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世界170か国のホステル・ゲストハウス予約サービス「ホステルワールド」によると、2016年の予約数トップの国はスペイン。人気上昇率1位はアラブ首長国連邦。

ANAグループの2016年度年末年始期間（2016年12月22日～2017年１月3日）利用実績によると、国際線は提供座席数が前年比9.7％増、予約数が14.7％増、利用率は3.6ポイント増の83.3％に。

JALグループの2016年度年末年始期間の利用実績は、国際線の提供座席数が前年比4.9％減、総旅客数が1％減、搭乗率は3.5ポイント増の89.4％。

観光庁がユニバーサルツーリズム促進のためのモデル事業実施地域を発表。応募総数10件のうち、5地域を選定。

京都市が2017年1月7日より、世界遺産である二条城・二の丸御殿の大広間障子開放と中庭の特別公開を実施。大政奉還150周年記念の特別企画。

JR東海が2017年のNHK大河ドラマ「おんな城主　直虎」放映に合わせ、ドラマの舞台となる浜松エリアの魅力を紹介するキャンペーンを開始。静岡県や浜松市と連携して展開。

2016年12月25日をもって一般営業を終えた静岡県「ヤマハリゾートつま恋」の不動産と商標が、神戸に拠点を置くHMIホテルグループに譲渡。2017年4月から「つま恋リゾート“彩の郷”」として営業開始へ。

日本旅行は2017年1月1日付で組織改正を実施。地方創生推進本部や航空戦略室など。

外務省がフィリピンのマニラで1月9日に開催されるイベントに伴い、注意喚起を発出。同国におけるカトリック最大行事のひとつで、テロなどに巻き込まれないよう呼び掛けている。

オンラインと親和性が高いと言われてきた旅行・観光分野だが、実際の活用度合いは「10％以下」というのは、日本オラクルの専務取締役・下垣氏。旅行×ITが実現すべき未来とそのための課題を下垣氏に聞いてきた。

2017年を迎え、旅行・観光関連の各社トップが年頭所感や新年のあいさつで今年の方針や決意を公開。各組織・企業が公開した方針を整理してみた。

ホテルズ・ドットコムがこのほど、未来学者とともに「2060年以降のホテル」に関する未来予測レポートを発表。技術革新により新たに登場する可能性のあるサービスの提示。

JTB代表取締役社長の髙橋広行氏が、2017年の年頭所感を発表。髙橋代表は方針として「環境変化に対する対応策の強化」を提示。旅行者の消費傾向やスタイルの変化に柔軟に対応していく。

エクスペディア ジャパンの代表取締役社長、石井恵三氏が年頭所感を発表。日本での事業開始10周年を迎え、インバウンドの成長で日本が「強化国」となるなか、さらなる成長へ意欲。

ANAホールディングスCEO 片野坂真哉氏が2017年の年頭所感を発表。今年は安全を守り、品質・サービスを総点検。「結」をキーワードに世界のリーディングエアライングループを目指していく。

ANAセールス代表取締役社長　今西 一之氏が年頭所感を発表。2019年にANAがA380投入するハワイ強化や新路線メキシコシティ線で新たな市場開拓へ。

ジャルパック代表取締役社長 藤田 克己氏が年頭所感を発表。市場の変化もスピード感をあげているなか、成長する世界の観光産業の中で、旅行会社として企画力や想像力に磨きをかけ、新しいビジネスモデルに挑戦する必要性を述べた。

GDSを提供するトラベルポートジャパン代表の東海林治氏が2017年の年頭所感を発表。今後旅行産業界で加速するシェア争いに対し「旅行会社をテクノロジーでサポート」していく方針を表明。

GDSを提供するアマデウス･ジャパン代表の竹村章美氏が2017年の年頭所感を発表。今年はマルチデバイス対応の新・基幹プラットフォームを提供。旅行会社と顧客企業を効果的につなぐ取り組みをさらに強化する方針。

GDSを提供するアクセス国際ネットワーク（AXESS）代表取締役社長の添川清司氏が2017年の年頭所感を発表。常に「その一歩先へ」を目指し、市場環境の変化や革新に挑戦していきたいとの意欲を表明している。