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ANAが2016年4月に創設した新組織「デジタル・デザイン・ラボ（DD-Lab）」。ここでの「数年後の将来ではなく、数十年後の未来」をテーマとするプロジェクトについて、ディレクター津田佳明氏にインタビュー。

エクスぺディア・ジャパン代表取締役社長の石井恵三氏が2018年を迎えるにあたって年頭所感を発表。今年は「ローカルに合わせたグローバルサービス」など3つのキーワードを軸に、重点的に取り組む考えを示している。

2018年を迎え、旅行や観光関連企業・組織のトップが年頭所感や新年の挨拶として今の方針や決意を表明。業界全体として「来るべき大きな飛躍」「信頼・安心・安全の確保」に向けた重要な一年になるとして、抱負を語った。

旅行大手が予測する2018年の旅行・観光マーケット。人気となる旅行先から旅行トレンドまで、4社の発表を比較。

JTB代表取締役社長の髙橋広行氏が2018年の年頭所感を発表。同社は今年4月より「第三の創業」と位置付ける大規模経営改革を実施。新たなソリューションビジネスの創造に挑戦していきたいとしている。

ANAホールディングスCEO 片野坂真哉氏が2018年の年頭所感を発表した。片野坂CEOは2018年について、未来に向けて足元をしっかり固める年にしていきたいとしている。

ANAセールス代表の今西一之氏が2018年を迎えるにあたって年頭所感を発表。新たな価値創造を通じた成長戦略と、組織構造改革に積極的に取り組む姿勢を示した。

2018年は観光産業にとってどんな年になるのか。JTBのレポートをもとに、予想される注目の市場の動きと年間予定をまとめてみた。

2018年に周年記念を迎える企業は？帝国データバンクが約147万社の同社データベースからピックアップし、発表。

観光庁長官の田村明比古氏が2018年を迎えるにあたって年頭所感を発表。田村長官はこれからの展開には広い意味で観光産業のグレードアップが必要になることを示唆。2018年は日本の観光産業の力の見せどころになるとしている。

日本政府観光局（JNTO）の松山良一理事長が2018年を迎えるにあたって年頭所感を発表。今年はデジタルマーケティングの取り組みをさらに強化。「観光先進国」への飛躍に向けて、全力でまい進していく考えを示している。

日本旅行業協会（JATA）の田川博己会長が2018年を迎えるにあたって年頭所感を発表。今年は「変革の時代の幕開け」であるとして、今後訪れる変化の潮流に備えていきたいとの思いを示している。

KNT-CTホールディングス代表の丸山隆司氏が、2018年を迎えるにあたって年頭所感を発表。2018年は事業構造改革をさらに進め、営業体制の確立や競争力強化を実践。グループ全体の持続的成長につなげる考えを示した。

日本旅行代表取締役社長の堀坂明弘氏が2018年を迎えるにあたって年頭所感を発表。今年は顧客のニーズを確実につかむ「マーケット・イン」をさらに推し進めていく方針としている。

楽天のライフ＆レジャーカンパニー トラベル事業事業長の髙野芳行氏が年頭所感を発表。同氏は2018年を「重要な変革の年」と表現。施策につながる3つのキーワードを示した。

リクルートライフスタイルの旅行領域担当執行役員・宮本賢一郎氏が2018年の年頭所感を発表。同社の基本方針「需要にこたえる」「需要を創る」「地域を共に創る」取り組み継続。今年はITとビッグデータ活用による新展開の計画も。

マイカー保有の愛犬家の約6割が、愛犬との旅行希望。ペットと泊まれる宿泊施設や、ペットと同伴できるカフェ・レストランの人気が高く、満足度も高い。

東京タワーが2018年1月と2月のイベントを発表。元日は6時から営業し、地上150メートルでの初日の出と初詣を開催。VRによる新感覚のプラネタリウムなどの期間限定アトラクションも予定。

Hotels.com（ホテルズ・ドットコム）がこのほど、旅行に関して「一生に一度はしたいこと」の調査結果を発表。併せて、89歳の人気インスタグラマーのリストも公開。

「地域元気指数調査2017」によると、都道府県別では3年連続で沖縄県がトップ。市部門では、愛知県長久手市(7.21)が2年連続のトップ。「住みやすい」は、自己評価では東京都、他者評価では静岡県が1位となり、自己と他者で差が見られる結果に。