デジタル・テクノロジー

飲食店・レストラン向けのトータル管理システム会社が、消費者向けのレストラン予約サイト「TableCheckポータル」を開設。送客手数料は無料で同システムの導入店舗を掲載。

米国の旅行計画共有サイト「プランゴー」が掲載プランの予約で、紹介手数料の収受を可能にするサービスを開始。ブロガー向けに。

アクセンチュアによる調査で、AI技術の浸透による影響で、日本の経済成長率は2035年時点に約3倍と推計。労働生産性は34％増に。

カフェやレンタサイクルなどの空きスペースを活用した荷物一時預かりサービスが誕生。今年度中に全国1万店との契約目指す。

ハウステンボスとKDDIが消費者サービス分野のパートナーシップでMOUを締結。両社の事業や技術をいかし、ドローンなどの新技術による新たな体験価値の提供を目指す。

プリンセス・クルーズが乗客にウェアラブル端末を配布した新サービスを開始。よりパーソナルな船内体験を実現する。2017年秋以降、リーガル・プリンセスなど3隻で順次開始。

異業種で活躍していたロボットが観光系ホスピタリティ業にも参入へ。パナソニックが自立搬送ロボットでホテルロビーでのもてなしや下げ膳作業支援などの実証実験を実施。

部屋にいながら世界の動く絶景が眺められる“窓”が誕生。IoTのデジタル窓「Atmoph Window」が、世界中で4K撮影したオリジナル動画を販売。

シャープの人型ロボット電話「ロボホン」が初めて外国人旅行者向けガイドを開始。明治座の観劇客に館内や土産品を案内する、観光活用の本格化への一歩。記事では、これまでの歩みも解説。

野村総研調による予測で、世界のスマートフォンを含む携帯電話端末の販売台数は、2014年の19.9億台から2022年度は22.8億万台へと成長。国内IoT市場は3兆円規模に。

ハワイ州観光局が、バーチャルリアリティ（VR）映像とイベント、書籍などを連携した新サービス「VEBOSS（ブイボス）」サービスを開始。

群馬県桐生市がGPS×ARで観光ゲームを開発。ポケモンGOの社会現象を背景に、桐生への観光客呼び込みと市内回遊を促す。ゲーム開発には国の交付金を活用。

富士ゼロックスがシンガポールにて、スマートフォン向け観光音声ガイドサービス「SkyDesk Media Trek」を日本旅行の現地法人に提供開始。

今年1月1日付けで楽天ライフ&レジャーカンパニーのトラベル事業長に就任した髙野芳行氏。今後の戦略からオフラインの取り組みまで、舵取りの方向性を聞いた。

2016年11月、大手OTAシートリップによる旅行メタサーチ大手スカイスキャナー買収は業界の耳目を集めた。旅行事業者のパートナーであるメタサーチに何が起こっているか。それを踏まえた戦略は？　国内大手ベンチャーリパブリックの柴田氏に同社事業の戦略を聞いてきた。

主要8か国のモバイル利用状況比較で、日本人はコミュニケーションツールとして「Eメール」の利用割合が最多に。モバイル決済に関する意識も判明。デロイト トーマツ コンサルティング調べ。

東京ディズニーリゾートは2016年に公式SNS配信した動画の再生ランキングを発表。FacebookやTwitterなど6つのサイトで配信しており、1位の動画の再生回数は約260万件に。

観光関連企業との連携や法人サービスを積極展開する「LINE」。同社上級執行役員法人ビジネス担当の田端信太郎氏に、LINEの活用法から観光ビジネスの未来、オンライン旅行に参入する可能性までを聞いた。

ホテルズ・ドットコムがこのほど、未来学者とともに「2060年以降のホテル」に関する未来予測レポートを発表。技術革新により新たに登場する可能性のあるサービスの提示。

NPO法人日本ネットワークセキュリティ協会はこのほど、「2016年のセキュリティ十大ニュース」を発表。JTBグループのサーバーへの不正アクセス被害のほか、「ポケモンGO」プレイヤーへの政府による注意喚起などを選出。