デジタル・テクノロジー

トラベルポートが、新航空流通規格「NDC」について2019年のロードマップを策定。同社CCOが「コンテンツをベースとした旅行選択肢の提供」をはじめとする4つの重点ポイントを解説。

凸版印刷の映像技術が、2019年2月大阪城公園内に開業した劇場型エンタメ施設「COOL JAPAN PARK OSAKA」に採用された。大型LEDビジョンで四季折々の大阪城の美しさ伝える。

岐阜県飛騨市とKDDが飛騨市の地域活性化に関する協定を締結。水田の水管理省力化が目的。ICTを活用したスマート農業システムの実証事業2019年4月から実施。

JR東がインターネット予約サイト「えきねっと」にAIを活用したチャットボットを導入。質問に対し、過去のデータベースから自動回答。

米・観光專門ニュースメディア「skift（スキフト）」が2019年5月27日、シンガポールで国際カンファレンス「スキフトフォーラム・アジア」を開催。

神奈川県箱根町で、ロボットを活用した観光客の満足度向上を図る実証実験。コミュニケーションロボット「Sota」が多言語で観光案内を提供。会話中の呼びかけにも応答可能に。

多拠点コリビング(co-living)サービスを展開する「ADDress (アドレス)」が今年4月から月額4万円でどこでも泊まり放題を開始する。まずは11ヶ所で。固定のベッドを賃貸借する形態で、住民票登録も可能に。

自分で地域を回れるツアーの観光ポータルアプリが開発。誰でも地域ツアーの企画登録が可能に。

JR東日本がグループのウェブサイトやスマホのアクセスログを活用したデータソリューションで、観光向け商品を開発。購買行動が最もアクティブになる場面「移動×行動」に注目。

箱根で温泉旅館をチェーン展開している一の湯が2月16日から、テレワークの運用を開始。自宅でも社内専用システムで作業。今後はモバイルワークやサテライトオフィスも。

クルーズ業界が、テクノロジー活用で目指す「ストレスがなく、究極にスムーズな旅」とは？　各社の最新取り組みや課題をまとめた。

Wi-Fiレンタルのテレコムスクエア開発のナビゲーションアプリが日本百貨店協会のガイドブックに採用された。店舗画像スキャンするだけで、文字入力なしに道案内。

自治体などが簡単に観光アプリをつくれる新サービス、地図システム開発会社とリコーが連携で開発。小笠原村観光局と実証実験へ。

KDDI、沖縄セルラーは2019年2月22日～3月31日、「世界データ定額」の利用料を期間中、何回でも無料にする。Wi-Fiルーターをレンタルせずスマホ1台で海外旅行できる利便性の浸透を図る。

JTBがイベント運営アプリを提供するピーティックス（Peatix）と業務提携。今後は両社の強みを組み合わせ、インバウンド対応やオーバーツーリズム対策も視野に地域活性化に貢献。

「JAPAN Trip Navigator」が日本美食と連携し、訪日外国人向けレストランオンライン予約サービスの提供を開始。電子チケット購入やインターフェイスのバージョンアップも行った。

旅行比較サイト「トラベルコ」がLCCスクートと連携。スクート公式サイトの運賃も検索・比較することが可能に。さらにサイト上で販売されている付帯サービスの購入・決済も可能。

ヤフーは「さっぽろ雪まつり」で、雪氷像や会場内施設の場所が「Yahoo! MAP」アプリで表示される機能を提供する。今後も機能改善や開発進め、他の自治体との連携模索。

オンライン旅行の国際会議「WiT JAPAN 2019」の開催日が決定。今年は両日ともウェスティン東京で開催し、メインカンファレンスを1日半に拡張。

LINEがリアル店舗に来店したLINEユーザー限定にリアルタイムで訴求できる新販促ソリューションを開始。ビーコン活用で、来店しただけでキャンペーン参加が可能に。