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外務省は欧米諸国等への渡航・滞在者に、テロの脅威に関する注意喚起を発信。対イスラム国連合諸国での昨年の事件や先日の仏・パリのテロを受け、「今後も同様の事件の可能性が否定できない」とする。

2015年は、オーストリア・ウィーン市のリンク通り開通150周年。観光局がキャンペーン実施、専用サイトで5つの質問に答えるとウィーン旅行や同局のオリジナルバッグが当たる。

豪シドニーの「ブラックモア・シドニーマラソン（フルマラソン）」が、国際陸上競技連盟（ＩＡＡＦ）格付けで最高位の「ゴールドラベル」に選定。東京マラソンやロンドン、ボストンなどの人気の高いマラソン大会も同じ格付けに選ばれている。

京都市が2015年1月31日に東京・千代田区にて、「訪日外国人旅行者2000万人時代の日本のおもてなし」をテーマにシンポジウムを開催。米国「Travel +Leisure」誌により世界一の観光都市に選定された記念イベントで、当日は京都市長や観光庁長官、星野リゾート代表などが講演予定。

外務省は2015年1月8日早朝、パリ南部近郊のモンルージュで発生した発砲事件を受け、1月9日付で注意喚起を発出。1月7日の左派系雑誌社に対するテロ事件との関連性はないという。

日本観光振興協会の調査によると、2014年1年以内に1週間以上の連続休暇を取得したのは39.4％で過去二年と比べて倍増。海外旅行経験の割合は約4割で昨年よりも10％伸びた。交通・宿泊手配の手段に関する調査結果などを掲載。

JATAの田川会長は新春記者会見で2015年を4000万人交流時代に向けたターニングポイントの年になるとし、具体的な取組みを行なう意欲を示した。オンライン上の新サービスや海外OTAの進出についての見解にも言及した。

【比較グラフシリーズ】日本人出国者数の直近12カ月の渡航先比較版（2014年10月ハワイ・グアム）。グアムは前年比マイナス9.3％の6万600人、ハワイも2.7％減で前月のプラスからマイナス転化に。

会津ラボはゆるキャラが道案内をするアプリ「指さしナビ」を、全国の自治体に販売開始する。営業支援サービスのアクロネットとの共同で実現。オリンピックを視野に訪日向けの多言語対応も進める。

GDSセーバートラベルネットワークは、旅行・観光業界関係者を対象に、旅程マネジメントアプリ体験キャンペーンを実施。アプリを使ったタクシー予約サービスの利用クーポンのほか、抽選でウェアラブル端末なども当たる。

観光庁は東北地方の太平洋沿岸エリアなどへの交流拡大と観光による復興促進を目的に、モニターツアーを募集。今回の採用件数は約20件で、採用ツアーには1件当たり上限60万円を支援。

東京ディズニーランドは、2015年1月13日から3月20日まで映画『アナと雪の女王』の"その後の世界"を描いた特別イベント「アナとエルサのフローズンファンタジー」を開催。新作パレードやナイトショー、パーク内ホテルでは特別演出。

JTBは、年始から2月までの間に旅行を計画している人に向け、自社ホームページで「2015年 福春・お年玉チケット特集」を展開。おすすめレジャー施設、特別割引やおまけなどの特典が付いたチケット掲載で国内旅行の需要喚起。

日本旅行が、2015年1月1日付けで管理職の人事異動を発表。記事中に詳細を記載。

外務省は1月7日にフランス・パリ第11区で発生した武装集団による襲撃事件を受け、同日付で注意喚起を発出。フランスではパリを含むイル・ド・フランス州でのテロ警戒レベルを、最高レベルに引き上げた。

外務省は2015年1月6日にトルコ・イスタンブール旧市街で発生した自爆テロ事件に伴い、1月7日付で注意喚起を発信した。1月1日付にも死傷者ゼロだが同じ武装組織による事件も発生していた。

【年頭所感まとめ】　時代やトレンドを読むヒントが詰まっている企業トップの年頭所感。観光関連への追い風に、各社の強みをさらに強化することでビジネスチャンスを逃すまいとする方針が多く聞かれた。各社の決意を一覧。

最も安全なフルサービスキャリアおよび格安航空会社のトップ10を発表。AirlineRating.comによるもので、トップにはカンタス航空。格安航空会社部門では、ジェットスター、ウエストジェットなとがランクイン。

アメリカン航空(AA)とハワイアン航空(HA)は5日、米運輸省に対して今夏からの羽田線新規就航について、それぞれロサンゼルス線とコナ線を申請した。これはデルタ航空のシアトル線冬期運休にともなって行われたもの。

ヤフー・ジャパン（Yahoo! Japan）の「2014検索ワードランキング」で総合1位は「YouTube」、2位「Amazon」、3位「楽天」。旅行分野では「じゃらん」「ANA」が上位に。画像と動画の検索では初登場の「妖怪ウォッチ」が首位。