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2018年に京都で開催された国際会議が前年比9.9％増の367件で、5年連続で過去最高を更新したと発表。総参加者数は11.6％増の17万3089人。

東急電鉄と東急レクリエーションが2019年8月、東京・新宿区の歌舞伎町一丁目地区開発計画「新宿TOKYU MILANO 再開発計画」に本格着工する。東急ホテルズの出店の決定も発表。

西武鉄道とYahoo! JAPANは2019年夏、ビッグデータとAI（機械学習）を活用し、鉄道の混雑予測を発信。平日朝の混雑レベルや混雑が予測される時間帯を表示するなど、ピーク時間帯以外の移動を促す。2019年8月19日～9月20日の33日間。

大日本印刷（DNP）が、アニメや漫画・ゲームなどとの連携イベントを展開。第一弾としてカプコンと共同で「モンスターハンター 15周年展」を企画。

グーグルが、タビナカ予約などテクノロジーを駆使した事業展開を加速。OTAや現地旅行プランのリテール企業をはじめ、旅行業界がいま考えるべきポイントを考察した。

ブレジャー＝出張＋休暇の認知度は日本で19％だった。認知度は低いが「やってみたい」が3割、「やっている人は好ましい」も4割に上り、新しい休暇の形として注目される。

サービス連合が2019年春闘の妥結結果を発表。賃金改善の取り組み定着化。

小田原市観光協会は夏休みの需要獲得に向けた取り組みを強化する。小田原城で、特別企画「風魔忍者教室 闇夜のちびっこ忍者体験」を実施。

ホテル向けスマートフォンレンタル「handy」を展開するhi Japan（旧：handy Japan）が2019年8月1日、香港に拠点を置く親会社「hi（旧：Tink Labs）」の経営不振報道にコメント発表。日本でのサービスは従来通り運営。

インドをはじめアジア主要国における大気汚染問題が、旅行業界にも多大な影響を与えていることが明らかに。コラム後編では

国土交通省が、2019年4月に公募した「クルーズ旅客などの満足度向上と消費拡大促進事業」で24事業者を決定。水上交通を生かしたツアー造成などの経費を補助。

クルーズは短い休暇日数でも楽しめる旅行形態。大型客船「ゲンティンドリーム」の東南アジア周遊クルーズで一味違う休暇体験を。

総合旅行情報メディア「LINEトラベルjp」が2019年8月1日より、いわゆるラブホテルなどが含まれるレジャーホテル分野の予約プランを掲載。

タイムズ24が、北海道の道の駅「摩周温泉」でインターネットによる予約制駐車場の提供を開始。「釧路湿原・阿寒・摩周シーニックバイウェイルート運営代表会議」が車中泊専用の予約制休憩スペースを設置する取り組みの一環。

JR九州高速船が2020年7月15日から、福岡／釜山航路で新型高速船「QUEEN BEETLE」を就航。

日本郵政グループが、訪日外国人を対象とするサービスを積極展開。北海道や東北での旅行プラン提供や、ご当地ポストカードの販売など。

インバウンドにおける存在感が高まる欧米豪市場。今回のコラムでは、特に欧米豪に人気がある熊野古道の魅力を、公益財団法人日本交通公社の研究員が独自調査をもとに「宿泊」観点で分析。

訪日外国人の旅行消費傾向に変化。最大ボリュームの買物に代わり、宿泊・飲食代が上昇を支える項目に。

花王による調査によると、外国人の71.3％が「自分の国より日本のほうが熱い」と回答。日本の夏の暑さについて、46.7％が「耐えられないほど暑い」と答えた。

宿泊予約の権利売買サービスを運営する「Cansell（キャンセル）」は2019年7月31日、ホテル出品エリアに欧州5カ国（フランス、スペイン、イギリス、イタリア、ドイツ）を追加。