOに求める機能の明確化、世界的なDMOの形成促進を、今後の議論の方向性として整理。

するが企画観光局は、2種類以上の静岡茶とスイーツを組み合わせたアフタヌーンティ「するがヌーン茶」プロジェクトを開始。茶農家、製茶問屋、カフェなど24店舗が独自に開発したメニューを提供する。

神戸観光局は、日本ツアーサービスと協働し、2024年１月28日に「ヴィッセル神戸GoToスタジアムバスツアー」を実施。ノエビアスタジアム神戸の裏側や異国情緒あふれるスポットを巡る。

2023年11月の京都市内112ホテルの客室稼働率が85.5%。外国人延べ宿泊数は前月比6.3％減の46万8871泊で総延べ宿泊者数に占める外国人比率は51.5％に。旅館27施設における稼働率は77.9%となり、前月から5.2ポイント増に。

渋谷区観光協会は、2024年1月12日に開催される最新テクノロジーを絡めたアートイベント「DIG SHIBUYA 2024」でインバウンド向けツアーを提供。企画担当者やアーティストとの交流などの特別体験を用意する。

神戸観光局は、2024年1月12、13日に開催されるオープンファクトリーイベント「開工神戸」の公式ツアーを販売。インバウンド限定を含む4つのツアーを提供。

京都市は「京都観光快適度マップ」で年末年始の混雑対策として、八坂神社西楼門・参道のリアルタイム映像を配信。今秋の京都駅烏丸口タクシー乗り場に続くもの。

沖縄県および沖縄観光コンベンションビューローは、新しい沖縄観光のかたちとして「エシカルトラベルオキナワ」を提案。推進していくうえで4つのポイントを整理。「沖縄らしさ」を発展させ、沖縄の資産を次世代へつなぐ。