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ソラーレ ホテルズ アンド リゾーツは2015年10月26日、同社オリジナルのLINEスタンプを発売開始。「お父さん」を主人公にしたスタンプで、家族のさまざまなシーンで利用できる。

佐川急便は2015年11月1日より、スマートフォンやタブレットを利用したビデオ付き通訳サービス「スマイルコール」を導入。画面内の通訳者が英・中・韓3か国でリアルタイムで対応。

リクルートは、日本のポップカルチャーを海外向けに発信するTokyo Otaku Mode（トウキョウ・オタク・モード）社への出資を実施。日本のアニメやファッションなどを扱うECサイト事業を促進。

国内の主要業界によるポイントやマイレージの年間発行額の推計値で、航空業界の2013年度の最少発行額は595億円、ネット通販業界は288億円となった。野村総合研究所の調査によるもの。

JTB総合研究所が実施した「スマートフォンの利用と旅行消費に関する調査（2015）」で、スマホ経由の旅行商品予約・購入利用は30代以下女性の過半数に至ることが判明。旅行体験の共有は動画サイト利用が急増傾向に。

航空会社の選定に関する調査で、消費者が重視する点は「信頼できること」（52.4％）と「安全性が高い」（52.0％）が過半数超。LCC利用経験者は増加。マイボイスコム調べ。

日本人出国者数の直近12カ月の渡航先比較版（2015年6月オーストラリア・カナダ・ニュージーランド）。カナダは昨年4月以降プラス遷移で継続。

ハワイ島のヒルトン・ワイコロア・ビレッジは、ハワイらしい魅力とデジタル化による快適な滞在を融合した新コンセプトを打ち出した。まずはチェックインとコンシェルジュでデジタルサービスを開始。

ニューヨーク市観光局はMICEマーケットで年間610万人を目標に設定。これに向け、新キャッチフレーズを設定し、新たなプロモーションを開始する。

JALはIoT活用の実証実験を推進。今回は空港でのサービス迅速化が目的。ベビーカーなどの貸出備品にBeaconを取り付け、スマホやPC画面でリアルタイムに位置を把握する。

東芝などが、観光案内で3か国語を話すアンドロイド「地平（ちひら）ジュンこ」を共同発表。2015年12月から、日本語、英語、中国語で、東京・お台場のショッピングモールでイベントや店舗案内。

アールストア社が2015年11月5日より東京・池袋に、国内外からの旅行者向け"泊まれる本屋"をコンセプトとするホステル「BOOK AND BED TOKYO（ブック・アンド・ベッド・トウキョウ）」を開設。

関東在住のビジネスパーソンを対象にした調査で、東京五輪開催による「交通インフラの拡充」への期待が上昇。特に羽田空港アクセス線の拡充への希望が6割に。

【レポート】海外・国内旅行者減少の要因や自治体の観光政策のトレンドとは？財団法人日本交通公社の「旅行動向シンポジウム」では、産業を超えた様々な業種の参加者が集結した。

財団法人日本交通公社（JTBF)は「旅行動向シンポジウム」が台湾・香港・中国の旅行会社ツアーを分析した結果を発表。訪問地の都道府県別ランキングなど各国旅行者のニーズとして読み取ることも。

シニアを対象にした生活意識調査によると、スマートフォンを現在利用しているのはは34.9％、タブレット端末利用者は19.5％。LINEの利用率は23.1％で前年比6.9ポイント増に。ソニー生命保険調べ。

総務省による「我が国のインターネットにおけるトラヒック総量の把握」調査（2015年5月時点）で、固定通信の合計ダウンロードデータ量が前年比53.5％、モバイルのみのデータ量は41％増に。

JAL(JL)は、国際宇宙開発レースGoogle Lunar XPRIZE（GLXP）に挑戦する日本初の民間月面探査チーム「HAKUTO(ハクト)」とコーポレートパートナー契約を締結。月面探査機開発で協力する。

旧式の機械読み取り式でないパスポートの取扱が、11月25日以降、変更に。国際民間航空機関（ICAO）の定めによるもの。入国拒否やビザ免除対象外になる場合もあり、外務省が注意を喚起。

トリップアドバイザーによると、朝食付き１泊あたりの宿泊料金が一番安い都市はブエノスアイレス。最も高いのはニューヨークで東京は2番目に高いことが分かった。