調査・統計・マーケティング

航空データ分析大手のシリウムの調査によると、日本の航空会社が提供した総座席数に占める国際線の割合は、大会前および大会期間中でわずか13%。五輪期間でも国際線の供給が増えていなかった。

アップルが、次期iOSに搭載するプライバシー保護機能を発表。これまで取得できていたユーザー側の「IPアドレス」情報が入手不可となり、デスティネーションPR戦略に転機が訪れる可能性。

2021年7月の日本人延べ宿泊者数は前年同月比29.9%増(2019年同月比26.6%減)の3007万人泊だった。3000万人泊を超えるのは昨年の11月以来8ヶ月ぶり。

JTB総合研究所が「新型コロナウイルス感染拡大による、暮らしや心の変化および旅行に関する意識調査（2021年8月）」の調査結果を発表。1年以内に旅行を予定・検討している人は34.5％。ワクチン接種後の会食や旅行は、「積極的にしたい、している」は8.6%にとどまる。

自治体やDMO、観光事業者向けにデジタルマーケティング支援をおこなうデイアライブが、2021年9月8日、「デジタルに強い組織の作り方」をテーマとするウェビナーを開催。

エクスペディア・クループは、コロナ後に向けた旅行への影響を調査。日本を含む世界8カ国約8000人への聞き取りで、旅行に対する価値観が変化している結果に。

大手データ分析のグローバルデータ社によると、今年7月の世界の旅行業界の買収(M&A)、未公開株、ベンチャー企業の資金調達を含めた企業取引の件数は計69件となり、前年同期の74件から6.8%減少。

遅れをとる観光産業のデジタル化。DX推奨が叫ばれる中、トラベルボイスは日本の中小観光事業者の実態から課題、DXに成功した事業者の事例を調査。NECソリューションイノベータとの共同レポートで発表。

データ分析会社STRは、2021年上半期のアジア太平洋におけるホテル稼働率を調査。中国を含めた北東アジアの2021年上半期の稼働率は50%。再びロックダウンを実施したオーストラリアでは、7月26日から8月1日のシドニーの稼働率が15.6%に落ち込み。

データ分析会社STRは、2021年7月に実施した世界の旅行者の意識調査を公表。パンデミック収束後のレジャー旅行について、より慎重になっている傾向が表れた。「海外旅行に行く可能性は低い」割合が増加。

2021年4月～6月の日本人国内旅行消費額(速報)は、前年同期比80.1%増の1兆8091億円となった。2019年同期比では69.8%減。一人一回あたり旅行単価は同5.3%増の2万8666円(同21.5%減)に。

日本政府観光局（JNTO）が発表した7月の日本人出国者数は4.3万人。

日本政府観光局（JNTO）が発表した7月の訪日外国人旅行者数は、5.1万人。

オンライン販売の拡大を目指す阪急交通社が、ヤフーとともにウェビナーとウェブ広告の分析に取り組んだ。その経緯と手法、成果とは？

グローバルデータ社が、英国の旅行市場を予測。国内旅行の価格高騰が続いているため、2022年には国内旅行を避ける旅行者が海外旅行に移行か。ワクチン接種が進むことで、国内旅行のメリットが薄れると分析。

「 J.D. パワー 2021 年北米ホテル宿泊客満足度調査」によると、総合満足度は830ポイントで2019年比では10ポイント高水準。ホテルスタッフの対応に対する満足度がやや向上。

回復力や復活力を意味する言葉、「レジリエンス」の定義や仕組みとは？　公益財団法人の主任研究員が、観光分野の側面から整理・考察したコラム。

エクスペディアの調査によると、日本人は休暇を取ることで日々の家事から解放されたいと強く感じている結果に。「毎日同じ道を歩くこと」や「毎日同じ人に会うこと」からの解放は調査対象地域のなかで最も低い割合に。

航空データ分析を提供するシリウムの調べによると、2021年7月のアジア太平洋の定時運航率トップはANAで95.22%。国際空港分野で羽田空港が95.32%でトップ。大型空港分野では、福岡空港が95.53%でトップとなった。

2021年1～7月の宿泊業倒産は37.9％減の累計49件だった。資金繰り支援で抑制されている一方、倒産は中堅規模から息切れが見え始めた小・零細規模へ広がりをみせている。