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2017年は大政奉還から150年、2018年は明治維新から150年を迎える節目の年。その歴史にゆかりのある国内各地で観光関連行事がスタート。

宮崎県小林市が2017年1月に東京・日本橋三越本店にて、地元食材を使った料理イベント「五感で楽しむ小林キュイジーヌ」を開催。日本版DMOである北霧島観光振興機構の推進支援の一環。

イスラエルのFUGUはこのほど、大きさを変えることができる旅行カバン「FUGU LUGGAGE」を発売開始。付属しているポンプを使って自在に伸縮可能。USBチャージ機能も搭載。

大手通信会社のKDDIが高級宿泊予約Reluxを子会社化した理由とは？旅行事業を本格的に展開する目的と今後の展開を、両社の責任者に聞いてきた。

ジャストシステムの調査で、2016年のSNS利用率で最も伸びが大きかったのは「LINE」。認知度では「インスタグラム」が約9割に達したのが特徴的。

定年後を意識し始める50代男性は、定年後に配偶者や家族との時間が増えることを期待。そのための「絆（きずな）投資」も。博報堂新しい大人文化研究所による調査分析。

国内最大規模の国際ホテル・レストランショー「HCJ2017」が2017年2月21日(火)から東京ビッグサイトで開催。人手不足やコスト競争に打ち勝つための最新サービスが集結！

ANAと新日鉄住金ソリューションズが宮崎ブーゲンビリア空港にて、人型ロボット「ペッパー（Pepper）」を使った空港案内の検証を実施。ロボットがデバイスを装着して自走する仕組みを導入。

GDSを介した旅行・航空会社B2B事業をおこなうハーンエアーが、英仏海峡トンネル経由でロンドンと欧州大陸各都市を結ぶ高速鉄道「ユーロスター」と連携。発券業務を開始。

日本航空（JAL）がS7航空とのコードシェアを拡大。新たにモスクワ（ドモジェドボ空港）とロシア国内4都市を結ぶ路線を追加。

全日空（ANA）は、2017年2月16日、臨時取締役会で社長交代を決定。現在の代表取締役社長 篠辺 修氏が2017年3月31日をもって退任、翌4月1日から後任として取締役執行役員の平子裕志氏が昇格。

京成電鉄と東武鉄道が外国人旅行者向け企画乗車券の販売で連携。相互販売を行うことで旅行者の利便性向上へ。

藤田観光が箱根地区の再開発事業を強化。2017年4月に全室温泉露天風呂付き旅館を開業する一方で、2018年1月10日をもって「箱根ホテル小涌園」の営業を終了へ。

東京商工リサーチによると、熊本県阿蘇郡「杖立観光ホテルひぜんや」の旧運営業者AK社が特別清算開始。負債総額は約18億5600万円。

ユーロモニター・インターナショナルは、2015年に海外からの旅行者数が最も多かった世界都市ランキング100位と、注目すべき動向を発表。

日本政府観光局（JNTO）によると、2017年1月の訪日外国人数（訪日外客数：推計値）は前年同月比24.0％増の229万5700人。単月では、過去最高の2016年7月（229万6451人）に次ぐ結果に。

日本政府観光局（JNTO）によると、2017年1月の日本人出国者数（推計値）は前年比1.9％増の130万人。8カ月連続でプラス遷移に。

マリオット・インターナショナルが、英語など5カ国語対応のiOS 版マリオット・モバイルアプリの機能を刷新。個人向けカスタマイズ機能などを充実。

モバイルファクトリーによると、運営する位置情報連動型ゲームのO2Oイベントで、全参加数が前年の5.7倍となる17万人、経済効果は15億円。2015年に比べ、参加人数が5.7倍に拡大。に達したと発表した。

最新テクノロジーを扱うメディア「WIRED（ワイアード）」日本版が海外視察ツアーを実施。2017年第一回目はデジタル化による国家改造を進めるエストニア。新興企業訪問やイベント参加などを予定。