検索キーワード "9"

DMO東京丸の内は「DMO東京丸の内DAY」を北の丸公園の科学技術館の屋上で開催。ユニークベニューを活用したイベントを検証。会員ホテルによる共同ケータリングやサステナビリティへ配慮した運営を実施した。

ワタベウェディングの調査で、フォトウェディングを検討する20～30代の既婚者の約8割が新婚旅行を希望。行きたい場所はハワイが1位、約7割が新婚旅行先でのフォトウェディングを検討。

鳥取県智頭町で「秋の智頭めぐりデジタルスタンプラリー」が2023年11月30日まで開催されている。宿場町の名残が残る智頭のまちをデジタルスタンプラリーでめぐり、自然や歴史に触れる体験を提供する。

テクノロジーを駆使すると、クルーズ体験はどう変わるのか。求められる環境対策は？ダイヤモンド・プリンセスの日本発着クルーズに乗船し、取材した。

2023年9月（第1次速報）の延べ宿泊者数は、前年同月比10.4％増の5093万人泊で、2019年比同月比では3.1％増。日本人、外国人とともコロナ前の水準を超えた。客室稼働率は57.5%。2019年同月との比較では5.9ポイント減。

民泊エアビーがもたらす経済波及効果の最新調査。国内総生産(GDP)への貢献度は、27億ドル(約4050億円)の試算。消費額は、2021年比で2倍以上の25億ドル(約3750億円)に。

ANAは、2023年度上半期(2023年4月1日～9月30日)の営業実績を発表。売上高、営業利益とも上期として過去最高を記録。通期業績予測据え置くものの、5期ぶりに1株あたり30円で復配することを明らかに。

JALグループは、2024年3月期第2四半期の連結業績を発表。売上収益、EBIT、純利益はすべて2019年度同期を上回った。通期連結業績予想を上方修正したほか、年間配当金予想額を1株当たり40円から60円に増配する。

トラベルボイスが提唱する「旅先テレワーク」という新たな概念、制度導入への論点をワーケーション社労士・岩田氏が整理するコラムの第3弾。今回は導入のための最初のステップを具体的に解説する。

テレワークの延長として注目される、旅先テレワーク（ワーケーション）。実は無自覚で経験済みの人や、周囲には隠れて実施する人も。定例調査で判明。

東京商工リサーチの調査によると、主な遊園地・テーマパークを運営する182社の2022年度の売上高は2年連続の増収。当期純利益は3年ぶりに黒字転換した。売上高トップは東京ディズニーリゾート。

ANAは、2024年1月よりA320neoならびにA321neoに搭載されているPW1100G-JMエンジンの点検作業を開始。この影響で2024年1月10日から3月30日までに国内線および国際線の一部を減便に。

2024年6月30日に一般開放される「黒部宇奈月キャニオンルート」の旅行商品の販売が2024年1月29日から開始。基本コースでは前泊または後泊がセットになった1泊2日の4種を設定。専門ガイドが同行。

日本政府観光局が2024年11月上旬に沖縄で「Adventure Week」を開催。欧米豪地域から約15名が参加し、5泊6日程度のファムトリップなど予定。

東京ディズニーリゾートは、パーク内のどこからでも対象レストランのメニューを注文できるサービス「ディズニー・モバイルオーダー」を2023年11月8日から導入。まずは4店舗から。

JTBの山北栄二郎氏がイベント講演。インバウンドへの取り組み、サステナビリティ経営、AIへの対応など今後の経営戦略を広く語った。

2023年10月29日、デルタ航空の羽田／ホノルル便が運航開始。2020年3月に就航予定だったが、コロナ禍を受けて延期になっていた。初便の利用率は約9割。

HISは、2023年内にサウジアラビアの首都リヤドに支店をオープンする。サウジアラビアの観光素材の仕入れ、体験プランの企画・運営など着地型旅行を主に取り扱い。ビジネス街中心地に位置。

2023年10月28日、日本およびASEAN各国観光大臣による「日ASEAN観光大臣特別対話」開催。共同声明では「持続可能な観光の促進」と「相互交流の促進」を盛り込む。オーバーツーリズムの未然防止や観光DXによる生産性向上を明記。

2023年10月26日～29日まで大阪で開催されたツーリズムEXPO2023。国内外から観光トップが集い、観光産業の完全復活に向けておこなわれたフォーラムや商談会の様子をレポート。