調査・統計・マーケティング

オリコンの2023年3月のホテル比較サイトおよび航空券比較サイトの顧客満足度調査では、双方とも「Google Travel」が初の1位に。ホテル比較では「トラベルjp」が前回7位から3位にランクアップ。

野村総合研究所の調査によると、2021年の日本の富裕層は149万世帯、その純金融資産総額は364兆円と推計。世帯、純金融資産総額とも2013年以降一貫して増加を続けている。

ナビタイムが訪日外国人向けナビサービスのデータから、最新のインバウンド動向を発表。日本人に知られていないとっておきの観光スポットも紹介。

デジタルマーケティングのCriteoが実施した調査で、インフレの中でも自分の好きなものには積極出費をあきらめない、品質を優先、ベストオファーを探す場所はオンラインといった傾向があることが分かった。

2023年1月（第1次速報）の延べ宿泊者数は前年同月比38.2％増の3931万人泊。日本人は2019年同月比では1.1%減の3309万人泊で、2022年12月の7.8%増から回復は鈍化。外国人は前年同月比2728.0%増の622万人泊と急増。

観光産業の生産性向上を支援するSalesforceの取り組みを取材。旅行者のカスタマージャーニーを整理するなかで生まれた、参加者の新たな気づきや意識の変化をレポート。

観光で稼げる地域づくりに必要不可欠な観光DX。Salesforceが考える、地域の実情と課題に合わせた解決法を見つけるための「デザイン思考モデル」と、データ活用方法を紹介。

情報処理推進機構が「DX白書 2023」を公開。日米企業におけるDX動向を比較調査し、戦略、人材、技術の面からDX推進の現状や課題などを包括的に解説する。

2022年の観光関連サイトの年間閲覧者数の調査によると、「旅行・交通」カテゴリでトップは「じゃらんnet」。都道府県サイトのトップは「OSAKA-INFO」。県民割など影響色濃く。

2022年に発行された旅券数は前年比117.5%増の約137万冊。2022年末時点の有効旅券総数は約2175万冊で、前年末比で約265万冊減少。年代別では30歳未満の割合が42.5％を占めた。

世界旅行ツーリズム協議会の最新レポートによると、パリの観光による経済貢献度は2019年の380億ドル（約5兆円）を6%下回る357億ドル（約4.7兆円）にまで回復。他の主要4都市は18%～30%減。

帝国データバンクの2023年1月「人手不足」企業調査によると「旅館・ホテル」が群を抜いて目立つ結果に。正社員は77.8%、非正社員では過去最高の81.1%。いずれも1年前から35%以上悪化。賃上げは避けては通れないと指摘。

エン・ジャパンの調査によると、約3割が「新型コロナウイルスを経験し、企業選びの軸が変わった」と回答。重視する点のトップは「希望の働き方（テレワーク・副業など）」。20代と30代で高い結果に。

日本人の国内旅行消費額は前年同期比47.5%増の5兆12億円となり、2019年同期比では0.6%減にまで回復。旅行単価は宿泊旅行が同18.6%増の6万3028円（同10.7%増）、日帰り旅行が同7.9%増の1万9751円（同13.7%増）に。

観光庁は、Z世代の「海外旅行に関する意識調査」を実施。海外旅行経験のあるZ世代の9割以上が「今年こそ海外旅行に行きたい」と回答。一方、社会情勢に不安を抱く人も多数いることが分かった。

ウェザーニューズは「第三回桜開花予想」を発表。開花トップは3月20日の東京と福岡、21日に横浜、高知、宮崎が続くとしている。

ウェブ検索データで読み解く海外旅行の現状と今後の可能性。潜在需要にリーチするポイントと市場回復に必要なこととは？

日本政府観光局（JNTO）によると、2023年1月の日本人出国者数（推計値）は44万人。

三菱UFJリサーチ&コンサルティングとインジェスターによるの2022年第4四半期の「インバウンド購買意欲指数」では、現状、先行きとも前四半期比でプラスと上昇傾向に。

日本政府観光局（JNTO）によると、2023年1月の訪日外国人旅行者数（推計値）は150万人。