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JTBコーポレートセールスは、2015年6月25日より、夏休みの子ども向け商品鉄道体験プログラムを販売。これまで関東の一部を対象としていたものを、全国11の鉄道会社に展開、シリーズ化するもの。

ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）は、プレゼント用のパーク入場券「ギフト・パス」を新設定。有効期限付きのパーク入場券に、オリジナルデザインのメッセージカードを付ける。

【インタビュー】　旅行予約サイト横断検索サービスを提供するカヤック（KAYAK）。半年前に日本語サイトをオープンした同社社長キースメルニック氏に日本参入の背景と戦略などを聞いた。

リクルートライフスタイルは2015年7月1日から、旅行サイト「じゃらんnet」で約3000施設と提携するアクティビティ予約サービスを開始。先行して最大5000円割引のクーポン配布キャンペーンを実施。

米ニューヨーク市観光局、グローバルツーリズム振興担当上席副局長を務めるヒーリー氏にインタビュー。このほど決定した成田空港での米国事前入国審査に大きな期待。旅行者トレンドの変化にも言及。

政府は宿泊業などサービス業5種の生産性向上に向け、官民をあげた支援体制を開始。今後のアベノミクスの最大の課題を「労働力不足の克服」とし、その解決に不可欠な「生産性向上」に注力する。

インターコンチネンタルホテルズグループ、サウジアラビアの聖地メッカに5000室超の世界最大のホリデイ・インをオープン。巡礼需要への対応が目的。その他、リヤドなどサウジアラビアへの展開を加速。

JTBは海外ダイナミックパッケージツアーのサイトをリニューアルする。JTBホームページでのTPIの「JTB海外ダイナミックパッケージツアー」取扱に伴うもの。同ページ内にはルックJTBの「エアホ」も設ける。

富士山の山開き期間（2015年7月上旬～9月上旬）、山頂でスマートフォンを利用できる通信環境が整備される。KDDIおよびUQコミュニケーションズが発表。

ジョルダンは、日本マイクロソフトの「Office365」と連携した法人向け「乗換案内」サービスを開始。経路検索の際にOfficeアドインに登録保存することで、内容を交通費申請書に反映し、業務効率化を支援。

日本航空（JL）の2015年5月の国際線旅客数は、前年比10.9％増の68万6908人と増加。方面別では、中国線が同23.9％増の11万5484人と大きな伸びを残した。

ピーチ・アビエーション(MM)の平成27年3月期の決算によると、2年連続で増収増益となった。当期中計画減便行ったが、計画減便前の目標通りに増収増益を達成した。

りそな銀行の夏ボーナス調査によると用途は「貯蓄」（70.2％）、「日々の生活費」（35.2％）に続いて、「旅行」（26.8％）が3位に。海外旅行の平均予算は22万円程度。

JTBは、このほどパナソニックと観光関連事業に関する包括協業を行うことで合意。両社の経験や実績を生かして旅行・観光分野での商品開発などを実践へ。

駐日外国政府観光局協議会（ANTOR）は平和活動推進活動のキックオフイベントを開催。観光が平和産業である認識のもと、観光国際観光の発展を推進。各国大使らが世界平和の発信に集まった。

グーグル（Google）は、日本国内の世界遺産で検索ランキングを発表。1位は兵庫県「姫路城」、2位は和歌山県「高野山」、3位は長崎県「軍艦島」。「明治日本の産業革命遺産」が上位に。

JALはスマートフォンアプリで、羽田空港の保安検査場の待ち時間を案内するサービスを開始。運航状況や搭乗口、搭乗時間などをリアルタイムに知らせる「JAL Countdown」アプリで提供する。

ルフトハンザ・ドイツ航空(LH)は、最新の患者輸送コンパートメント(PTC)をB747-8およびA380にも導入。フランクフルトとミュンヘンを発着する発着するすべての長距離路線での利用が可能になった。

富士急伊豆タクシーは、2015年6月22日より、全車両にてコミュニケーションアプリ「LINE」を使ったタクシー呼び出しサービス「ライン タクシー（LINE TAXI）」への対応を開始。決済もスマホで可能に。

長野県白馬村、小谷村、大町市の10スキー場からなる「Hakuba Valley」は、世界の著名スキーリゾートで構成する「The Mountain Collective（TMC）」に加盟。相互誘客に取組み、訪日需要を取り込む