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クラブツーリズム、美術館鑑賞ツアーでアートナビゲーターが解説する新企画、到着前のバス車内で

クラブツーリズム、美術館鑑賞ツアーでアートナビゲーターが解説する新企画、到着前のバス車内で

クラブツーリズムが美術検定1級「アートナビゲーター」が同行する美術鑑賞ツアーを新シリーズとして発売。美術のテーマも絵画鑑賞だけでなく建築などにも広げる。オンライン講座も展開する予定。
鹿島槍スキー場、子ども向け体験アクティビティ強化、りんどう湖ファミリー牧場との連携で

鹿島槍スキー場、子ども向け体験アクティビティ強化、りんどう湖ファミリー牧場との連携で

長野県の鹿島槍スキー場が冬のテーマパーク化を強化する。「キッズスノーモービル」、「人間UFOキャッチャー」、「雪の宝石さがし」のアクティビティ3種を追加。
脱クッキー時代に旅行マーケターが知っておきたい変化、データで消費者を知るカギを取材した

脱クッキー時代に旅行マーケターが知っておきたい変化、データで消費者を知るカギを取材した

ヤフーが昨秋に開催したカンファレンスで、マーケティング・広告領域でこれから想定される変化を討論。世界的に強まるデータ・プライバシー保護の潮流などについて解説、解決策の提案をおこなった。
日本のシェアリングエコノミー市場2021、過去最高の2.4兆円に、2030年には6倍の14兆円超えを予想

日本のシェアリングエコノミー市場2021、過去最高の2.4兆円に、2030年には6倍の14兆円超えを予想

シェアリングエコノミー協会によると、2021年度の日本のシェアリングエコノミー市場規模は過去最高の2兆4198億円に。2030年度は最大で14兆2799億円に拡大するとの予想も。
国連世界観光機関、2019年水準への海外旅行の回復は2024年以降に、64%の専門家が予測、前回調査の45%から増加

国連世界観光機関、2019年水準への海外旅行の回復は2024年以降に、64%の専門家が予測、前回調査の45%から増加

国連世界観光機関(UNWTO)によると、2019年水準への回復を2024年以降と予測する専門家の割合が、2021年9月の時点の45%から64%に増加。2021年の海外旅行旅行者数は前年比4%増の4億1500万人に。
観光庁、「サステナブルな観光コンテンツ強化」事業で公募開始、旅行者の新たなニーズに対応、満足度向上へ

観光庁、「サステナブルな観光コンテンツ強化」事業で公募開始、旅行者の新たなニーズに対応、満足度向上へ

観光庁は、サステナブルな観光コンテンツ強化事業(実証事業)の公募を開始。地域資源の保全と活用を両立し、来訪者に持続可能な観光を体感してもらう観光コンテンツ実証の取り組みを実施する。
観光庁、新たに15件のDMOの登録更新、新潟県観光協会や南信州観光公社など

観光庁、新たに15件のDMOの登録更新、新潟県観光協会や南信州観光公社など

観光庁は、今年度2回目(ガイドライン施行後4回目)となるDMOの更新登録を実施。今回は地域連携DMO5件と地域DMO10件の登録を更新した。
横浜市、大河ドラマ「鎌倉殿の13人」ゆかりの地として魅力発信、「鎌倉時代の旅」で特設サイト

横浜市、大河ドラマ「鎌倉殿の13人」ゆかりの地として魅力発信、「鎌倉時代の旅」で特設サイト

横浜市が鎌倉時代ゆかりの地を年間通してピーアール。大河ドラマ「鎌倉殿の13人」に登場する御家人に由来する史跡などを紹介。ツアーも予定。
ヤフー、ビッグデータから多面的な人物像を可視化する新サービス、商品開発やマーケティングで活用提案

ヤフー、ビッグデータから多面的な人物像を可視化する新サービス、商品開発やマーケティングで活用提案

ヤフーが事業者向けデータソリューションとして、ビッグデータから人物像を具体化する「DS.INSIGHT Persona」の提供を開始した。属企業の商品開発やマーケティング戦略のツールとして提案する。
東京・お台場への誘客・周遊促進へ、「モビリティ×アニメ」で、ナビタイムやJTBなどが実証実験へ

東京・お台場への誘客・周遊促進へ、「モビリティ×アニメ」で、ナビタイムやJTBなどが実証実験へ

ナビタイムやJTBなどがモビリティとアニメで観光再生・高付加価値化へ。「ニジガク」ラッピングバスと声優の車内アナウンスでお台場の回遊を促進。
宿泊予約管理システム「TL-リンカーン」、びゅうトラベルと連携開始、「鉄道+宿泊」ツアーに客室提供を可能に

宿泊予約管理システム「TL-リンカーン」、びゅうトラベルと連携開始、「鉄道+宿泊」ツアーに客室提供を可能に

「TL-リンカーン」を提供するシーナッツが、価格変動型の個人型旅行商品「JR東日本びゅうダイナミックレールパック」を展開するびゅうトラベルサービスと連携を開始した。
車中泊「Carstay」と損保ジャパン、保険や新サービス開発で資本提携、インフラ整備も進める

車中泊「Carstay」と損保ジャパン、保険や新サービス開発で資本提携、インフラ整備も進める

損保ジャパンとCarstayが資本業務提携。コロナ禍や終息後に求められる観光、防災におけるキャンピングカーなどモビリティの活用促進を目指す。
観光庁、県民割の支援を停止、まん延防止等重点措置の適用地域、ワクチン・検査パッケージ一時停止を受け

観光庁、県民割の支援を停止、まん延防止等重点措置の適用地域、ワクチン・検査パッケージ一時停止を受け

オミクロン株の拡大に伴い、ワクチン・検査パッケージを当面適用しない政府方針を受け、県民割の運用も変更。まん防措置地域発着や隣接する都道府県着への支援は停止に。
苦境のバス業界、「このままでは地域のバスは持たない」、新GoToでは公共交通機関の利用促進を

苦境のバス業界、「このままでは地域のバスは持たない」、新GoToでは公共交通機関の利用促進を

日本バス協会は、国会議員、関連官庁、関連事業者が一堂に会した「新年互礼会」を開催。清水会長、中山国交副大臣、逢沢自民党バス議員連盟会長などが挨拶。バス事業は危機的な状況に陥っているとの認識を共有した。
経団連、観光への提言2022、「観光省」への格上げも言及、DMO活性化、長期滞在の推進、デジタル化も

経団連、観光への提言2022、「観光省」への格上げも言及、DMO活性化、長期滞在の推進、デジタル化も

経団連は、「持続可能でレジリエントな観光への革新」と題した提言をまとめた。「自律的観光」「新しい型の観光」「持続的な観光」の実現を図るべきと提言。
米国、5Gサービスの空港周辺での提供を延期、航空各社が警告、高度計などに干渉で「壊滅的な危機」の可能性を指摘

米国、5Gサービスの空港周辺での提供を延期、航空各社が警告、高度計などに干渉で「壊滅的な危機」の可能性を指摘

米大手航空会社や業界団体は、空港近辺での5Gサービスが航空機の運航に支障をもたらす恐れがあるとして、サービス延期を要求。米・観光産業メディア「スキフト(Skift)」が詳細を伝えた。
5G通信の信号問題で、航空の欠航や変更が続々、JAL・ANAも欠航、米国便は機材変更で対応

5G通信の信号問題で、航空の欠航や変更が続々、JAL・ANAも欠航、米国便は機材変更で対応

AP通信によると、米国の空港での5G問題の影響が世界に及んでいる。2022年1月19日、ANAとJALなどのほか、世界の航空会社が米国便の欠航あるいはスケジュール変更を行なった。
国内主要空港、旅客の施設利用料を3月から引き上げ、羽田・伊丹・那覇空港など

国内主要空港、旅客の施設利用料を3月から引き上げ、羽田・伊丹・那覇空港など

羽田・伊丹・那覇空港が、旅客取扱施設利用料を3月から引き上げる。国交省が上限を認可。羽田国内線は372円、国際線は2958円。
【図解】訪日外国人数、2021年は年間24.6万人、2020年比でも9割減(直近10年の推移グラフ付き)

【図解】訪日外国人数、2021年は年間24.6万人、2020年比でも9割減(直近10年の推移グラフ付き)

日本政府観光局(JNTO)によると、2021年年間の訪日外国人旅行者数(推計値)は24.6万人となった。
【図解】日本人出国者数、2021年は年間51.2万人、2020年比でも8割減(直近10年の推移グラフ付き)

【図解】日本人出国者数、2021年は年間51.2万人、2020年比でも8割減(直近10年の推移グラフ付き)

日本政府観光局(JNTO)によると、2021年年間の日本人出国者数(推計値)は51万2200人。

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