デジタル・テクノロジー

アマデウスはこのほど、アジア太平洋でのスマートシティに関する提案を実施。世界規模でのイノベーション研究を進める方針。

手ぶら観光協会はこのほど、手荷物預かりサービス「Tebura」にて、ブロックチェーン技術を用いた新たな取り組みを発表。ブロックチェーン契約に関する実証実験を実施。

OTAソリューションを提供する台湾企業「TravelSpoke（トラベルスポーク）」が、29万7000米ドル（約3267万円）の資金調達に成功。日本のベンチャーリパブリック社もパートナーとして参画。

JTBは、海外旅行業務システム基盤として、日本オラクルのクラウドサービスを導入。コストとパフォーマンス、セキュリティ面の向上を目指す。

文化庁が「文化財の観光活用に向けたVR等の制作・運用ガイドライン」を公開。自治体に向け、VR・AR・MR技術を用いた体験型文化財の制作フローや先行事例などを解説。

ヤフーが2018年6月、同社グループのサービスで用いる暗号化通信プロトコル「TLS」の対応範囲を変更。古いブラウザーやOSでは利用できなくなるので確認が必要。

日本版DMOの山陰インバウンド機構が観光ビジネスプラットフォームを構築。日本ユニシスとの取組。地域電子マネーサービスも開始へ。

アドビシステムズが、デジタルマーケティングカンファレンス「Adobe Digital Experience Insight 2018」を開催。基調講演では、顧客体験をキーワードにインバウンド戦略でのデジタル対策についてJTBの三島氏とJTB総研の山下氏が登壇。

シニアのスマホ所有率の最新調査で、60代が初めてスマホ所有率が5割超に。

6月15日の民泊新法施行に向け、民泊関連のビジネスが加速。民泊運用代行サービスが無人チェックイン対応でシステム強化。

API（アプリケーションプログラミングインタフェース）技術が旅行業界のもたらすものは何か？　想定される機会創出や利益について分析した外電コラム。

ハウステンボスが長崎の「変なホテル　ハウステンボス」で、無人コンビニをオープン。顔認証と画像認識、クレジット決済のキャッシュレスで実現。

JTBがアクティビティ予約「asoview！」を運営するアソビュー社とともに昨年1月に開始した観光関連商品の販売管理システム「エリアゲート」。今年4月からはその多言語バージョンがリリースされ、インバウンド市場への対応も可能に。

トリップアドバイザーが旅行者向け体験ツアーやアトラクションのマネジメント・テクノロジーを提供するIT企業、ボークン（Bokun）の買収を発表。ネット経由でのタビナカ取扱い強化につなげる考え。

アマゾンが旅行業界の変革に動き出す可能性はあるのか。その実現に向けた課題や戦略は？　観光産業ニュースメディア「フォーカスワイヤ（PhocusWire）」の分析記事を紹介。

ANAは、訪日旅客向けに日本の魅力や情報を発信する新サイト「Japan Travel Planner」を開設。旅程自動作成機能を新搭載。作成した旅程に基づいて航空券の予約も可能に。自治体などによる地域情報の掲載も容易に。

海外用Wi-Fiルーターレンタル「グローバルWiFi」などを展開するビジョン社が、小型翻訳機「ili（イリー）」のインバウンド版レンタルサービスを開始。

ホテル接客のロボット活用でサイバーエージェント、ロボット学者の石黒氏らが開発に着手。人のできないコミュニケーションなど“おもてなし”にこだわった技術開発へ。

海外用WiFiルーターレンタルのビジョン社が旅行会社とタッグ。旅行ツアーに組み込み、タビナカの通信環境の提供を提案。エス・ティー・ワールドが採用し、自社ツアー客に提供へ。

全日空商事とエスキュービズムは、地方自治体やDMOおよび企業などのインバウンド担当者などを対象としたメディア「インバウンド NOW (https://inboundnow.jp/media/)」を公開。ノウハウや実例などを紹介。