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2022年1月22日にスモールラグジュアリーリゾート「ふふ箱根」が開業。全39室がすべてスイートルーム、天然温泉、プリフィックススタイルの食事を用意。

「星野リゾート OMO5東京大塚」が10月にハロウィンイベント開催。街の8店舗と提携し、「Trick or Otsumami！」と声をかけるとおつまみをゲットできる仕組みで街めぐりを促す。

東京都の小池知事は、都と県をまたぐ修学旅行の中止あるいは延期を改めて呼びかけ。都教育委員会は修学旅行などの宿泊を伴う行事の中止・延期を求めている。

米運輸保安庁(TSA)は、公共交通機関でのマスク着用の義務化の期限を当初の2021年9月13日までから2022年1月18日までに延長する。米旅行業協会(USトラベル・アソシエーション)は「全面的に協力していく」とする声明を発表。

遅れをとる観光産業のデジタル化。DX推奨が叫ばれる中、トラベルボイスは日本の中小観光事業者の実態から課題、DXに成功した事業者の事例を調査。NECソリューションイノベータとの共同レポートで発表。

データ分析会社STRは、2021年上半期のアジア太平洋におけるホテル稼働率を調査。中国を含めた北東アジアの2021年上半期の稼働率は50%。再びロックダウンを実施したオーストラリアでは、7月26日から8月1日のシドニーの稼働率が15.6%に落ち込み。

オーストラリア政府観光局(TA)は、ワクチン接種後の旅行促進に向けた新しいキャンペーン「It’s our best shot for travel」を立ち上げ。広告を展開するほか、SNSなどで利用できるツールキットをリリースし、キャンペーンメッセージを拡散していく。

エミレーツ航空の最新CMは、客室乗務員がドバイにある世界一高いビル「ブルジュ・ハリファ」の頂上に立つもの。エミレーツの最前線に立つチームを体現したという。

外務省は、「2022年日本・南西アジア交流年」のロゴマークを決定。平和と友情の象徴であるハトを折り紙で表現したロゴマークには、日本と南西アジア諸国の友好関係の更なる発展への願いを込めた。

日本旅行は、「ラグビーワールドカップフランス2023公式観戦ツアー」第一弾として、日本代表戦の観戦チケットを含むツアーを8月24日に発売。日本 vs イングランド戦など。

閉館近い京急油壺マリンパークが自分のPC・水族館内のタブレットで操作する水中ドローンで「回遊水槽」に潜入するサービスを展開。利用料金500円で10分間操作可能。

横浜・山下ふ頭の「動くガンダム」のオンラインツアー登場。バックヤード潜入やディレクター陣による解説も。コロナ禍で現地施設に行けない人の取り込み図る。

データ分析会社STRは、2021年7月に実施した世界の旅行者の意識調査を公表。パンデミック収束後のレジャー旅行について、より慎重になっている傾向が表れた。「海外旅行に行く可能性は低い」割合が増加。

2021年4月～6月の日本人国内旅行消費額(速報)は、前年同期比80.1%増の1兆8091億円となった。2019年同期比では69.8%減。一人一回あたり旅行単価は同5.3%増の2万8666円(同21.5%減)に。

JTBは、米国の同社グループ会社である「JTB Americas,Ltd.」「JTB USA, Inc.」「JTB International（Canada）, Ltd.」で、 第三者からの不正アクセスを確認。日本国内および海外他地域の当社グループのサーバやネットワークへの影響は確認されていない。

ラオックスは、新型コロナウイルスの影響で、中国からの訪日客が入国できない状況が続いていることから、東京の3店舗と近畿の4店舗、計7店舗を閉店。

日本政府観光局（JNTO）が発表した7月の日本人出国者数は4.3万人。

日本政府観光局（JNTO）が発表した7月の訪日外国人旅行者数は、5.1万人。

いちご社のAIレベニ ューマネジメントシステム「PROPERA」が宿泊管理システム（PMS）との連携を加速。「ねっぱん！＋＋」、「HOTEL SMART」と連携。

ハイアット ホテルズ コーポレーションは、高級リゾート運営「アップル・レジャー・グループ（ALG）」を買収。会員制プログラム、旅行販売事業、デスティネーション・マネジメント・サービスおよびトラベル・テクノロジーも含む。