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GDSを提供するインフィニトラベルインフォメーションの藤木悟代表が2017年の年頭所感を発表。旅行・航空業界の変化を先取りするサービスやプロダクトを通じ、新たな価値創造を進めるとの強い思いを表明。

GDS事業のセーバートラベルネットワーク日本支社長 中里秀夫氏が2017年の年頭所感を発表。同社の今年のテーマは「Create experiences, not itineraries」。モバイルに適応した使いやすく満足できるツールを通じ、さらに付加価値を高めていきたいとしている。

TrustYou（トラスト・ユー）の日本支社長である下嶋一義氏が2017年の年頭所感を発表。今年は宿泊施設へのクチコミ改善を通じた売上向上や新サービスのローンチを計画。

Uber Japanの執行役員社長、髙橋正巳氏が年頭あいさつ文を発表。昨年は「進化の年」と振り返り、今年はユーザー目線での展開をさらに強化する方針を述べた。

新しい年の始まりに、旅行・観光ビジネスに関わる年間予定をチェック。旅行市場での新トレンドや年間スケジュールなどをまとめてみた。

2017年に節目を迎える「周年記念企業」の数は14万5103社。このうち100周年の企業はニコンや森永乳業など1011社。550周年を迎える老舗企業も。

観光庁長官の田村明比古氏が2017年の年頭所感を発表。今年は観光政策の中長期的方針「明日の日本を支える観光ビジョン」を本格的にかたちにしていく「正念場」の一年になるとの決意を表明している。

日本政府観光局（JNTO）の松山良一理事長が2017年を迎えるにあたって年頭所感を発表。2017年は地方への誘客や旅行の質の向上を推進。さらに欧米豪など特定市場をターゲットとするプロモーション強化もおこなう方針。

日本旅行業協会（JATA）の田川博己会長が2017年の年頭所感を発表。「ツーリズムEXPOジャパン」の再定義や「海外旅行復活」「地方創生」などをテーマに、旅行会社が真価を発揮できる仕掛けづくりを進める方針。

エイチ・アイ・エス常務取締役でH.I.S.ジャパンのプレジデントである中森達也氏が、2017年を迎えるにあたって年頭所感を発表。新たな需要拡大を目指し、最新技術を活用した新サービスを積極展開する方針を示した。

KNT－CTホールディングス代表取締役社長の戸川和良氏が2017年の年頭所感を発表。中期経営計画で成長領域と位置付けた訪日旅行、スポーツ事業などへの事業シフトを進めると同時に、果敢な挑戦をおこなう意欲を示している。

日本旅行代表 堀坂明弘氏が2017年の年頭所感を発表。2017年は同社の新・中期経営計画スタートの年として、各分野での着実な「強み」を確立していく方針を表明している。

2017年1月1日付で楽天のライフ＆レジャーカンパニー　トラベル事業　事業長に就任した髙野芳行氏が年頭所感を発表。社内体制や顧客サービスの充実に続き、2017年はさらに強力・効果的なプラットフォームを提供へ。

ヤフー執行役員 ショッピングカンパニー長 小澤隆生氏が2017年の年頭所感を発表。2017年は、「Yahoo!トラベル」「一休」のシステム統合やYahoo!プレミアム会員への施策を通じて利便性・集客力をさらに向上。国内旅行宿泊市場の発展につなげていく。

ブッキング・ドットコム・ジャパンの北アジア統括リージョナル・ディレクター、ジェームス・ホワイトモア氏が2017年の年頭所感を発表。2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催に向け、これまで培った経験と知識を存分に発揮していきたいとしている。

リクルートライフスタイルの宮本賢一郎執行役員が2017年の年頭所感を発表。同社は基本方針に掲げる「需要にこたえる」「需要を創る」「地域を共に創る」ための取り組みとともに、環境変化に柔軟に対応。旅行需要の活性化に貢献していく意欲を表明。

マーケティング担当者が選んだ「2017年に注目するマーケティングワード」で、「人工知能（AI）」（38.6％）が1位に。ジャストシステム調べ。

北海道新幹線の開業で函館エリアの観光客が純増。関東・東北からの国内客がFIT・グループとも増加した。一方、訪日客への効果は現在のところ見られない結果に。

日本人（成人）の英語能力は、72か国35位に。トップ5には欧州勢がランクイン。語学教育大手イー・エフ・エデュケーション・ファースト・ジャパンが発表。

リクルートマーケティングパートナーズが海外挙式の実態調査を実施。挙式費用総額は平均204.6万円、挙式場所はハワイが約6割。