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トラスト・ユー社の 調査によると、旅行者の80％がホテル予約の完了後にホテル側から連絡が入ることを期待。そのうち80％がメールでの連絡を望んでいる結果に。

観光庁が2017年6月21日、訪日外国人を対象とする宿泊施設の対応支援事業で66団体を認定。各団体の計画内容も公開。

中国大手メディアネットワーク「GoJapan」が宿泊予約サイトBooking.comと提携。同社の「GoJapan」アプリメディアとGoJapan公式Wechatで特集コンテンツの公開と予約動線を開始した。

今年のWIT Japan 2017を速報。小池都知事のメッセージからANAの新チャレンジまで国内外の業界リーダーが集結し、オンライン旅行業界の現状と迫られる変革への対峙を議論。

JRグループがJR東日本ホテルズとJR九州グループホテルの会員組織「EASTYLE MEMBERS」の名称を「JRホテルメンバーズ」に変更。JR東海グループも加盟対象に。

エイチ・アイ・エス（H.I.S.）が実施した台湾を舞台にした「フォトジェニックスポットランキング」で、1位は飲食店のカラフルな小籠包が獲得。

2017年9月に開催される「ツーリズムEXPOジャパン2017」に伴い、省庁連携プロジェクト「ジャパン・トラベル・マンス2017」を実施。今年は観光庁とスポーツ庁、文化庁に加え環境省も参画。

Google（グーグル）が対話型AI機能「Googleアシスタント」の日本語版をリリース。スマホに向かって声をかけるとユーザーに合った情報を返してくれる。

政府が新IT戦略「世界最先端IT国家創造宣言・官民データ活用推進基本計画」を策定。観光と移動を8つの重点分野の1つに。

政府が2017年5月30日、「観光ビジョン実現プログラム2017」を発表。「2020年訪日外国人旅行者数4000万人」など目標実現に向けた最新施策を展開へ。

外務省が、夏にかけてイベントが増える欧州でのテロ等に対する注意を喚起。英国ではテロ事件を受けて警戒レベルを最高位に引上げ、警察がイベント開催の判断に加わることに。

観光地経営の舵取り役として日本各地に拡がりつつある「DMO」の取り組み。旅行会社勤務経験を持つ高橋一夫教授が同分野の展開について解説するコラム。

オンライン旅行業界の国際会議「WIT Japan 2017」が間もなく開催。日本の実行委員の柴田氏、浅生氏に、今年のWITで押さえるべきオンライン旅行業界のポイントを聞いてきた。

日本屈指の温泉地、群馬県の草津温泉がインバウンド誘致でデジタルマーケティングを強化。PR動画の再生回数の伸びを実際の誘致につなげた秘訣を担当者にインタビュー。

警視庁が運営するツイッター公式アカウントにて2017年5月15日、「るるぶトラベル」を装ったウイルス付きメールに関する注意喚起を発信。

オンライン旅行会社（OTA）最大手のブッキング・ドットコム。東日本地区統括部長のドナ・モリス氏に、日本の宿泊施設の課題や拡大戦略、サポートの取り組みなどをインタビュー。

2017年5月27日(土)、住宅宿泊事業や簡易宿泊施設をテーマにした展示会「バケーションレンタルEXPO」が、新宿NSビルにて開催される。

2017年1月、豊富な観光資源を持つ静岡県に創設された地域連携DMO「静岡ツーリズムビューロー」。DMOディレクターの府川尚弘氏に今後の展開と戦略を聞いてきた。

グーグル（Google）が旅行計画作成支援アプリ「Google Trips」で複数の新機能を公開。旅程を友達と簡単にシェアできる機能や、旅程の更新ツールなど。

観光庁が予算額1.5億円の支援事業「テーマ別観光による地方誘客事業」で、新たに7件を選定。「アニメツーリズム」や「百年料亭」など。