旅行会社
国内外の旅行会社に関連する最新情報をお届けします。
DeNAトラベル、自社メディア「タビジン」で海外航空券を検索可能に、旅行記事から予約導線を提供
DeNAトラベルが旅行メディア「TABIZINE(タビジン)」内に海外航空券の検索機能を追加。そのまま「DeNAトラベル」で購入可能に。
大学生の旅行アイディアコンテスト、金賞は明治大学・篠原莉菜さんの「失恋したら、南三陸」
2016年10月に行われた大学生によるフィールドワーク「東北復興プロジェクト」。12月に行われた参加者による商品アイデアの発表で、金賞には明治大学商学部4年生篠原莉菜さんの「失恋したら、南三陸」が選ばれた。
日本旅行(NTA)の11月業績、団体が好調で海外旅行がプラスに、総計は微減
日本旅行の11月の営業実績は、前年比0.1%減の383億円。海外旅行は7.6%増のプラスとなったものの、国内、国際がマイナスに。
JTB、グループ各社の役員・支店長など新人事を発表、2017年2月1日付【人事】
JTBグループが2017年2月1日付の役員人事異動を発表。正式には各社の株主総会や取締役会などで決定。
東京都、第3種旅行業「リゾネット」に行政処分、会員権のマルチ商法で3か月間の一部業務停止命令
東京都が旅行業のリゾネットに対し、連鎖販売取引(マルチ商法)をおこなったとして3か月間の一部業務停止命令を発出。
ウィラー、「旅・食・地域」テーマの研究所開設へ、日本独自の観光スタイルを企業や自治体に提案
ウィラーコーポレーションが東京・有楽町に「MARUNOUCHI TRAVEL LAB」を開設。「旅・食・地域」をテーマにビジネスモデル創造へ。
クラブメッド、北海道で子ども向けスキー教室、外国籍インストラクターや海外参加者とレッスン受講が可能
クラブメッドが運営する「クラブメッド 北海道 サホロ」が今年も子供向けプログラム「キッズスキーレッスン」を開始。外国籍のインストラクターがレッスンを提供。
現地ツアーの老舗旅行会社が日本参入、英「トップデック」が日本語サイト開設、アジアからの集客拡大へ
世界各国の旅行者と同一のバスで周遊する現地ツアーの老舗・英国のトップデックが日本市場に参入。英語圏以外の参加者が増加するなか、アジアの一大マーケットとして日本からの集客を強化する。
旅行・宿泊業の倒産件数、2016年は合計108件で「不況型」が多勢、小規模事業者が苦境に ―東京商工リサーチ
東京商工リサーチが発表した旅行業・宿泊業の倒産状況によると、2016年年間の旅行業倒産は27件、宿泊業は81件。小規模事業者の苦境に立つケースが目立つ。
【図解】旅行会社トップ5社の2016年10月(速報)、外国人旅行で東武トップツアーズが5位に浮上、国内は楽天が約1割増 ―観光庁
観光庁が発表した主要旅行業者49社の旅行取扱状況速報によると、2016年10月の総取扱額合計は前年比6.0%減の5107億7795万円。6ヵ月連続でマイナス推移に。
ブッキング・ドットコム日本統括部長に2017年の戦略を聞いてきた、民泊新法の成立後は世界の先行事例がヒントに
世界2大OTAプライスライン・グループのブッキングドットコム。2009年の日本オフィス開設以降、インバウンドの増加とともに日本市場での存在感をさらに強めている。日本地区統括部長のブラウンステイン氏に、2017年の事業展開を聞いてきた。
KNT-CT、訪日外国人のツアー予約・質問に対応するアプリ提供、AI(人工知能)と人的オペレーターとの併用で
KNT-CTホールディングスが訪日向けアプリでtourや体験プランの予約・質問に対応。AI(人工知能)と人的オペレーターを併用する独自サービスを開始。
中国人富裕層に日本の人間ドックを受診するツアー発表、ANAビジネスクラスで来日、千葉・亀田総合病院と連携で
ANAセールスが2017年3月より、中国人向けに人間ドック受診ツアーを提供。往復ANAのビジネスクラス利用で、空港や病院への送迎付き。
海外への修学旅行に「国の支援」を提言、若者の国際感覚を育て双方向の観光推進へ -日本海外ツアーオペレーター協会
日本海外ツアーオペレーター協会(OTOA)は、旅行業界のキーマンが集結する恒例の新年会を開催。海外への修学旅行に「国の支援」を提言。2017年2月に新設される日本旅行業協会の「アウトバウンド促進協議会」の菊間会長も方針を述べた。
KNT-CT、海外・国内ともに前年割れ、クラブツーリズムのテーマ旅行は好調 ―2016年11月実績
近畿日本ツーリストやクラブツーリズムを含むKNT-CTの2016年11月の取扱額は、前年比5.6%減。国内旅行、海外旅行とも前年割れで、特に一般団体が不振。外国人旅行は2ケタ増。
JTBと箱根町が大型ランニングのフェス開催、スポーツツーリズムで新たな旅行スタイルの構築へ
箱根町とJTBが2017年5月に箱根で大型スポーツイベント開催。エキスパートから子供まで参加できる複合型のランイベントで、温泉とあわせた前泊需要を促進。約3000人の参加を見込む。
日本旅行、1月1日付で組織改正、地方創生推進本部や航空戦略室の新設など
日本旅行は2017年1月1日付で組織改正を実施。地方創生推進本部や航空戦略室など。
2017年の観光産業はどうなる? ―主力企業・団体の「年頭所感」を整理してみた
2017年を迎え、旅行・観光関連の各社トップが年頭所感や新年のあいさつで今年の方針や決意を公開。各組織・企業が公開した方針を整理してみた。
【年頭所感】JTB代表取締役社長 髙橋広行氏 ―環境変化への対応を強化、世界の競合対策も
JTB代表取締役社長の髙橋広行氏が、2017年の年頭所感を発表。髙橋代表は方針として「環境変化に対する対応策の強化」を提示。旅行者の消費傾向やスタイルの変化に柔軟に対応していく。
【年頭所感】エクスペディア・ジャパン 代表取締役社長 石井恵三氏 -インバウンド成長で「強化国」となった日本でさらなる拡大へ
エクスペディア ジャパンの代表取締役社長、石井恵三氏が年頭所感を発表。日本での事業開始10周年を迎え、インバウンドの成長で日本が「強化国」となるなか、さらなる成長へ意欲。